株式会社JSOL（代表取締役社長：中村 充孝、以下「JSOL」）および株式会社サラダボウル（代表取締役：田中 進、以下「サラダボウル」）、フューチャアグリ株式会社（代表取締役社長：蒲谷 直樹、以下「フューチャアグリ」）は、農業生産者向けデータマネージメントモデルの高度化を共同で進めることに合意しました。 農業分野には、多様で膨大なデータが溢れていますが、それらは、長らく生産活動においてのみ利用されており、農業従事者は、他の経営行動(マーケティング・流通・販売他)を行うことがほとんど無かったために、データマネージメントによる営農モデルは、未発達の状況になっています。 このような背景から、農業分野に存在するデータは、収益改善につながらないものとして、その整備が進まず、データマネージメントも研究の域を出ないものが多数でした。 今回、3社は、それぞれが保有するマネージメントロジックやノウハウを融合

株式会社JSOL（代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）と、株式会社NTTドコモ（取締役社長：加藤　薰、以下「ドコモ」）は、営農モデルの高度化に向けての取り組みを開始します。 JSOL が開発した農業生産者向け収穫予測モデル（2013年12月11日発表）とNTTドコモの提供する環境センサーネットワーク（2009年11月25日発表）の連携を行います。 これからの農業においては、生産性や収益性を向上させるために、生産現場のデータを活用することが非常に重要になってきています。一方、データを収集するための記録作業やセンサー導入コストは、生産者の新たな負担になっており、営農技術の高度化やIT普及のネックになっています。 また、気象庁他の公表しているオープンデータは、生産者の負担軽減には有効ですが、観測地点のエリアが広く解析精度に難点がありました。 これらの課題を改善するため、JSOLは全国4

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）は、国立大学法人東京農工大学（本部：東京都府中市、学長：松永 是、以下「農工大」）と農作物の収量安定予測のためのモデル開発において共同研究を行うことを発表します。 今回の研究では、農工大とJSOLにおいて農作物の収量安定予測のためのモデルの構築を行います。 より高精度の収量安定予測モデルを構築することにより、より精緻な収量・収穫時期の予測結果を返すことが可能となります。これにより、農業経営者は、需要変動に合わせた出荷計画の調整や、収穫見通しに合わせた適切な人員配置ができ、より高度な「収穫予測にもとづく経営判断」が実現可能となります。 広く農業生産者へ同サービスをご提供することで、『強い日本の農業』を下支えするという理念を実現して参ります。 農工大　収量安定予測モデルについて 本予測モデルは生育プロセスを把握

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）はクラウド農業支援サービス「アグリノート」を提供するウォーターセル株式会社（本社：新潟県新潟市、代表取締役：長井 啓友、以下「ウォーターセル」）と、農業生産者向けソリューションサービスの提供において協業することを発表します。 今回の協業ではJSOLが開発した農業生産者向け収穫予測モデル（2013年12月11日 発表）とウォーターセルが開発したアグリノート（2012年3月12日 発表）の連携を行います。 JSOLの収穫予測モデルとアグリノートの連携により、アグリノートに蓄積される農作業情報など各種データの分析処理を行い、リアルタイムに収穫見通しが見えるようになります。これによって農業経営者は、需要変動に合わせた出荷計画の調整や、収穫見通しに合わせた適切な人員配置ができ、より高度な「収穫予測にもとづく経営判断」

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）は栽培履歴・農業日誌記録サービス「畑らく日記」を提供する株式会社イーエスケイ（本社：千葉県木更津市、代表取締役社長：片山　健史、以下「イーエスケイ」）と、農業生産者向けソリューションサービスの提供において協業することを発表します。 今回の協業ではJSOLが開発した農業生産者向け収穫予測モデル（2013年12月11日 発表）とイーエスケイが開発した畑らく日記（2012年9月13日 発表）の連携を行います。 JSOLの収穫予測モデルと畑らく日記の連携により、畑らく日記に蓄積される農作業情報など各種データの分析処理を行い、リアルタイムに収穫見通しが見えるようになります。これによって農業経営者は、需要変動に合わせた出荷計画の調整や、収穫見通しに合わせた適切な人員配置ができ、より高度な「収穫予測にもとづく経営判断」が

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）と株式会社日立ソリューションズ東日本（本社：仙台市青葉区、取締役社長：八田　直久、以下「日立ソリューションズ東日本」）は、農業生産者向けソリューションサービスの提供において協業することを発表します。 今回の協業ではJSOLが開発した農業生産者向け収穫予測モデル（2013年12月11日 発表）と日立ソリューションズ東日本が開発したAgriSUITE（2013年4月22日 発表）の連携を行います。 JSOLの収穫予測モデルと日立ソリューションズ東日本のAgriSUITEの連携により、AgriSUITEに蓄積される農作業情報など各種データの分析処理を行い、リアルタイムに収穫見通しが見えるようになります。これによって農業経営者は、需要変動に合わせた出荷計画の調整や、収穫見通しに合わせた適切な人員配置ができ、より高度

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）は、農林水産省　平成25年度予算である「攻めの農林水産業の実現に向けた革新的技術緊急展開事業」を受託したことを発表します。 本委託事業では「レタス・キャベツ周年安定供給のための産地間連携・産地内協調支援システム」と題し、複数研究機関とコンソーシアムを組成し、下記を実現します。 出荷時期・数量の予測により、レタスの安定生産 出荷事前情報の精度の高度化により、契約等における優位性の向上 産地間の出荷予測情報の共有化により、周年安定生産・出荷調整 本委託事業では、JSOLが開発した農業生産者向け収穫予測モデル（2013年12月11日 発表）と独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構（以下「農研機構」）野菜茶業研究所が構築する生育予測モデルとの連携と実証を実施します。 JSOLの収穫予測システムと農研機構　野菜茶

株式会社JSOL（本社：東京都中央区、代表取締役社長：中村　充孝、以下「JSOL」）は、農業生産法人向けに収穫予測とコスト最適化により経営改善を実現するクラウドサービスを開始します。 これまで、農業分野においては、作物の収穫時期や収穫量のコントロールが難しい為に、出荷量の過不足による廃棄・補填コストが経営を圧迫してきました。 この課題に対して、JSOLサービスでは、データサイエンティストチームが農業生産法人様と提携し、各種データの解析を進め、ロジックの検証・修正を繰り返し行うことで、これまでにない実用性（精度）の高い予測モデルの開発・システム化に成功しました。 JSOLの提供するソリューションは、農場を更に細分化した圃場単位での各種予測・計画を可能にするもので、「日本型農業」の特性を加味した設計となっております。 これは、大規模生産が困難な海外地域へ、高品質な生産モデルを展開する際にも、有