【前回コラム】「1人あたり消費額は約10倍！人々が熱狂する“推し”とは？」はこちら “推し”やヒットコンテンツを語るとき、この2019～2020年という時代において『鬼滅の刃』の話題を避けることはできないだろう。 オリコン2020年上半期本ランキングでは1～19位を独占し、すべてが200万部超え。アニメのオープニング楽曲LiSA「紅蓮華」は女性アーティスト歴代累計で初となるデジタルシングル100万DL達成など、あらゆるものが記録づくしのこの作品は、前回同様にGoogleトレンド（図1）でみると、流行の始まりは2019年4月となっている。そこから1年をかけてほかの人気作品を越えていき、20年夏になってはじめて人気のピークをつけた格好。 ピークの度合いはさすがに2014年8月の『妖怪ウォッチ』までには達していないが、同じ14年の『アナと雪の女王』と比類するレベルだ。間違いなく、2019～202

東北新社が石川県金沢市にて、最新テクノロジーにより映像とクリエイティブを進化させていく未来型のプロジェクト「eAT2017 in KANAZAWA Powered by TOHOKUSHINSHA」を1月27日、28日に行った。初日には、映画『この世界の片隅に』の片渕須直監督と、『シン・ゴジラ』の樋口真嗣監督の基調講演を開催。クリエイティブディレクターのPOOL小西利行氏をモデレーターに、高い評価を集めている2人の映画監督が製作の裏側を語った。 小西：樋口監督が『この世界の片隅に』を見た直後に、「この映画は絶対に見た方がいい！」って、いろんな人に言っていましたね。 樋口：はい、初日に娘と二子玉川の映画館に行きました。なぜ初日に行ったのかと言うと、「動員に貢献しなきゃ」って思ったからです。俺の中で片渕さんは「神」と呼んでも差し支えないほどの存在。『魔女の宅急便』の演出を担当されているときから

大ヒットアニメ映画『この世界の片隅に』は、クラウドファンディングによるパイロット・フィルムの資金調達が実現化につながり、それが大きな話題となりました。このクラウドファンディングを成功させたMakuake社内ではコピーライター・小霜和也さんの書籍『ここらで広告コピーの本当の話をします。』が指定図書として読まれているそうです。なぜ、クラウドファンディングの会社でコピーの本が読まれているのでしょうか？著者である小霜さんが、Makuake代表の中山亮太郎さんに聞きました。 左：中山亮太郎氏 Makuake代表取締役社長CEO 右：小霜和也氏 no problem LLC.代表　クリエイティブディレクター/コピーライター 小霜：僕、あんまり映画館に行かないんですよ。観ようかなとグズグズしてるうちにDVDが出ちゃう。でも『この世界の片隅に』（以下、このセカ）がウェブで熱狂的に支持されていて、気になって

2016年11月、ドナルド・トランプ氏が次期アメリカ大統領と決まったことは、当のアメリカ国民だけでなく世界中に大きな衝撃をもたらした。 選挙期間中に大統領候補の両陣営の間では、「人格障害」「健康異常」「過去の（実業での）汚い取引」、ついには「ローマ法王が支持」「ISを生んだ原因」から「悪魔」といった汚い言辞まで、さまざまなデマ、スキャンダル（説）、陰謀論が飛びかった。だが、それだけだったら、歴史あるアメリカの大統領選のおなじみの風景だ。 今回の選挙で、特にメディアが果たした役割について強調しておきたい点は、大規模な「フェイクビジネス」がわれわれの眼前に出現したことだ。“出所不明”のデマや陰謀説が人々の口を通じて広まることはこれまでもあった。だが、今回の大統領選をめぐって起きた重要な事象は、 というスパイラルだ。 たとえば、米BuzzFeed掲載の記事「How Teens In The Ba

美辞麗句より、「感情」に訴える言葉が響いた ――歴史的な接戦を繰り広げた、2016年米国大統領選挙。トランプ氏を勝利に導いたものは何か。広報、コミュニケーションの視点から専門家が読み解く。 トランプ氏の勝因は、「国民にとって分かりやすい言葉」でコミュニケーションを取り続けたこと。欧米流の民主主義の普遍的な価値を訴える「美辞麗句」よりも、移民への攻撃的発言などを通して、より有権者の「感情」に訴え続けたことで、事前調査には決して現れない「暗数」としての支持票が流れたのだろう。米国人にとって「自国の国益」とは何かを一から考え直す時がきた。 一方で、トランプ氏の政策で実現可能な政策は少ない。日本などへの直接的な影響はそれほど大きくないと考える。 【「米・大統領選」 関連記事】 開票結果を速報、「データビジュアライゼーション」注目メディア（アレックス・ザバヴァ 氏） メディアの注目を集め続ける術に長

「TV ネットで同時配信　放送法改正へ　19年にも全面解禁」 一瞬、私も「おおついに！」とか思ったんですけど、よく考えると「あれー？？？」とクエッションマークが頭の中を埋め尽くしました。この見出し、とってもおかしいのです。 でも、この記事が出たあと、例えば在京キー局のそれなりの立場の方が、「なんか、同時配信が解禁になるしねえ」などと言っていて、ああこれは間違った伝わり方をしているなあ、デマと言っていいレベルだなあと思いました。 見出しを文字通り受けとめると、これまで放送法で禁じられていたテレビ番組の同時配信が19年に全面的に解禁されることが決まったんだな、となってしまいます。それは大誤解なんです。 現状、民放テレビが番組を放送と同時にネット配信することを、法律は禁じていません。だから例えば、熊本地震の時には各局ともYouTubeを使ったり、AbemaTVやホウドウキョクなど独自のやり方で同

「分散型メディア」、「ストリーミング（ライブ）メディア」、そして「ボットメディア」など、今年もまたテクノロジーとメディアをめぐるホットなキーワードが取り沙汰されてきた。では、こうしたホットなテクノロジーが、メディアに関わる多くの人々、特にジャーナリストの職能や仕事のあり方をどう変化させていくのだろうか。 筆者がいま着目するのは、次のような変化だ。 （1）メディアづくりとその運営は、ソフトウェアなどのような「プロダクト」の開発と運営に近づく。 （2）ジャーナリストの職能は「記者」「編集者」などから、テクノロジーを駆使し、データを活用するような分野まで広がっていく。 （3）分散型メディアが現実的になるにつれ、編集部もまた「分散型モデル」へと変身していく 筆者は、この9月にアメリカで行われた世界最大規模のオンラインジャーナリズムに関する非営利団体「オンラインニュース・アソシエーション（ONA）」

電通の単体月次売上高で、モバイル端末向けを含むインターネット広告費を指す「インタラクティブメディア」が初めて「新聞」を上回った。日本の広告費全体では2009年を境にネットが新聞を超えたが、マスメディアの広告販売で存在感を示してきた電通単体でも、ついに構図が塗り替わった。企業がオンライン広告を重視する傾向が定着しつつある。 7日発表の6月度売上高で、インタラクティブメディアは前年同月比14.5％増の76億3400万円、新聞は同比13％減の71億7100万円だった。新たに獲得した広告主がネット広告と屋外広告（OOH）を積極的に活用したほか、一部の既存顧客もネット向けを数倍に高めて予算配分した。モバイル広告では、従来型携帯電話向けがほぼゼロに近づく一方、スマートフォン向けの運用型広告が堅調に伸びた。 テレビは前年同月比15.9％減の550億6000万円。昨年のサッカー・ワールドカップの試合放映に

株式会社宣伝会議は、月刊『宣伝会議』60周年を記念し、11月29日にマーケティングに特化した専門誌『100万社のマーケティング』を刊行しました。「デジタル時代の企業と消費者、そして社会の新しい関係づくりを考える」をコンセプトに、理論とケースの2つの柱で企業の規模に関わらず、取り入れられるマーケティング実践の方法論を紹介していく専門誌です。創刊号の記事の一部を、「アドタイ」でも紹介していきます。 詳しくは、本誌をご覧ください。 リスティング広告など、プロモーション部分で活用されることの多いデジタルテクノロジー。しかしデジタルはマーケティング戦略のあらゆるプロセスで活用が可能です。プロセスごとに活用シーンを紹介していきます。 デジタル化が引き起こした消費行動の「断片化」 インターネットの登場以降、消費行動は大きく変わったと言われています。それに伴い、企業においてデジタルへの対応はもはや不可避な

先日、はじめてタグボートの多田琢さんにお会いした。 若い皆さんにはすごさがわからないかもしれないが、CMの一時代を築きあげた、 ぼくらからすると「おもしろいCMのカタマリ」みたいな人である。 PEPSI NEX ZERO 桃太郎 そのときの話が印象的だったので、紹介したい。 ぼくは「たぐいまれなしごとをしている人には、その人なりのメソッド、ルールがあるはずだ」と思っている人間なので、そのルールを引き出そうとした。 「どこに秘訣があるんですか」と。 しかし、多田さんの返事は意外なものだった。 「自分がこのCMだったら観たいというものをつくるだけ」 ……え、それだけ？ もっとなんかこう、音楽の使い方に一定のやり方がある、とか、独自の発想法がある、とかあるんじゃないの、と思い、もっと深くつっこんでみた。 すると、この言葉の奥底にある「強さ」がわかってきた。 多田さんは、営業を7年間経験し、プラン

「ビリギャルって言葉がお似合いよ、慶應さん」「ハンカチ以来パッとしないわね、早稲田さん」と、挑発しあうチアリーダー。「慶應に負けた優勝など、したくない」 「早稲田から勝ち取る優勝に、意味がある」と、野球部もにらみ合う。そして、応援部、吹奏楽部、さらには両校のキャラクターたちまで…。掲出後、開催の1週間ほど前からネットで一気に広まり、またたくまに世の中の注目を集めた。 実はこのポスター、コピーライター近藤雄介さん（電通）の自主提案によって完成したもの。 近藤さんは、社会人2年目。慶應義塾大学応援指導部リーダー部OBである。2013年には、神宮球場で早慶戦・慶早戦の応援を仕切っていた。 当時、早慶戦・慶早戦の観客は“ハンカチ王子”が活躍した頃に比べ、減りつつあった。「応援は、人を呼ぶところからはじまっている――これは、応援指導部の先輩から教わった言葉です。應援指導部の使命は、観客を応援団にする

——月刊『広報会議』では2014年の秋から砂流さんと「ウェブメディア編集部訪問」という連載を展開していまして、もう9回ほどになりますね。 砂流：これまでハフィントンポスト、Aolニュース、LINE NEWS、ねとらぼ、週アスPLUS、@DIME、東洋経済オンラインの編集部にうかがいました。その中のひとつが、本日のゲストである朝日新聞の「withnews」です。 ——というわけで、この「ウェブメディアの夜会」第一夜のゲストは朝日新聞「withnews」の奥山晶二郎さんです。宜しくお願いします！ 砂流：いまウェブPRの界隈では、本当に「withnews」はアツイんですよ！！ 奥山：ありがとうございます（笑） 砂流：誌面に書けなかった裏話の数々もあるので、今日は2時間かけてお話していきたいと思います。 ——そもそも、この連載を始めたきっかけとして、「ウェブメディアの編集部と企業の広報サイドには妙

機械によるマッチングの効率化と、人の手によるメディア取引の良さを両立させたい——。電通は6日、グーグルと共同で、「プライベート・マーケットプレイス（PMP）」構築のためのプラットフォーム提供を開始した。PMPは、選択的に集めたWebメディアに対してオンライン広告掲載の取引ができる仕組み。海外では大手広告主やメディア企業が利用に乗り出しており、広告会社ではWPPグループが先鞭をつけている。 同プラットフォームを利用すると、キャンペーン単位や、メディア会社単位でPMPを立ち上げられる。例えば、広告主が商品キャンペーンに合わせて適切なメディアを選択した上でPMPを構築したり、大手メディア会社が自社媒体を統合させたPMPを築き、特定の広告主を迎え入れたり、といったことが可能になる。出稿料なども、固定かオークションかなど個別に取り決める。 従来のオンライン広告取引と異なるのは、広告主もメディア側もお

「そこまで東京を目の敵にせんでもええ」「本当に東京に『ケンカを売る』なら支持。東京に住んどったこともある現徳島県民より」–。徳島県が9日、県のプロモーションや各事業の共通コンセプト「VS東京（ブイエス東京）」を発表し、PR動画を公開すると、ソーシャルメディア上では、県民から賛同やとまどい、さまざまな声があがった。 なぜ、徳島県は「対東京の構図」をつくったのか。 「我々地方自治体は、危機にさらされている。県の個性を生かした、新たな価値を生み出すことが急務だ。『VS東京』は、そのための基準となる」と、9日の記者発表で飯泉嘉門知事は強調した。「東京一極集中状態を打破する上で、『東京には敵わない』という考えではだめ。これまで自治体は自虐的過ぎた」。 徳島の魅力を都市生活者にアピールするためには、誰もが納得できる価値を伝えることが必要で、しかもその価値は、東京にないものであるべき–共通コンセプト策定

売上のほぼ過半を日本市場に依存していながら、プライバシー法制はアメリカ型であるべきと主張する素敵なヤフージャパンですが、このほどパーソナルデータ大綱の流れが自社商売に不利と悟ったのか面白キャンペーンを張っておりました。 もちろん、業界を代表して情報の自由流通を守りたいという意志は良く理解できるところではあります。 官邸が何を言っているのかはこの辺を読めば分かります。 パーソナルデータの利活用に関する制度見直し方針 ※PDFファイル 簡単に言うと、パーソナルデータの取り扱いについてはOECDの枠内でオプトイン主体のヨーロッパ型を参考に「オプトアウトで許容する基準を見直す」とした上で、適法ではないパーソナルデータの取り扱いをやらかした業者に対しては三条委員会による立ち入り検査ができる仕組みを作るぞって話です。 これは、現行法の第三者提供制限が、いかなる場合も利用者の明示的なパーソナルデータ利用

七十七銀行(仙台市)は5日、宮城県のPRキャラクター「むすび丸」が観光事業にもたらした経済効果について、2012年度は23億9600万円に達したとの調査結果を発表した。むすび丸のデザインを使用した商品やキャラクターグッズの売り上げと、その波及効果を調べたもの。むすび丸のロゴマークなどの使用申請を行った企業・団体の366の事業所を対象に調査した。 内訳は、関連商品の売り上げが15億3700万円、さらに波及効果として、商品原材料の需要増が5億7600万円、商品メーカーの社員などの個人の消費活動が2億8300万円の増加と試算した。 また、むすび丸の使用目的では「商品・サービスのPRポスターやチラシなどに使用」が35%を占め、「商品パッケージに使用」が16%、「キャラクターグッズやキャラクター入り商品を、有償で製造または販売」と「イベントなどにおける横断幕やのぼりなどに使用」がともに15%と、各事

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Super Bowlとソーシャルメディア。 2月5日、ジョン・F・ケネディ国際空港。東京出張からニューヨークに戻って、入国審査に並ぶ。何も悪いことしてないんですけど、いつも緊張するんですよねこの審査。約5ヶ月前、ここに転勤してきた時は特にそうでした…。就労ビザで入国するのは初めてだったので、何を聞かれるんだろう、ちゃんと入れてもらえるのか？ってビクビクしてた。でもその時は結局何も聞かれず、どすどすとハンコを押した女性の入国審査官がひとこと、「Welcome to the United States!」。えっ、そんなこと言うのかおばちゃん…。これ聞いて、ちょっとだけ鳥肌立った。おばちゃんに惚れた。来たぜ！って、ぐっとやる気がでた（しかしこの数時間後に席がないことを知るのです）。 そして今回の入国審査では、いつものように「何の仕事してんの？」と質問がありました。僕も慣れた感じで「広告代理店で企

『i-telfee』とは、携帯電話販売店等の店舗において、来店顧客のiPhoneへWEBクリップ（ブックマーク）をインストールするリアルアフィリエイトサービスです。 携帯販売店舗において、来店顧客に対し、購入時にWebクリックアイコンをインストールするため、購入初期のアクティブユーザーに対しリーチが可能で、ホーム画面にアイコンを設置することができます。 シーエー・モバイルは、本サービスにおける独自システムを開発し、ベストクリエイトが持つ国内最大級のリアル店舗ネットワークで展開いたします。4月中は、一部の店舗で実験的に展開し、5月より全国約8,000店舗の携帯販売ショップへ独占的に展開していく予定です。 リアルアフィリエイト事業スキーム ベストクリエイトが展開するリアルアフィリエイトサービス『telfee』では、広告主様、店舗様、ユーザー様それぞれにメリットがあります。 広告主様のメリット

アサツー ディ・ケイ（ADK）は8月26日、同社が保有するデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）の全株式を売却すると発表した。またDACとの合弁会社であるADKインタラクティブについては合弁事業を解消、9月末までに解散するとした。 両社は2008年7月、インタラクティブメディアに関連する広告事業を実施するためADKインタラクティブを設立した。あくまで発展的な解消とし、ADKでは「それぞれ独自に戦略を推進することが、双方の企業価値最大化に寄与するとの結論に達した」としている。 ADK広報室によれば、ADKインタラクティブのスタッフについては「一部はＡＤＫデジタル・コミュニケーションズに移籍する見通し」だが、詳細は未定。ADKデジタル・コミュニケーションズは電通、電通デジタル・ホールディングスとの合弁会社。8月1日に設立され、10月1日から営業を開始する予定となっている。