農研機構は「天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書 オウトウ編」を本日ウェブサイトで公開しました。 本手順書は、オウトウ栽培において、果樹の難防除害虫ハダニに対して利用可能な天敵を主体とした<w天(ダブてん)>防除体系1)について解説しています。 生産現場において本防除体系を実践していただくために、本防除体系の導入手順や留意点を多くの写真や図表とともに詳しく記載しています。 農研機構は、「天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書 オウトウ編」を2024年7月31日に公開しました。 オウトウ栽培では、果実肥大期に雨除けを被覆するため、高温・乾燥によりハダニが多発しやすくなります。 ハダニは増殖が速く、化学合成農薬(殺ダニ剤)に対して薬剤抵抗性2)を発達させやすい害虫です。ハダニの有力天敵であるカブリダニ3)を主役とする、土着天敵と天敵製剤の2つの天敵利用技術を合理的

プレスリリース (研究成果) ガラス化保存法の改良によりブタ卵子の発生率が従来の2倍以上に! - ブタ遺伝資源の安定的な保存を可能に - ポイント 農研機構では、これまでに超急速冷却によるブタ卵子のガラス化保存法(高濃度の凍結保護剤を用いたガラス化液に浸して冷却することで保存する手法)を確立しています。今回、この保存法で用いるガラス化液の組成を改良することにより、従来法と比較してブタ未成熟卵の発生率を2倍以上に高めることに成功しました。本成果は、安定的なブタの遺伝資源保全に役立ちます。 概要 現在の養豚では高度に品種改良が行われ、肉生産量や成長性に優れた品種(ランドレース種、デュロック種等)が広く利用されています。一方で、国や地域の文化や風土に育まれた在来品種(沖縄アグー豚、スペインのイベリコ種、ベトナムのバン種等)の豚は、その希少性や肉の特色などから、遺伝資源としてだけでなく産業利用の面

プレスリリース (研究成果)複数の伝染経路を有する植物病害の発生拡大予測を可能とする数理モデルを開発 - トマトかいよう病などの効果的な防除対策の開発へ - ポイント 農研機構は、複数の伝染経路を有する植物病害の発生拡大をシミュレーションするための新しい数理モデル"PHLIDモデル(フリッドモデル)"を開発しました。本モデルにより、導入予定の防除対策の効果も予測することができます。本モデルを用いて、トマトの重要病害であるトマトかいよう病の発生拡大と防除対策の効果を予測したところ、実際の発病状況とよく一致しました。本成果は、植物病害の発生拡大を予測し、効果的な防除対策を講じていく上で有効なモデルとなります。 概要 植物に発生する病害は、ヒトや動物の感染症と同じように、カビ、細菌、ウイルス等の病原体により起こります。ヒトの感染症のうち、特にヒトからヒトへ伝染(接触伝染、飛沫伝染)する伝染病では

詳細情報 開発の社会的背景 近年、様々なデータを用いて農業生産の向上を図る、データ駆動型農業が推進されており、気象データや土壌データが作物の育種や栽培管理等に役立てられるようになっています。一方で、作物の健康状態や生産性に直接影響を与えるものは、作物自身の生理生態反応(光合成、蒸散、転流など)であり、それらのデータをうまく活用できれば、さらなる生産性の向上が期待できます。しかしながら、日本の農業において作物の生理生態反応のデータを利用している例は少ないのが現状です。この原因としては、作物の生理生態反応の評価には、気象や土壌のデータの取得と比較して、より多くのコスト・労力・時間がかかることが挙げられます。そのため、低コスト・簡易・迅速に、作物自身の生理生態反応の情報を取得する手法が求められています。 研究の経緯 植物の成長に必要な物質は、その多くが光合成によって作られます。そのため、作物の生

開発の社会的背景 日本のイチゴは高品質で海外需要が高く、輸出拡大のために、新規参入も含めた生産基盤の強化が求められています。しかし、国内のイチゴ生産は温室を利用した促成栽培が主流で、冬季の暖房費に多くのコストがかかります。また、他の施設野菜に比べて栽培管理や収穫に多くの人手がかかり、労働時間も1人当たり年間2,000時間/10a程度を要しています。賃金の上昇や燃料代の高騰が進む中で経営を維持するには、生産をより効率化して単位面積当たりの生産性を向上させることが必要です。そのためには、作物の生育データに基づいて環境制御、管理作業や労務・出荷計画を最適化することが有効です。しかし、高齢化による労働力不足もあり、生産現場では、作物の生育データを人手を割いて詳細に計測する余裕はありません。このような社会的背景から、誰もが効率的にイチゴ生産を行うことをサポートするため、省力的な作物の観測技術の開発が

趣旨 秋田県男鹿市にある園芸メガ団地共同利用組合では、露地小ギクの計画的安定出荷を実現するために、令和元年度スマート農業実証プロジェクトにおいて、スマート農業技術を活用した大規模生産体系の実証に取り組みました。その結果、電照モニタリングシステムや一斉収穫機・切り花調整ロボット等の導入が進み、需要期出荷率の向上、総労働時間の3割削減を達成しています。本情報交換会・実地勉強会では、これらの成果について広範な地域への情報発信と社会実装を加速化するため、農業生産者や学生等、スマート農業の担い手になり得る地域の潜在的な人材および、これまで農業に関係の薄かった産業界に向け、スマート農業機械の実演と技術の紹介、先進経営体との意見交換・技術のマッチングを行います。 共催

ポイント 農研機構では、これまで効率よく安定的に分析するのが難しかった土壌中PFAS1)を分析できるよう、多種のPFASを抽出・検出するための暫定マニュアル(英語版と日本語訳版)を作成し、農研機構のホームページで公開しました。多くの試験研究機関等に活用していただき、分析データのフィードバックにより改良していくことで、分析法の信頼性・汎用性をさらに高めていくことを目指しています。今後、国内外の農地土壌のモニタリングに活用されることを期待しています。 概要 多種多様な有機フッ素化合物のうち、PFAS(ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物の総称)の影響が懸念されています。内閣府食品安全委員会により、PFASのうちPFOAとPFOSの2種について健康影響に関する指標値(それぞれ体重1キログラム当たり1日20ナノグラム)が設定されましたが、農業環境におけるPFASの実態は未解明で

プレスリリース (研究成果) 世界初の退緑黄化病抵抗性メロン「アールスアポロン」シリーズ4品種を育成 - 高品質なメロン果実の安定生産に貢献 - 農研機構 株式会社萩原農場生産研究所 ポイント 農研機構と株式会社萩原農場生産研究所は共同で、世界で初めての退緑黄化病抵抗性メロン新品種「アールスアポロン」シリーズ4品種を育成しました。本品種は、葉が黄色くなり果実の品質を低下させる退緑黄化病が発生している地域においても、高品質なメロン果実の生産に貢献する品種として期待されます。 概要 メロンは主要な果実的野菜の一つですが、メロン産地、特にハウスで栽培されるアールス系メロン1)(果皮のネットが美しく、果実に枝の部分がT字に付いた状態で販売されるタイプのメロン)の産地では近年、退緑黄化病が発生し大きな問題となっています。退緑黄化病はウリ類退緑黄化ウイルス(Cucurbit chlorotic yel

プレスリリース (研究成果) 高い温室効果ガス削減能力を有する根粒菌の謎を解明 - ヘルパー微生物と共に利用することで農業利用も可能に - ポイント 農研機構は、東北大学と共同で、温室効果ガスである一酸化二窒素(N2O)1)の発生を抑制する能力が高い根粒菌Bradyrhizobium ottawaenseは、N2OをN2に変換する遺伝子の発現が高いことを明らかにしました。その根粒菌を植物生育促進微生物(ヘルパー微生物)であるPseudomonas属菌と一緒にダイズに接種すると、根粒菌の窒素固定能および、ダイズの生育量の向上が見られました。これらの成果をもとに、高いN2O削減能力をもつ根粒菌とヘルパー微生物を併用することにより、農地におけるN2Oの排出削減能力とダイズ生産能力の双方を高める技術開発が進むことが期待されます。 概要 N2Oは、二酸化炭素(CO2)の265倍の温室効果を持つ温室効

つくばちびっ子博士2024の企画を開催します 農研機構 農業環境インベントリー展示館では、つくばちびっ子博士2024の現地見学イベントとして、 [1] 地面の下をみてみよう (8月8日)(開催終了)、 [2] 昆虫採集教室 (7月25日)(開催終了)、 [3] インベントリー展示館見学 (8月1日)(開催終了) を開催します。 ちびっ子博士とは? つくば市とつくば市教育委員会が主催する科学体験イベントです。全国の小中学生が対象です。 ノートPCやスマートフォンを利用したつくばちびっ子博士2024 デジタルワールドを活用します。40の研究機関が参加する現地見学や動画視聴の確認クイズ、訪問日記の作成、デジタルバッジ集め、「つくばちびっ子博士」の認定等が行なえます。 つくばちびっ子博士2024(つくば市のお知らせにリンク) つくばちびっ子博士2024 デジタルワールド(つくば市のお知らせにリンク

プレスリリース (お知らせ)酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」を公開、利用申請を受付開始 - 最も低コストな飼料メニュー設計案と自給飼料作付け案をGoogle Colaboratory上で計算、提示 - ポイント 農研機構は、酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」を、Google Colaboratory上に公開し、本日より利用申請を受付開始しました。 搾乳牛、乾乳牛、育成牛を対象に、経営全体で最も低コストな飼料メニュー設計案と自給飼料作付け案を同時に提示することができます。 希望者は利用申請・承認を経ることでプログラムにアクセス可能になり、Webブラウザ上でプログラムを実行することができます。 概要 農研機構は、農業生産者・行政団体向けに、酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」をGoogle Colaboratory上に無料公開し、本日より利用申請を受付開始しました (Google

プレスリリース (研究成果) 高機能型人工気象室を用いて未来環境が水稲に与える影響の一端を明らかに - 温暖化に適応する新たな品種の育成・栽培技術の開発を加速 - ポイント 農研機構では、作物生育における季節環境を精密に構築する人工気象室「栽培環境エミュレータ」1)を様々な研究に活用しています。本装置を用いて、21世紀末(2100年)の季節環境を人工的に構築し、水稲生育に与える影響を調査しました。その結果、現時点を超える気候変動の緩和策をとらない場合、高温と高CO2濃度が生育を早め、収量と品質の低下を引き起こす可能性があることを明らかにしました。本成果は、将来の気候変動への対策として、温暖化に対する頑健な品種の育成、生育を管理するための栽培技術の開発などに役に立つことが期待されます。 概要 農研機構では、作物生育における季節環境を精密に再現あるいは模擬できる人工気象室「栽培環境エミュレータ

プレスリリース (研究成果)マスカット様の香りを特徴とする芋焼酎の原料用さつまいも新品種「霧N8-2」 - 芋焼酎原料の安定生産に貢献 - ポイント 農研機構と霧島酒造株式会社は、芋焼酎の原料用品種「霧N8-1」の農業特性を向上させた新品種「霧N8-2」(旧系統名:九州204号)を育成しました。「霧N8-2」を原料とした焼酎は、マスカット様の香りを主体とする、フルーティーな香味となり、「霧N8-1」製の焼酎よりも香り成分を多く含みます。また、「霧N8-2」は、「霧N8-1」よりもでん粉歩留が高く多収であり、サツマイモ基腐病に対して抵抗性があることから、原料の安定生産にも寄与します。 概要 焼酎原料用さつまいもの主力品種「コガネセンガン」を原料とした芋焼酎は、いもの風味や独特の甘味といった酒質が高く評価され、絶大の人気を博しています。その一方で、焼酎の香味に対する消費者ニーズは多様化してきて

プレスリリース (研究成果)島中がメスばかり -昆虫の細胞内に生息する細菌が宿主の野外性比を急速にメスに偏らせる過程を世界初観測-

プレスリリース (研究成果) 収量が高く豆腐に利用できるダイズ新品種「そらひびき」、「そらたかく」 - 東北南部～北陸、東海～九州地域のダイズ生産量向上に貢献 - ポイント 農研機構は、収量が高い米国品種と加工適性が高い日本品種との交配により、多収で豆腐に利用できるダイズ新品種「そらひびき」、「そらたかく」を育成しました。「そらひびき」(東北194号)は東北南部～北陸地域、「そらたかく」(四国46号)は東海～九州地域が栽培適地で、既存の品種と比較して「そらひびき」は2割以上、「そらたかく」は5割以上の多収が見込まれ、2023年11月に公表した「そらみずき」、「そらみのり」1)に続いて、ダイズの安定生産と供給を加速化することが期待されます。 概要 ダイズの自給率は食品用に限っても2割程度であり、需要の多くを輸入に依存しているため、食料安全保障の観点から自給率向上は喫緊の課題です。しかし、国産

詳細情報 我が国の畜産は輸入飼料への依存度が高く、不安定な国際飼料価格の影響を受けやすいことから、畜産物の安定供給のために飼料自給率を向上させる必要があります。また、畜産経営のコスト低減のためには、北海道全域に放牧を拡大する必要があります。そこで、自給飼料の高品質化と冬季の気象条件の厳しい道東での放牧利用に適した牧草の育成を目的に、雪印種苗(株)および道総研と共同で新型牧草フェストロリウムの開発を進め、道東地域での放牧利用および既存草地への追播に適した品種「ノースフェスト」を育成しました。 「ノースフェスト」の特徴 フェストロリウム「ノースフェスト」は、メドウフェスクおよびペレニアルライグラスと比べて以下の特徴を持っています (表1) 。 越冬性は、全道においてペレニアルライグラスより優れます。根釧地域ではメドウフェスクより劣りますが、根釧地域以外ではメドウフェスク並みです。 放牧利用を想

プレスリリース (研究成果) 食味に優れ栽培しやすいコンパクトな樹姿(カラムナー性)のリンゴ新品種「紅つるぎ」を育成 - 栽培の省力化、スマート農機の導入による作業効率化を促進 - ポイント 農研機構は、枝が横に広がらずコンパクトな円筒型の樹姿となるカラムナー性を持ち、糖度が高く既存の主要品種並みに食味が優れる中生のリンゴ新品種「紅(べに)つるぎ」(系統名:盛岡74号)を約30年をかけて育成しました。既存の品種と異なるコンパクトな樹姿は、リンゴ栽培の省力化や高密植化を容易にするだけでなく、自動収穫機など今後開発が進展するスマート農機にも高い適性が見込まれ、リンゴ栽培の効率化を加速します。本成果は、生産基盤が縮小傾向にあるわが国のリンゴ生産を革新する品種として期待されます。 概要 わが国の農業従事者数は減少し、リンゴの栽培面積も減少しています。リンゴの栽培は管理作業に多くの人手を必要とするた

農研機構標準作業手順書(SOP)公開サイトは、2024年7月1日よりURLが変更になっています。 お手数ですが、お気に入りやブックマークに登録されている方は変更をお願いいたします。 本サイトで公開しているサンプル版は、どなたにでもご覧いただけます。本編をご覧いただく場合は、ログイン画面の「新規登録はこちら」から利用者登録の上、ログインをお願いいたします。利用者登録していただくことで、本編を無料で閲覧・ダウンロードをすることができます。 農研機構では開発した技術を活用いただくために、農業に従事されている皆さま、都道府県の普及担当者・指導者や研究者の皆さま向けに総合的な技術解説書「農研機構標準作業手順書(SOP)」を公開しています。 SOPは、これまでの大枠的なマニュアルとは異なり、 ① 新技術導入のメリット ② 実際に利用する際の作業内容や手順 ③ 具体的な実施例 をできるだけ具体的に記述し

画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 研究センター・部門別 パンフレット タイトル 個体別乳量予測システム 開発マニュアル(システム開発者向け 版) 発行年月日 2024年3月29日 概要 これまで個体別乳量予測技術や疾病予兆検知については、一定の精度で利用可能であることが確認されましたが、酪農現場への実装や普及には至っていません。そこで、システム開発を行う技術者および研究者を対象に、これら個体別乳量予測技術の内容精度、応用技術の検証結果、実装における留意点および課題を取りまとめ、本マニュアルで紹介することとしました。