公開！「マーケター版ChatGPT汎用プロンプト」 note深津氏が直伝
米オープンAIの対話AI「ChatGPT（チャットGPT）」は、従来のAIとは比べものにならないほどの深い知見を持ち、人間が書いたのかと思うほどの滑らかな文章で回答する。このツールを活用し、業務効率を高めることがマーケターをはじめビジネスパーソンにとって重要なスキルとなっていくだろう。本特集では、使っていない人が思わず「ずるい！」と驚くほどの成果を導き出すうえで必須となる生成AIの知識を一挙に紹介していく。第1回は、IT批評家の尾原和啓氏がnoteの深津貴之氏にプロンプトの活用術を聞く。 AI開発のスタートアップ、オープンAIが2022年11月末にChatGPTを公開してから約半年が経過した。従来のAIとは異なる柔軟性を持ち、どんな質問にも一定の品質で答える万能ぶりで評判となり、開始から2カ月で約1億人の登録ユーザーを獲得した。23年3月には、能力をさらに拡大した大規模言語モデル「GPT-
ChatGPTでECが変わる 東大松尾教授「AIがコンバージョン導く」
生成AIは「ものを買う」体験を大きく変えるかもしれない――。東京大学大学院工学系研究科教授の松尾豊氏は、言語系生成AIによって人々は意思決定がしやすくなり、その結果「コンバージョン（成約）につながるようになる」と断言する。急速なAI技術の発展に取り残されないためにはどうすればいいのか。IT批評家の尾原和啓氏が問いかける。 写真提供サービス「Shutterstock」の「AI generator」機能を使い、生成AIというキーワードでイラストを生成した例（写真／Shutterstock） 尾原和啓氏（以下、尾原） ChatGPT（チャットGPT）のような大規模言語モデルによって様々な領域が変わっていく。中でもマーケティング領域の変化がもっとも速いだろう、というお話でした。どんな順番で、どのように変わっていくと思いますか？ 松尾 豊氏（以下、松尾） 販売に近いところはまず先に変わるでしょうね。
東大松尾教授に聞くChatGPT「マーケティングの周辺が最も変化」
AI（人工知能）チャットボット「ChatGPT（チャットGPT）」が話題だ。その性能の高さから様々な用途で利用され、公開からわずか2カ月で1億ユーザーを突破した。こうした言語AIや画像生成AIの急速な普及によって、私たちの仕事や働き方はどのように変わるのか。AI研究の第一線を走る東京大学大学院工学系研究科教授の松尾豊氏に、IT批評家の尾原和啓氏が聞いた。 東京大学大学院工学系研究科教授であり、日本ディープラーニング協会理事長でもある松尾豊氏とIT批評家の尾原和啓氏が、話題のChatGPTなど生成AIについて対談した 2022年以降、生成AIへの注目が一挙に高まっている。象徴的なのは、米オープンAIが開発した対話型AI「チャットGPT」だろう。オープンAIには、米マイクロソフトが複数年にわたって数十億ドル規模の投資を行ってきた。 そもそもGPTとは、オープンAIが開発したテキスト生成AI「G
AIが1時間で1000個デザイン 業務コスト半減、驚異の新サービス
今回から「人気パッケージ比較調査」の番外編として、AI（人工知能）を活用したパッケージデザインの手法やサービスを5回に分けて紹介する。1回目はプラグ（東京・千代田）の「パッケージデザインAI」だ。デザインの評価だけでなく、2021年9月からはデザインの生成にもAIを利用。デザインの生成と評価を繰り返し、最適なデザイン案にするサービスに進化した。 「パッケージデザインAI」は、デザインの生成と評価のサービス。AIが評価と生成を繰り返し、最適なパッケージデザインをつくる（プラグの資料を基に本誌で加筆、作成した） プラグは、リサーチやデザインを中心としたマーケティングソリューションを提供している。「パッケージデザインAI」は、検討中のデザイン案の要素をウェブにアップすると、AIが要素を組み替えて約1時間で1000個のデザイン案をつくるというサービス。商品のパッケージデザイン開発におけるDX（デジ
リクルートのSUUMO、印象的な歌とモフモフキャラで親近感を演出
「SUUMOランドとして初めてトップ5にランクインしました。社内でも非常に喜んでいます」とリクルート住まいカンパニーの横山浩美氏は話す。 連呼型のCMでブランド名を刷り込む オリジナルキャラクター「スーモ」を生み出してCMを手掛けているのは、クリエイティブディレクターの横澤宏一郎氏（BORDER inc.）だ。 横澤氏は、博報堂入社後、セールスプロモーション局を経て、CMプランナーに。その後クリエイティブディレクターとなった。7年間、博報堂の子会社であるクリエイティブエージェンシー「タンバリン」に参加（現在は「ハッピーアワーズ 博報堂」）した後、博報堂に復帰し、16年6月に退社して、7月にBORDER inc.を設立した。 近年の主な作品に、大泉洋を起用した「リクナビNEXT」、山田孝之出演の「PlayStation4」、土屋太鳳や篠原涼子が華麗なダンスを披露してきたダイハツ「BOON」、
日清、ドコモなど150社が導入 スマホで学べるマーケター育成アプリ
マーケティング学習アプリ「コラーニング」を展開するコラーニング（東京・品川）は2021年7月12日、社名とサービスをグロース Xへと変更した。日清食品、サンスターグループ、NTTドコモなどの大手企業が導入するマーケター向けの学習アプリを展開してきた同社。社名変更後はオンライン講座にとどまらない、マーケター育成のプラットフォーム開発へとかじを切る。マーケティングやサービスを強化し、22年に現在の利用者数の10倍となる5万人の利用者獲得を狙う。 「コラーニングという社名とサービス名は『eラーニング』を強く想起させる。今後、ナレッジマネジメントなども含め、中長期的にグロース（事業成長）という企業の目的を達成できる人材育成支援サービスを目指すためにもリブランディングを決めた」。グロース Xの津下本耕太郎社長は社名変更の理由をこう説明する。創業からわずか1年での社名変更だ。 20年8月の会社設立後、
P＆G式マーケティングをツール化 顧客起点戦略の民主化を目指す
社員、役員、パートナーに至るまで全員が、マーケター集団として知られるプロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）出身者。そんなマーケティングコンサルティング会社がM-Force（東京・渋谷）だ。同社は2021年1月から、顧客起点のマーケティング戦略立案を支援するツール「9segs analyzer」の提供を始めた。同社取締役の西口一希氏が考案したマーケティングフレームワーク「9segs」を軸にしたツールだ。 9segsとは、自社や競合の顧客層を9つの主要な顧客セグメントに分類し、事業成長のためにアプローチすべき層を明確化するためのフレームワーク。このフレームワークはブランドや商品の認知の有無、購買の有無、現在の購買頻度などで顧客層を9分類し、その分類に沿ってマーケティングでフォーカスすべき層を明確化し、マーケティング戦略の立案に生かす。 顧客層の分類の内訳は、まず大きく以下に5分類できる。 ロ
唯一無二？ 「オタク向け」不動産屋が成長した理由
お客さんはオタク、社長も社員も全員オタクの不動産屋「おたくのやどかり」。友人への賃貸物件の紹介から始めて2016年に法人化。人気コスプレイヤーとのコラボがSNSで話題になるなど、現在は取り扱い件数が年間2100件ほどまで事業が拡大した。20年には拠点を2カ所増やすという。なぜ、オタクしばりの不動産事業を始めたのか、オタクならではの戦略とは？ 社長の平田知彬氏を小口氏が直撃した。 特定の利用者に特化した、怖くない不動産業者 小口： 不動産屋というと地域密着というイメージがあります。渋谷の物件は渋谷で探す……みたいな。なので「オタク」という客層でほかと差別化しているのは珍しいと思いました。しかも、おたくのやどかり（以下：おたやど）はSNSでの存在感が大きくオンリーワンな存在です。社長は創業前から不動産業界に？ 平田知彬さん（以下：平田）： 私もゲームオタクだったのですが、別の会社で投資用マンシ
グーグルが提唱「パルス消費」 スマホ世代の消費行動の新事実
米グーグルの日本法人グーグル（東京・渋谷）は、スマホを操作中に瞬間的に物が買いたくなり、商品を見つけ、購入まで終わらせる消費行動を「パルス消費」と名付けた。同社はさらに調査を進めた結果、パルス（買いたい気持ち）の発生と実際の購入時期との間に時間差があることを突き止めた。 グーグルが発表した「パルス型消費行動」は、従来の「ジャーニー型消費行動」が全く当てはまらない、スマホ世代の消費行動だ（写真／Shutterstock） 従来の手法が通用しない新しい購入決定プロセス スマートフォンの普及とテクノロジーの発展により、消費者の行動に大きな変化が起きている。その1つがグーグルが2019年6月に発表した「パルス消費」だ。ここでいう「パルス」とは、消費者の中に突如として湧き上がる「買いたい気持ち」のこと。つまりパルス消費とは「スマホを操作しているときに、突発的に買いたい気持ちが高まり、商材を発見した瞬
「月の小遣い10万以上」の富裕層は8％ 何にお金を使ってる？
2019年6月にマクロミル ブランドデータバンクが国内の約3万2000人に実施した調査結果から、1カ月の小遣いが「10万円以上」の人々を富裕層と定義し、データを抽出。全体の約8％しかいない富裕層が好きなブランドや価値観にフォーカスする。特集の第1回は、どの年代、性別に富裕層が多く存在するかを分析した。 「日経デザイン」で10年以上連載が続く、世代、男女別のマーケティング調査のコーナーがある。20～60代の約3万人にブランドデータバンクが定期的に実施している調査結果をベースに、さまざまな層に着目し、それぞれが好むブランドや価値観を分析してきた。 今回の特集のテーマは「富裕層」。企業で商品やサービスに携わる人なら、常に気になる層として、「お金持ちな人々」をターゲットに定めようと考えた。 実際、過去の連載記事でも、「25～29歳×女性×世帯年収800万円」や「45～49歳×独身男性×個人年収65
三菱地所の新事業「Medicha」 マインドフルネスを新たなビジネスに
米Googleなど、欧米には社員の健康管理や研修にマインドフルネスと呼ばれる瞑想法を取り入れている企業がある。Medichaはそうした環境を提供するサービスだ。 主なターゲットは若い女性。「20～30代の忙しい女性がターゲット。コンセプトは“自分に余白を作る”で、それが響く層にアピールしたい」（Medichaの山脇一恵代表取締役）。 瞑想というと、静かな場所で目を閉じてじっとしている姿を連想しがちだが、米国のマインドフルネスを参考に、音声ガイダンスに従っていけば瞑想状態に入れるようにした。 米国の同様の施設を参考にしつつ、瞑想の前後にオリジナルの要素を付け加えているのが特徴だ。瞑想前には非常に明るい部屋と、何も見えないくらい真っ暗な部屋を行き来することで、頭の中から余計な思考を追い出す。瞑想後にはお茶をいれて思考を整理するための部屋がある。米国の施設にはこうした部屋はない。 「日本ではまだ
誠品生活は何がすごい？ 「世界で最もクールな百貨店」の正体
「アジアで最も優れた書店」「世界で最もクールな百貨店」。世界中でその店づくりが高く評価されている誠品生活が2019年9月27日、東京・日本橋に上陸する。誠品生活は名実共に台湾を代表するブランドだが、日本でその実力を知る人は少ない。謎に包まれた、本当のすごさとは何か。 「春なれや 名もなき山の 薄霞」。俳聖・松尾芭蕉の句を漢字で記した照明が、柔らかな光を四方に広げる。アーチ状の柱を配した通路の両脇には大きな書棚と、藍色ののれんを掲げた商店がにぎやかに軒を連ねていた。 江戸時代の日本橋のにぎわいを描いた歴史絵巻「熈代勝覧（きだいしょうらん）」をモチーフに、古今が交わり、新旧が溶け合う空間を作り上げたのは「誠品生活日本橋」。2019年9月27日、三井不動産が東京・日本橋にオープンする新商業施設「コレド室町テラス」のメインテナントとして、台湾から日本初上陸を果たした。 売り場面積は約2900平方メ
1分で完売 元AKB48小嶋陽菜が作る「D2Cブランド」人気の秘密
元AKB48のこじはること、小嶋陽菜氏が手掛けるアパレルD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）ブランド「Her lip to」が人気を集めている。ブランドオーナーとしてECサイトの売り上げを管理し、SNSで顧客に経験則に基づく提案をする。小嶋氏のこだわりを反映した商品作りが顧客の共感を呼んでいる。 小嶋陽菜氏 2005年にアイドルグループAKB48に第1期生として加入し、17年に卒業。現在はモデル・タレントと多方面にわたり活躍中。18年6月にプロデュースブランド「Her lip to」をスタート 「人気商品ともなれば、発売直前には “1万人待ち“。発売後は1分で完売することもある」 小嶋氏はそう明かす。Her lip toは自社ECサイトのみで商品を販売する。その販売手法も特徴的だ。新商品の発売日時を、事前にECサイトやSNSを通じて告知する。冒頭の1万人というのは、発売開始直前の商品
【3.3兆円】ソフトバンクはなぜARMを買収するのか？
ソフトバンクグループが2016年7月18日、英半導体設計大手のARMを買収すると発表した。9月末までに買収を完了させるという。 買収金額は約3兆3000億円（243億ポンド）。これまでにもソフトバンクは、ボーダフォン日本法人で1兆7820億円、米スプリントで約1兆8000億円という、日本企業としては大規模な買収を行ってきたが、今回の3兆3000億円は、それを大きく上回る。日本の企業の買収案件として過去最大となった。 中国アリババの一部株式売却のほか、フィンランドのスーパーセル、日本のガンホー・オイライン・エンターテイメントの株式売却により、約2兆円の資金を調達。こうしてできた手元資金の2兆3000億円に加えて、みずほ銀行から1兆円の融資を受けるが、これはブリッジローン（つなぎ融資）であり、「買収資金は全額確保している」とする孫正義社長の発言は、すべて自らの資金で賄うという意味が込められてい
日経クロストレンド
ロングセラーブランドの逆襲 ものが売れない時代といわれて久しい。当然ロングセラーの人気ブランドですら、安泰ではない。「森永チョコフレーク」「チェルシー」「キスミント」など、近年で終売となった長寿商品は枚挙にいとまがない。だが、そんな中でも、実は再び成長を遂げているブランドがある。リブランディング、用途の再提案、顧客層の再設定、他社コラボによる想起拡大……ロングセラーブランドの“転身劇”から、ブランドが長く生き残る本質を導き出す。（画像／Who is Danny／stock.adobe.com）
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