日本ジャーナリスト教育センター(JCEJ)では、6月16日(土)に、ブロガーのイケダハヤトさんをお迎えして、ワークショップ「自分ブランディングの実践:ソーシャルメディアで『自分』を表現しよう!」を開催します。ワークショップでは、ソーシャルメディアを利用した「自己アピール」や「自分ブランディング」について実践的に学びます。 以下、開催の詳細です。 ソーシャルメディアが社会に浸透するにつれ、その利用シーンも「仲間内のコミュニケーションの手段」にとどまらず、「ビジネス上のコミュニケーションの手段」「情報発信手段」「情報収集手段」と、多岐に渡るようになってきました。そうした中、ソーシャルメディア上で「自分自身をどう表現するか」「自分のブランドをどう築いていくか」を考えることはこれまでになく重要になってきています。 そこで今回のワークショップでは、講師に「ソーシャルメディアを活用した自分ブランディン
シティプロモーションとはなにか?を体系的にまとめた一冊 各地の事例とともに、その特徴やこれからの課題などが書かれており、地域PRに奔走する方々のバイブルになりえる。 地域経営の視点の重要性が特に印象的で、地域資源を「売れる商品」「売りたい商品」にカテゴライズして捉える戦略的経営思考が重要だと認識させられた。 地域でのPR活動は往々にして、「売れる商品」だけに特化してしまい、「売りたい商品」をないがしろにし、時には忘れてしまっているように感じる。 こうした現状も、しっかりとした経営戦略を基にした効果的なPRを行うことを意識することで避けることができる。 また、地域PRは各個人が生の情報を発信し続ければよいというものではなく、コーディネーター&エディターの存在が重要という議論もとてもうなずけた。 地域にはたくさんの有志があるが、その気持ちに任せてあぐらをかいていては情報は散漫になり、訴求力は低
前提 ■「銀河へキックオフ!」原作者・川端裕人氏は、東京都の青少年育成条例改正案に反対の立場から、全国同人誌即売会連絡会が協賛するシンポジウムにパネリストとして参加していたこともある人物である。 参考リンク: 『どうする!? どうなる? 都条例――非実在青少年とケータイ規制を考える』 http://yama-ben.cocolog-nifty.com/ooinikataru/2010/05/post-27c4.html http://otalab.net/news/detail.php?news_id=716 ■『「銀河へキックオフ!」オンリーイベント』を主催する同人イベント企業・スタジオYOUは女性同人ファンをターゲットにした同人誌即売会・同人誌通販事業の運営がメインであり、サークル参加者・一般参加者ともに女性が大半を占める。 ■川端氏を歓迎する返事を送った@youkun_only氏が自
米ノースダコタ(North Dakota)州で撮影されたバッタ(2010年9月30日撮影、資料写真)。(c)AFP/Karen BLEIER 【6月15日 AFP】恐怖におののきながら死んだバッタの死骸は、安らかに死んだバッタの死骸とは異なる影響を土壌に与える――。このような内容の論文が15日発行の米科学誌サイエンス(Science)に発表された。 論文の主執筆者でイスラエルのエルサレム・ヘブライ大学(Hebrew University of Jerusalem)の研究者Dror Hawlena氏は同誌のウェブサイトに掲載された音声インタビューの中で、この研究結果は「確かに少しとっぴな話に聞こえる」と語った。 Hawlena氏は米エール大学(Yale University)の研究者らと共に、クモにおびえさせられたバッタの死骸を使った実験を行った。 実験ではまず、バッタだけを入れた籠とバッタ
鈴木美潮のdonna 自動変換 便利さの裏に潜む危険 (6月15日) 携帯メールで「受け入れ態勢」の話をするため、「たいせい」と打った。漢字に変換しようとしてずらりと並んだ候補を見ていたら、「たいせい」が「態勢」なのか「体制」なのか、わからなくなった。翌日には「そうすることが賢明でしょう」と書こうとした。今度は「けんめい」が「懸命」なのか「賢明」なのか、混乱し、しばし考えてしまった。(6月15日) [全文へ] 映画ニュース 森山未來、映画「苦役列車」は「花粉症対策映画」と力説 (6月15日) 映画「苦役列車」の完成報告会見が14日、都内で開催され、主演の森山未來、高良健吾、AKB48の前田敦子、山下敦弘監督が出席した。 その他の写真 (6月15日) [全文へ] 演劇 米倉涼子 いざブロードウェー (6月15日) 世界のショービジネスの頂点に立つ米ニューヨークの劇場街ブロードウェーに7月
報道等によれば、音楽等の私的違法ダウンロードについて、自民党及び公明党は、政府提案の著作権法の一部を改正する法律案を修正し、刑事罰(2年以下の懲役または200万円以下の罰金)を設ける方針であり、民主党も受入れについて検討しているとのことである。 当連合会は、昨年12月15日付けで「違法ダウンロードに対する刑事罰の導入に関する意見書」を取りまとめ、違法ダウンロードは、コンテンツ産業の健全な成長を阻害するおそれのある由々しき問題であるとの認識を持ちつつも、直ちに刑事罰を導入することに対しては反対の意見を表明した。 その主な理由は、①私的領域における行為に対する刑事罰を規定するには極めて慎重でなければならないところ、私人による個々の違法ダウンロードによる財産的損害は極めて軽微であり、未だ刑事罰を導入するだけの当罰性ある行為であるとは認識されるには至っていないと考えられること、②民事上、私的使用目
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