ロードランナー様 @shinkai35 量子論っぽいSFでちょくちょく世界を書きかえる的な話が出てくるけど、じっさいの多世界解釈は平行世界がもともと存在してるってだけの話だし、あれ現実の量子物理学とは全然関係ないSF特有の謎科学だよな。一体何が発祥なんだろ。 2018-06-05 02:29:18
この項目では、パラドックスの「テセウスの船」について説明しています。東元俊哉の漫画およびそれを原作としたテレビドラマについては「テセウスの船 (漫画)」をご覧ください。 テセウスの船(テセウスのふね)はパラドックスの一つであり、テセウスのパラドックスとも呼ばれる。ある物体において、それを構成するパーツが全て置き換えられたとき、過去のそれと現在のそれは「同じそれ」だと言えるのか否か、という問題(同一性の問題)をさす。 パラドックスのバリエーション[編集] ギリシャ神話[編集] プルタルコスは以下のようなギリシャの伝説を挙げている。 テセウスがアテネの若者と共に(クレタ島から)帰還した船には30本の櫂があり、アテネの人々はこれをファレロンのデメトリウス(英語版)[注釈 1] の時代にも保存していた。このため、朽ちた木材は徐々に新たな木材に置き換えられていき、論理的な問題から哲学者らにとって恰好
安倍晋三首相が米国に向かっている。2016年11月にドナルド・トランプが大統領選に勝って以来、4回目の米国訪問である。夥しい数に上る電話での会話も数えると、両首脳間の接触のレベルは日米関係史においても前例のないものとなる。 たが、これまでのすべての米国訪問とは異なり、6月7日に首都ワシントンで予定されている安倍・トランプ会談をめぐっては、わらにもすがる思いといった空気が感じられる。安倍首相は、トランプ大統領が北朝鮮の指導者、金正恩朝鮮労働党委員長との首脳会談を決断したことに明らかに危機感を募らせ、4月にフロリダに駆けつけた。 そして首相は、北朝鮮の完全な非核化という目標の実現に取り組み、いわゆる「最大限の圧力キャンペーン」と呼ばれる北朝鮮の経済制裁を固守するという新たな誓約をトランプ大統領から取り付けることに成功した。 「こんなにすぐワシントンに来るのは博打」 トランプ大統領が6月12日の
それなbot @sorenabot__ 教室で1ヶ月間行った実験。 右が罵声を浴びせ続けたリンゴ、 左はきれいな言葉をかけ続けたリンゴ。 どちらももともと一つのリンゴでした。 非科学的だけど、 言葉の力ってすげえなぁ… と感じた日でした。 pic.twitter.com/bekw1sg6TU 2018-06-04 22:20:35
作家の高村薫さんや写真家の大石芳野さんら文化人や科学者ら7人でつくる「世界平和アピール七人委員会」は6日、「安倍内閣の退陣を求める」と題する声明を発表した。「国民・国会をあざむいて国政を私物化し、外交においては世界とアジアの緊張緩和に背を向ける安倍政権を許容できない」として、安倍内閣の即時退陣を求めている。 委員会は1955年、ノーベル賞受賞者の湯川秀樹博士らが結成。現在は国際政治学者の武者小路公秀さんや宇宙物理学者の池内了さんらが委員を務める。内閣の即時退陣を求める声明は発足以来初めてという。 世界平和アピール七人委員会が6日に「安倍内閣の退陣を求める」の題で発表した声明全文は以下のとおり。委員は武者小路公秀、大石芳野、小沼通二、池内了、池辺晋一郎、高村薫、島薗進の各氏。 5年半にわたる安倍政権下で、日本人の道義は地に堕(お)ちた。 私たちは、国内においては国民・国会をあざむいて国政を私
第二次安倍内閣の肝煎りとして進められている「クールジャパン戦略」。政権発足直後、2013年から本格化したこの国策は、実質的な国策ファンドであるCJ機構(株式会社海外需要開拓支援機構)を中心にして、積極的な国税の投入が行われている。 が、CJ機構発足(2013年)から早5年が経過し、その費用対効果が各種報道で疑問視されるに至っている。また、CJ機構幹部によるセクハラを巡り、元派遣社員が東京地裁に提訴に及ぶ等の報道もあり、CJ機構を巡る疑問符やスキャンダルは、私達の眼前に大きく報道されるに至っている。 ・クアラルンプールの一等地に約10億円の公費投入 さて筆者は、このCJ機構が東南アジアにおける日本文化の発信拠点として重視しているマレーシア連邦の首都・クアラルンプールの一等地にある、民間百貨店との共同出資物件「ISETAN The Japan Store(以下、The Japan Store)
Number Webでの連載コラム『ワインとシエスタとフットボールと』では、ワールドカップに向けて、そして大会期間中にイビチャ・オシムとフィリップ・トルシエのインタビュー連載を掲載する。 ふたりの元日本代表監督は、日本代表の戦いをどう評価し、世界サッカーのトレンドをどう分析しているのか――。 そのスタートとなる今回は、トルシエの見たガーナ戦である。 ヴァイッド・ハリルホジッチ監督解任後、西野朗新監督の初陣となった試合に、トルシエはどんな成果と課題を見いだしたのか。 西野監督に罠が仕掛けられた試合だった? ――まず、全体ではどんな印象を持ちましたか? 「最初に言いたいのは、私はペシミズムに陥りたくはない、ということだ。ガーナ戦にはふたつのポイントがあった。ひとつはスポーツ面のポイントだが、もうひとつは西野監督によるヴァイッド解任後の最初の試合で、その点でも大きな注目が集まったことだ。つまりこ
批評家の東浩紀さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、批評的視点からアプローチします。 続きを読む
優生保護法(1948~96年)の前身で、ナチス・ドイツの断種法をモデルにした国民優生法(40~48年)の法制化を積極的に進めた日本民族衛生学会(現・日本健康学会、渡辺知保理事長)が、法案作成への関与やその後の対応について検証を始めた。年内をめどに資料などの調査を終え、見解をまとめる。「優生」に関わった国内の学会のうち、自らの関与を検証する試みは初めて。他の学会にも影響を与えそうだ。 民族衛生学会は30年、東京帝国大教授で生理学者の永井潜氏を中心に創設。世俗的な優生思想を学問的な優生学に高めることを目指し、「遺伝性疾患」を不妊手術の対象とする断種法の制定運動も展開した。議員提案された法案を起草し、障害者らを対象にした不妊手術を推進する国民優生法の成立につながった。
北海道函館市の南かやべ漁協が、国際合意で漁獲量が規制されている太平洋クロマグロの小型魚(30キロ未満)を定置網で大量に漁獲した問題で、「迷惑料」として約1億5千万円を拠出する方針を決めたことが28日、分かった。支払先や使途は、日本定置漁業協会(東京)と今後協議する。 同漁協は昨年12月、市場価格などから利益を算出し、約1億円を支払う方針を明らかにしたが、他地域の漁業者から反発があったため増額した。 定置網漁の漁獲量は北海道など20道府県で共同管理し、今期(昨年7月~今年6月)は全国で580.5トンと設定。うち北海道の枠は57トンだが、昨年11月までに602トンと全国の枠を超過。このうち同漁協だけで452トンと突出していた。 今年1月には、定置網漁だけでなく、一本釣りやはえ縄漁なども含む今漁期の国内漁獲量が年間上限の9割を超え、水産庁が全国の漁業者に操業自粛を要請。枠が余っていた地域からは「
石破茂・自民党元幹事長(発言録) 石破派は個性強烈な集団で、寄らば大樹みたいなことがあまり好きではない。国会議員は、言うべきことをきちんと言わないと、有権者に対して申し訳がないと思う。正しいことは正しい、間違っていることは間違っている、それをきちんと言わないと自民党はよくならない。 ほかに代わる政党がありゃいいが、ない以上は自民党が自民党の中で正しいことは正しい、間違っていることは間違っていると言わなければならない。国民の気持ちと自民党が離れてしまった時が一番怖い。 我々が野党になった時は、宮沢(喜一)総理が解散総選挙をした時と、麻生(太郎)総理が解散総選挙をやった時でした。自民党は政策はそんなに間違っていなかったと思うが、「自民党のやってること最近おかしいね」「私たちの考え方と違ってきたね」となった時にぼろ負けに負ける。政策の問題ではない、立ち居振る舞いの問題だ。で、麻生さんの時に負けた
2年後の東京オリンピック・パラリンピックへの意識を調べたところ、オリンピックに「関心がある」と答えた人は78%と依然として高い一方、ことし秋に募集が始まる大会のボランティアに「参加したい」と答えた人は15%だったことが、NHK放送文化研究所の世論調査でわかりました。 その結果、東京オリンピックへの関心については、「関心がある」と答えた人は78%と、去年10月の前回の調査とほぼ変わらず高い状態が続いています。 大会で見たい競技を複数回答で尋ねたところ、「体操」が69%で最も高く、次いで、「陸上」が62%、「競泳」と「開会式」が55%で、「卓球」「野球・ソフトボール」「柔道」「バレーボール」が続いています。 一方で、ことし9月中旬から募集が始まる東京大会の「ボランティア」について参加したいかどうか尋ねたところ、「参加したいと思う」が15%で、「参加したいと思わない」の83%を大きく下回りました
1990年代から2000年代前半にかけ、日本の携帯電話は世界的に高い性能や機能を誇っていたが、日本という孤立した環境で最適化が著しく進んだ結果、世界市場では全く勝負できないものになってしまった。アップルのiPhoneをはじめとするスマートフォンが日本に押し寄せると、日本の「ガラケー」は駆逐されてしまう。悪しきガラパゴス化の例だ。 加熱式たばこは新たな「ガラパゴス」? そんな日本で今、新たな「ガラパゴス」製品が出現しつつあるように思える。加熱式たばこだ。Ploom TECH(プルーム・テック)、IQOS(アイコス)、glo(グロー)という加熱式たばこ3製品が「三国志」さながらの激戦を繰り広げ、連日ニュースにも取り上げられているが、実はこの加熱式たばこが普及しているのは、世界でも日本だけと言っていい。 これらの加熱式たばこも、ガラケーと同じ運命を辿るのだろうか。いや、そうとは言えないだろう。
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