プレスリリース (研究成果) 手取り除草を大幅に省力化する茶園用除草機を開発 - 有機栽培や除草剤を散布しない茶栽培に貢献 - 農研機構 株式会社寺田製作所 静岡県農林技術研究所 ポイント 農研機構は、株式会社寺田製作所、静岡県農林技術研究所と共同で、茶園における除草作業の大幅な省力化に貢献する新しい茶園用除草機(以下、開発機)を共同で開発しました。開発機と手取り除草を組み合わせた体系では、従来の手取りのみの除草作業に比べ、除草時間を50%以上削減できます。本開発機の活用による除草作業の機械化により、茶園作業の大幅な省力化が期待されます。本開発機は2023年12月より(株)寺田製作所から販売されています。 概要 近年、有機栽培や農薬使用量の少ない茶栽培に対する消費者のニーズが高まっています。しかしながら、除草剤を散布しない手取り除草は非常に多くの労力を要し、さらに、手取り除草を行う雇用労働

プレスリリース (研究成果) トレハロース輸送体がネムリユスリカ由来培養細胞の乾燥からの生命活動再開の鍵であることを発見 - 役立つ物質であっても、不要になったらサッサと捨てる - 農研機構 茨城大学 東京大学大学院新領域創成科学研究科 東京医科歯科大学 ポイント 乾燥しても死なない昆虫ネムリユスリカから作られた培養細胞(Pv11細胞)は、増殖能を保持したまま長期間常温で乾燥保存できますが、その生命活動再開のメカニズムは明らかにされていませんでした。農研機構を中心とした共同研究チームは、Pv11細胞が乾燥状態から生命活動を再開する過程で、新しく発見したトレハロース輸送体によるトレハロースの細胞外への放出が重要であることを明らかにしました。本成果は、通常では乾燥保存できない動物細胞を常温で長期間保存した後に生命活動を再開させることが可能になる技術の開発につながることが期待されます。 概要 動

令和6年度花き研究シンポジウム 「花き分野におけるスマート農業の現状と今後の展開について」 情報公開日:2024年8月 9日 (金曜日) 趣旨 生産者の高齢化、担い手不足など、我が国の農業を取り巻く環境は非常に厳しい状況にあり、その上に昨今の猛暑が加わることで生産量や品質への影響も問題視されている。これらの問題は花き分野においても例外ではなく、増加している輸入品から国産シェアを奪還するためにも、花き生産の省力化・効率化、気象条件に左右されない高品質で安定的な生産体系の構築は重要な課題である。 これらの問題の解決手段として、植物の生育・環境に関わる様々なデータ、AI、ICT、センシング技術の活用や機械・ロボットの導入、生育予測技術の開発など、国を挙げてスマート農業の導入・普及が推奨されてきた。農業全体で見ればすでに全国各地で実証事業が進み、有効性も示されつつあるが、花き分野での展開は大きく進

農研機構は国際農林水産業研究センター(JIRCAS)、及びアジアの国際機関 Food and Fertilizer Technology Center for the Asian and Pacific Region (FFTC) と、国際シンポジウムを下記要領にて開催致します。関心のある方は事前登録の上、是非ご参加ください。 日時 (日本時間) 2024年10月1日(火曜日)10時00分(予定)～17時10分 2024年10月2日(水曜日)9時00分～12時00分 開催場所 ハイブリッド開催 オンライン/オンサイト : 日本 つくば国際会議場 開催趣旨 アジアモンスーン地域は世界最大の米の生産と消費地域であり、世界の農業からの人為的GHG総排出量の10%を占めている。水田の水管理による温室効果ガス排出とイネの重金属吸収の同時低減技術について焦点を当て、最適な水管理技術の導入可能性について

プレスリリース (研究成果) メーカー間の垣根を越えたデータ連携の実証結果と最新の農機OpenAPI仕様書を公開 - 農業者のデータ利活用の促進 - ポイント 農研機構は、異なる農機・機器のデータを組み合わせ(データ連携)、農機の稼働状況や作物の生育環境等を評価・分析するため、これまでに策定してきた農機Open2)仕様書のデータ項目等を更に充実させました。併せて、機器間データ連携の実証結果や農機 OpenAPI仕様書の今後の維持管理体制について取りまとめた「令和 5 年度成果報告書」を公開しました。これまでの成果を活用するとともに、将来にわたって持続的かつ安定的に運用していくことで、メーカー間の垣根を越えたデータ連携が加速化し、農業者によるデータ利活用が進むことが期待されます。 概要 農研機構(本部:茨城県つくば市)は、農林水産省の「スマート農業の総合推進対策のうち農林水産データ管理・活用

このたび農研機構は、TVアニメ『天穂( てんすい ) のサクナヒメ』と コラボすることになりました。 農研機構は本アニメの米作りのシーンの制作に協力しており、 サクナたちが取り組む米作りのリアルな描写に貢献しています。 米作りの技術の発展や最新研究成果について、さらなる興味・ 関心を持っていただくため、特設サイトを開設いたしました。 アニメとともにお楽しみください ! TVアニメ『天穂( てんすい ) のサクナヒメ』 について 武神と豊穣神を両親にもつサクナヒメは、ぐうたらな生活を送っていた。ところがある日、神々の住む頂の世に迷い込んだ人間たちを都に侵入させてしまった上に、主神カムヒツキへの献上物を全て台無しにしてしまい...。 主人公のサクナヒメが人間との交流や米作りを通して成長していく物語です。

1.趣旨 カンキツ産地においては、担い手の高齢化や後継者不足などから、経営規模の縮小や経営を断念する生産者が増加しており、作業の省力化や収量・品質の向上による産地の維持・活性化が求められています。その問題解決のために、各地域のカンキツ産地においてスマート農業実証プロジェクトが実施され、産地に応じた様々なスマート農業技術が導入され、成果を挙げてきました。 そこで、代表的な実証地区である愛媛県八幡浜市で現地見学を含めたシンポジウムを開催し、各地のスマート農業実証プロジェクトでの成果について話題提供いただくとともに、スマート農業技術の普及促進やカンキツ産地の活性化について議論します。 2.運営 共催:農研機構西日本農業研究センター 同 果樹茶業研究部門 愛媛県 3.開催日時 令和6年9月5日(木曜日)13:00～16:45 4.開催場所 室内検討会:愛媛県南予地方局八幡浜支局 大会議室 愛媛県八

プレスリリース (お知らせ)「福島県における小麦『夏黄金』栽培マニュアル」を公開 - パン・中華めん用小麦生産で東日本大震災被災地を含む福島県の農業に貢献 - 農研機構は、パン・中華めん用小麦1)品種として東北・北陸地域で栽培が増加している「夏黄金 (なつこがね) 」2)について、福島県での栽培マニュアルを福島県農業総合センター及び京都大学と共同で作成し、ウェブサイトで公開しました。 福島県内(浜通り地方、中通り地方、会津地方)において、本マニュアルに沿って「夏黄金」を栽培することで、省力かつ高い収量が期待できます。 本マニュアルでは、「夏黄金」の一般的な栽培特性やパン・中華めん用としての品質特性も解説しており、「夏黄金」の活用のために、広く参考にしていただけます。 東日本大震災の被災地域では、農業・食品産業の復興のため、省力的で高収益な作物の栽培が求められています。一方最近では、国産小麦

農研機構は8月23日(金曜日)、「WAGRIオープンデー2024」を開催します。 ICT関連企業などによるデータ駆動型農業を支援する各種アプリ、サービスの展示を行います。 農業生産の現場に関わるデータの利活用を推進します。 農研機構は、様々な農業データの連携と活用を図る目的で2019年4月から農業データ連携基盤(WAGRI)を運営しています。WAGRIを利用してサービス展開されている事業者と生産現場の関係者で情報や意見を交流する場として、展示会方式によるWAGRIオープンデー2024を企画しました。 農業従事者の高齢化と減少、地球温暖化への対応など農業が直面する多様な問題を解決するためには、データを活用した農業の効率化、高付加価値化が必要です。そうした中で、WAGRIを利用しているWAGRI会員は104団体(前年度比+19)、API※数は176(前年度比+53)になるなど確実に利用が広がっ

農研機構は「天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書 オウトウ編」を本日ウェブサイトで公開しました。 本手順書は、オウトウ栽培において、果樹の難防除害虫ハダニに対して利用可能な天敵を主体とした<w天(ダブてん)>防除体系1)について解説しています。 生産現場において本防除体系を実践していただくために、本防除体系の導入手順や留意点を多くの写真や図表とともに詳しく記載しています。 農研機構は、「天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書 オウトウ編」を2024年7月31日に公開しました。 オウトウ栽培では、果実肥大期に雨除けを被覆するため、高温・乾燥によりハダニが多発しやすくなります。 ハダニは増殖が速く、化学合成農薬(殺ダニ剤)に対して薬剤抵抗性2)を発達させやすい害虫です。ハダニの有力天敵であるカブリダニ3)を主役とする、土着天敵と天敵製剤の2つの天敵利用技術を合理的

プレスリリース (研究成果) ガラス化保存法の改良によりブタ卵子の発生率が従来の2倍以上に! - ブタ遺伝資源の安定的な保存を可能に - ポイント 農研機構では、これまでに超急速冷却によるブタ卵子のガラス化保存法(高濃度の凍結保護剤を用いたガラス化液に浸して冷却することで保存する手法)を確立しています。今回、この保存法で用いるガラス化液の組成を改良することにより、従来法と比較してブタ未成熟卵の発生率を2倍以上に高めることに成功しました。本成果は、安定的なブタの遺伝資源保全に役立ちます。 概要 現在の養豚では高度に品種改良が行われ、肉生産量や成長性に優れた品種(ランドレース種、デュロック種等)が広く利用されています。一方で、国や地域の文化や風土に育まれた在来品種(沖縄アグー豚、スペインのイベリコ種、ベトナムのバン種等)の豚は、その希少性や肉の特色などから、遺伝資源としてだけでなく産業利用の面

プレスリリース (研究成果)複数の伝染経路を有する植物病害の発生拡大予測を可能とする数理モデルを開発 - トマトかいよう病などの効果的な防除対策の開発へ - ポイント 農研機構は、複数の伝染経路を有する植物病害の発生拡大をシミュレーションするための新しい数理モデル"PHLIDモデル(フリッドモデル)"を開発しました。本モデルにより、導入予定の防除対策の効果も予測することができます。本モデルを用いて、トマトの重要病害であるトマトかいよう病の発生拡大と防除対策の効果を予測したところ、実際の発病状況とよく一致しました。本成果は、植物病害の発生拡大を予測し、効果的な防除対策を講じていく上で有効なモデルとなります。 概要 植物に発生する病害は、ヒトや動物の感染症と同じように、カビ、細菌、ウイルス等の病原体により起こります。ヒトの感染症のうち、特にヒトからヒトへ伝染(接触伝染、飛沫伝染)する伝染病では

詳細情報 開発の社会的背景 近年、様々なデータを用いて農業生産の向上を図る、データ駆動型農業が推進されており、気象データや土壌データが作物の育種や栽培管理等に役立てられるようになっています。一方で、作物の健康状態や生産性に直接影響を与えるものは、作物自身の生理生態反応(光合成、蒸散、転流など)であり、それらのデータをうまく活用できれば、さらなる生産性の向上が期待できます。しかしながら、日本の農業において作物の生理生態反応のデータを利用している例は少ないのが現状です。この原因としては、作物の生理生態反応の評価には、気象や土壌のデータの取得と比較して、より多くのコスト・労力・時間がかかることが挙げられます。そのため、低コスト・簡易・迅速に、作物自身の生理生態反応の情報を取得する手法が求められています。 研究の経緯 植物の成長に必要な物質は、その多くが光合成によって作られます。そのため、作物の生

開発の社会的背景 日本のイチゴは高品質で海外需要が高く、輸出拡大のために、新規参入も含めた生産基盤の強化が求められています。しかし、国内のイチゴ生産は温室を利用した促成栽培が主流で、冬季の暖房費に多くのコストがかかります。また、他の施設野菜に比べて栽培管理や収穫に多くの人手がかかり、労働時間も1人当たり年間2,000時間/10a程度を要しています。賃金の上昇や燃料代の高騰が進む中で経営を維持するには、生産をより効率化して単位面積当たりの生産性を向上させることが必要です。そのためには、作物の生育データに基づいて環境制御、管理作業や労務・出荷計画を最適化することが有効です。しかし、高齢化による労働力不足もあり、生産現場では、作物の生育データを人手を割いて詳細に計測する余裕はありません。このような社会的背景から、誰もが効率的にイチゴ生産を行うことをサポートするため、省力的な作物の観測技術の開発が

趣旨 秋田県男鹿市にある園芸メガ団地共同利用組合では、露地小ギクの計画的安定出荷を実現するために、令和元年度スマート農業実証プロジェクトにおいて、スマート農業技術を活用した大規模生産体系の実証に取り組みました。その結果、電照モニタリングシステムや一斉収穫機・切り花調整ロボット等の導入が進み、需要期出荷率の向上、総労働時間の3割削減を達成しています。本情報交換会・実地勉強会では、これらの成果について広範な地域への情報発信と社会実装を加速化するため、農業生産者や学生等、スマート農業の担い手になり得る地域の潜在的な人材および、これまで農業に関係の薄かった産業界に向け、スマート農業機械の実演と技術の紹介、先進経営体との意見交換・技術のマッチングを行います。 共催 スマート農業推進協議会、農研機構東北農業研究センター、秋田県 開催日時 2024年8月27日 (火曜日) 12:30～16:40 (受付

ポイント 農研機構では、これまで効率よく安定的に分析するのが難しかった土壌中PFAS1)を分析できるよう、多種のPFASを抽出・検出するための暫定マニュアル(英語版と日本語訳版)を作成し、農研機構のホームページで公開しました。多くの試験研究機関等に活用していただき、分析データのフィードバックにより改良していくことで、分析法の信頼性・汎用性をさらに高めていくことを目指しています。今後、国内外の農地土壌のモニタリングに活用されることを期待しています。 概要 多種多様な有機フッ素化合物のうち、PFAS(ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物の総称)の影響が懸念されています。内閣府食品安全委員会により、PFASのうちPFOAとPFOSの2種について健康影響に関する指標値(それぞれ体重1キログラム当たり1日20ナノグラム)が設定されましたが、農業環境におけるPFASの実態は未解明で

プレスリリース (研究成果) 世界初の退緑黄化病抵抗性メロン「アールスアポロン」シリーズ4品種を育成 - 高品質なメロン果実の安定生産に貢献 - 農研機構 株式会社萩原農場生産研究所 ポイント 農研機構と株式会社萩原農場生産研究所は共同で、世界で初めての退緑黄化病抵抗性メロン新品種「アールスアポロン」シリーズ4品種を育成しました。本品種は、葉が黄色くなり果実の品質を低下させる退緑黄化病が発生している地域においても、高品質なメロン果実の生産に貢献する品種として期待されます。 概要 メロンは主要な果実的野菜の一つですが、メロン産地、特にハウスで栽培されるアールス系メロン1)(果皮のネットが美しく、果実に枝の部分がT字に付いた状態で販売されるタイプのメロン)の産地では近年、退緑黄化病が発生し大きな問題となっています。退緑黄化病はウリ類退緑黄化ウイルス(Cucurbit chlorotic yel

プレスリリース (研究成果) 高い温室効果ガス削減能力を有する根粒菌の謎を解明 - ヘルパー微生物と共に利用することで農業利用も可能に - ポイント 農研機構は、東北大学と共同で、温室効果ガスである一酸化二窒素(N2O)1)の発生を抑制する能力が高い根粒菌Bradyrhizobium ottawaenseは、N2OをN2に変換する遺伝子の発現が高いことを明らかにしました。その根粒菌を植物生育促進微生物(ヘルパー微生物)であるPseudomonas属菌と一緒にダイズに接種すると、根粒菌の窒素固定能および、ダイズの生育量の向上が見られました。これらの成果をもとに、高いN2O削減能力をもつ根粒菌とヘルパー微生物を併用することにより、農地におけるN2Oの排出削減能力とダイズ生産能力の双方を高める技術開発が進むことが期待されます。 概要 N2Oは、二酸化炭素(CO2)の265倍の温室効果を持つ温室効

つくばちびっ子博士2024の企画を開催します 農研機構 農業環境インベントリー展示館では、つくばちびっ子博士2024の現地見学イベントとして、 [1] 地面の下をみてみよう (8月8日)(参加受付終了) 、 [2] 昆虫採集教室 (7月25日)(開催終了)、 [3] インベントリー展示館見学 (8月1日)(開催終了) を開催します。 「地面の下を見てみよう」はおかげさまで応募者多数につき参加者の抽選を行ないました。8月2日に抽選結果をメールでお知らせしています。 メールシステムの不都合か何か、通知メールが届いていない方(@yahoo.co.jpの方です)がいらっしゃる模様ですので、お心当たりの方は niaes_chibikko@ml.affrc.go.jp までご連絡下さい。 ちびっ子博士とは? つくば市とつくば市教育委員会が主催する科学体験イベントです。全国の小中学生が対象です。 ノート

プレスリリース (お知らせ)酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」を公開、利用申請を受付開始 - 最も低コストな飼料メニュー設計案と自給飼料作付け案をGoogle Colaboratory上で計算、提示 - ポイント 農研機構は、酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」を、Google Colaboratory上に公開し、本日より利用申請を受付開始しました。 搾乳牛、乾乳牛、育成牛を対象に、経営全体で最も低コストな飼料メニュー設計案と自給飼料作付け案を同時に提示することができます。 希望者は利用申請・承認を経ることでプログラムにアクセス可能になり、Webブラウザ上でプログラムを実行することができます。 概要 農研機構は、農業生産者・行政団体向けに、酪農経営向け「飼料設計支援プログラム」をGoogle Colaboratory上に無料公開し、本日より利用申請を受付開始しました (Google