神楽坂に町山節が響くとき - 内田樹の研究室
東京の旅、三日目。 ぐっすり眠って、学士会館で目覚める。 平日なので、静かである。 学士会館は旧七帝大のクラブハウスであるから、男性の高齢者が多い（というか、ほとんど彼らしかいない）。 英国のクラブハウスをモデルにして作ったもので、私はこの芝居じみた設定がわりと好きである。 大正年間の建物だから、十分に風雪に耐えているのだが、それでも「普請中」という感じがする。 本日締め切りの原稿が二本あるので、それをごりごり書いてゆく。 『中央公論』の時評を書き上げて送稿。 『文藝春秋』の方は字数が足りないので、書き足しているうちに仕事の刻限となる。 タクシーで音羽の講談社へ。 町山智浩さんと「アメリカ論・日本論」の対談。 これは最初と最後に直接お会いして対談をし、中はバークレーと御影でインターネット往復書簡という結構のものである。 その最初の対談。 同じ趣向で一昨年の夏に『週刊現代』で対談をしたことが
原則的であることについて - 内田樹の研究室
原則として「ことに臨んでは無原則に対応する」ことにしている。 原則的にふるまうのはよいことであると言われるけれど、これは半真理であり、取り扱いに注意がいる。 というのは、原則的であることが必須である局面があり、原則的ではない方がよい局面があるからである。 その見極めがむずかしい。 例えば、親は子どもに対して原則的に対応しなければならない。 無原則な親は子どもにとってたいへん迷惑な存在だからである。 あるふるまいを昨日は叱り、今日はほめ、明日は無視するというふうな態度を続けると、子どもは社会性の獲得に支障を来す（統合失調の素因になるとベイトソンは論じている）。 子どもに対しては原則的に対応した方が、子どもは成長しやすい。 そういう親は「乗り越えやすい」からである。 親の立てる原則の無根拠や理不尽をひとつだけ指摘すれば、もう親を乗り越えた気になれる。 それでよいのである。 親はそのためにいるの
小学生に英語を必修させる必要があるのか？ - 内田樹の研究室
文科省は学習指導要領を改訂し、小学校五年六年から英語を必修化することを決めた。 愚かなことである。 日本語がこれだけできなくなっている知的状況で二カ国語を学ばせる意味がどれほどあるのか。 特にオーラル中心の語学教育の子どものメンタリティへの影響については、もうすこし真剣に考えた方がよろしいのではないか。 英語運用能力を重視する教育機関で何が起きているか、みなさんはご存じであろうか。 論理的には当たり前のことであるが、それは「英語運用能力の高さにもとづく人間的価値のランキング」である。 「英語が他の教科に比較して際だってよくできる」という条件をクリアーしてその教育機関に入学した学生は、当然ながら、「英語ができることは、きわだってすぐれた人間的能力である」というイデオロギーのかたくなな信奉者になる。 これはごく自然なことであるから非とするには当たらない。 けれども、そのような学生たちの教場での
モラルハザードの構造 - 内田樹の研究室
興味深い記事を見た。 NHK 記者ら三人がインサイダー情報による株取引容疑で取り調べを受けているという話である。 この三人は報道局のテレビニュース制作部記者、岐阜放送局の記者、水戸放送局のディレクター。三人の間に連絡を取り合った形跡はない。 それはつまりこのインサイダー取引が「自然発生的・同時多発的」に NHK 内で行われたということである。 ということは、「このようなこと」が当該組織内ではごく日常的に行われていた蓋然性が高い。 不正利用されたのはある牛丼チェーンが回転ずしチェーンを合併するというもの。 ３人はニュースの放送前にこれを知り、うち２人は「放送までの２２分の間に専用端末で原稿を読み」回転ずしチェーンの株を購入。株価は一日で１７２０円から１７７４円に上がり、３人は翌日売り抜けて１０－４０万円の利益を得ていた。 この金額の「少なさ」が私にはこの不祥事の「日常性」をむしろ雄弁に物語っ
ぷるぷる - 内田樹の研究室
終日原稿書き。 入学センターのＡ木課長から年末に「１月１０日までに８０００字お願いしますね」と頼まれたのである。 本学のＰＲのための単行本というのを出すのである。 ふつうＰＲ素材は無料配布と決まっているが、これを店頭で売ろうという「一粒で二度美味しい」戦略である。 うまくゆくかどうかわからないけれど、とりあえず業務命令であるから、さくさくと「どうして女子大は必要なのか？」ということについて書く。 書いているうちにだんだん腹が立ってくる。 Ａ木課長に対してではなく、「女子大は必要ない」という政治判断を支える経済合理主義的発想そのものに対する憤りで、身体が小刻みにぷるぷる震えてきたのである。 私はもともと男女雇用機会均等法をめぐる議論あたりから、「ぷるぷる」していたのである。 この法改定はご存じの通り、雇用機会における性差別を廃したものであるが、そこに伏流する雇用と性の関係についての基本的な考
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