ナビスコ杯決勝磐田－広島戦（３日、国立）では、両クラブのご当地グルメがスタジアム内で販売される。１日までにＪリーグが発表したもので、磐田側は「うなぎ丼」と「しらす丼」、広島側は「お好み焼き」と「あなご丼」（４品とも８００円）が売られる。ナビスコ杯決勝でのご当地グルメ販売は初めての試みで、Ｊリーグ担当者も「ぜひ、楽しみにしてもらいたいです」と話していた。

清水の長谷川健太監督（４５）が今季終了後に退任することが１日、正式発表された。普段通り三保グラウンドで練習の指揮を執った指揮官は、無念の胸中を明かしながらリーグ戦３位以上に与えられるＡＣＬ出場権と１６強に残る天皇杯獲得を誓う気丈さをみせた。また、構想から外れ、今季限りの退団が決まっている“清水一筋”のＭＦ伊東輝悦（３６）とＤＦ市川大祐（３０）が複雑な胸中を明かしながら現役続行を希望した。 感謝と充実感に無念さが入り交じっていた。退任が明らかになった翌日の練習後、通常の何倍もの報道陣に囲まれた長谷川監督が、落ち着いた表情で口を開いた。「私の決断じゃなくて会社の判断です。（１０月１０日の）ナビスコ杯準決勝の広島戦の試合後に、クラブハウスに呼ばれて社長から告げられた」。今季を最後に契約を更新しないことを告げられた日のことを、淡々と明かした。 新人監督として“故郷”に復帰してから６年間の長期政権で

今季限りの退団が明らかになった清水のＭＦ伊東輝悦（３６）と、ＤＦ市川大祐（３０）が現役続行を強く希望した。２選手ともプロデビュー以来、清水一筋でプレーし、ここまでチームの屋台骨として活躍してきた。１日の練習でも若手選手顔負けの体力でフィジカルメニューをこなした伊東は「希望はＪ１だけど、それ以外でも必要としてくれるクラブがあるなら力になりたい」。市川も「Ｊ１、Ｊ２のこだわりはない。選手としてプレーをしたいということだけ」と話した。また、２選手のほかに、北京五輪代表候補のＤＦ青山、ＦＷヨンセンも今季限りで退団することが明らかになった。

ITmediaエクゼクティブ編集部が9月14日に行った第13回ITmediaエクゼクティブフォーラムでは、楽天の景山均氏が特別講演を行った。緻密なデータ分析を基盤とした楽天の取り組みを明らかにした。 ITmediaエクゼクティブ編集部が9月14日に行った第13回ITmediaエクゼクティブフォーラムでは、楽天の景山均氏が特別講演を行った。同講演では楽天の三木谷浩史代表取締役会長兼社長が提唱する「楽天経済圏」を紹介するとともに、緻密なデータ分析を基盤とした楽天の取り組みを明らかにした。 インターネット社会を予言 楽天の設立は1997年。その企業が、2009年12月期にはグループ全体で約3000億円を売り上げる企業に成長した。その秘訣（ひけつ）は何か。楽天の開発部グループプラットフォーム開発運用課 課長兼スーパーDBプラットフォーム開発グループマネジャー景山均氏はまず、創業者である三木谷氏が会

世界的な経済情勢を考慮した場合、今後数年間は優良企業ですら倒産の憂き目に遭ったり、キャリアの充実に熱心な人であっても失職するような事例が増えてくることになるだろう。しかし、最高の人材は既に将来に備えて手を打ちつつある。そこで本記事では、今後の状況に関する重要な予測と、お勧めの方策をいくつか紹介する。 筆者は最近、ビジネスライフコーチとしてフロリダ州オーランドの企業で仕事をしていた。この企業は既存の顧客サービスレベルを劇的に向上させるという決断を下したところであり、そのための改革によって全体的な顧客満足度も向上させたいと考えていた。 この企業は、何度もJ.D. Power Associates Awardを受賞している。このため、現在の経済情勢を考慮したうえで「現状維持」という道を選択し、今以上のことは何も行わないという決断を下しても驚くにはあたらない。何といっても、「ビジネスが困難な状況に

川口が、秦野部長の依頼で宮下と奥山の2人を対象に細々と勉強会を始めてから1年の月日が流れた。その後、全社の精鋭を集めて始動した「改革塾」は軌道に乗っていた。「IT人材育成物語」の第2幕をお届けする。 経営企画部の浅賀が、情報システム部企画課の野坂課長の協力を得て、役員や事業部長といった上級管理職をメンバーとして始動したIT戦略委員会は、順調に滑り出したかに思えた。当初は、上級管理職にIT活用の重要性を啓発することを目的に勉強会という位置づけで始めた委員会であったが、回を重ねるにつれて委員会の位置づけや意義について疑問の声が聞かれ始めていたのだった。 存在意義を問い直す 「経営幹部が10人以上参加しているのに、何の意思決定もしない委員会では集まる意味がない。ただ勉強するだけだったら、推薦図書を全員に配れば済むはずだ。」専務取締役で営業部門を統括する坂本が口火を切った。浅賀と野坂が企画し、3カ

2020年に売上高5兆円を狙うファーストリテイリングは、経営基盤をグループで統一化する「G1プロジェクト」を推進する。そのうちITのインフラが「G1システム」である。NTTコミュニケーションズのカンファレンスでは、同社のG1システム構築の取り組みが紹介された。 カジュアルブランド「ユニクロ」などを展開するファーストリテイリングは、2020年に売上高5兆円を目指す経営計画を打ち出している。同社は計画の実現に向けてグローバルで共通の経営基盤を構築する「G1プロジェクト」を推進しており、これを担うITインフラが「G1システム」である。NTTコミュニケーションズ主催のユーザーカンファレンスでは、ファーストリテイリング 業務システムおよび物流担当グループ執行役員の樋田真氏が、同社のグローバル戦略とG1システムの展開について紹介した。 従業員の「民族大移動」 ファーストリテイリングの2010年8月期の

デジタルマーケティング関連のイベント「ad:tech Tokyo」2日目の10月29日、企業の展示ブースの一角で元ライブドア社長、堀江貴文氏が自身の個人メディアへの取り組みを語る座談会が開かれた。コンデナスト カントリーマネージャーの田端信太郎氏、ターゲッティング社長の藤田誠氏という2人の元ライブドアメンバーを相手に、ブログ、Twitter、メルマガなどについて語った。以下にその発言をまとめた。 堀江氏：個人メディアはライブドア時代からずっと考えていたことです。ブログサービス「livedoor Blog」を開始したのは2003年の暮れですが、そのずっと前から、たとえば当時ライブドア社員だった宮川くん（現Six Apartの宮川達彦氏）は2001年くらいからMovable Typeを自分のサーバにインストールしてブログを運営していた。 ウェブコンテンツというのは毎日、1時間ごととか頻繁に更新

米国や日本をはじめとしたグローバル市場で女性向けウェブサイトをネットワークしているGlam Mediaが業績を順調に伸ばしている。ブランディング目的の広告に絞ってビジネスを展開してきたことが好調の理由だという。日本では特にモバイルデバイスへの対応に注力しており、10月には女性のiPhoneユーザー向けアドネットワークサービスを開始した。Glam Media創業者兼CEOのSamir Arora氏と日本法人グラムメディア・ジャパンCEOの山村幸広氏に話を聞いた。 --Glam Mediaの近況はどうなっていますか。 Samir Arora氏：2009年は不況の中でYahooやAOLが不調でしたが、Glam Mediaは売上高を35％上げることができました。オンラインメディアの中では非常にまれなことです。2010年は前年比で40％の成長が望めるでしょう。競合各社が15％くらいの伸びだと予想され

国内外のマーケティング担当者やメディア関係者、コンテンツ制作者、ウェブ技術者などが集い、最新情報や意見交換を行うイベント「ad:tech Tokyo」が開催された。初日の10月28日はGoogle マーケティング ディレクター アジアパシフィックのMarvin Chow氏が「新しいグローバル・マーケティング戦略の実践について。いま何を学ぶべきなのか？」と題して講演した。 5500億ドル（約45兆円）ともいわれる現在の広告市場。Chow氏によると、そのうちの3分の1が北米で、10％を占める日本は世界第2の広告主となっている。一方、このうちデジタル広告が占める割合は、30億ドル（約2423億円）強と、わずか15％にすぎないという。Chow氏は「デジタル広告は数字が低下しているうえ、ワールドワイドに展開できていない」と話す。 一方でデジタル広告の潜在性には期待を寄せている。「広告市場は、2020

以前なら、プロジェクトチームはみな1カ所に集まっていた。その理由は明らかだ。物理的に同じ場所にいない人と、コミュニケーションを取り、共同作業をするのは容易なことではなかったからだ。しかし今では、チームのメンバーが多くの場所に物理的に分散しているのはよくある話だ。ある場合には、在宅勤務をしているチームメンバーを抱えているかも知れない。また別の場合には、サードパーティー企業と連携しているのかも知れず、しかも相手は海外にいるかも知れない。 今日では、技術とソフトウェアの進歩により、そういったことはより一般的になってきている。遠隔からでも、オフィスにいるのとほとんど同じ通信速度で、会社のコンピュータネットワークにアクセスすることができるようになっている。チームの他のメンバーと文書を共有し、リアルタイムで更新していくためのソフトウェアも提供されている。電話会議、テレビ会議、ウェブ経由の動画技術などを

10月22日、KDDIの代表取締役社長兼会長を務める小野寺正氏が、第2四半期の決算を発表した。移動通信事業が減収減益となったものの、固定通信事業が大幅に改善されたことから、連結ベースでは売上高、営業利益ともにほぼ前年同期なみの水準で推移した。 上期の連結ベースの売上高は前年同期比0.3％減の1兆7184億円、営業利益は同1.2％減の2479億円。移動体通信事業の売上高は前年同期比2.4％減の1兆3052億円、営業利益は同9％減の2477億円となった。 移動体通信事業が伸び悩んでいる要因の1つが、利用者のシンプルコース移行に伴う音声ARPUの減少だ。auは、端末を割引販売しない代わりに月額利用料金を安くするタイプの料金プラン（シンプルコース）の導入が他キャリアに比べて遅れたため、今もなお、その影響が続いている。それが音声ARPUの下落につながり、業績に影響していると小野寺氏は説明した。「音声

DeNA（ディー・エヌ・エー）は10月21日、同社が運営する「モバゲータウン」または「Yahoo！モバゲー」にアプリを公開するサービス企業、開発者向けに、IDCフロンティアとGMOインターネットによるクラウドインフラサービスを提供開始した。 提供するのはIDCフロンティアによる「モバゲークラウド IDCフロンティアプラン」とGMOインターネットによる「モバゲークラウド GMOプラン」。ネットワークの高信頼性、十分な帯域の確保、高性能なサーバへの柔軟かつ迅速な対応を実現しながら、コストの大幅な削減が可能としている。 モバゲークラウド IDCフロンティアプランは、8タイプの仮想マシン、1タイプの物理サーバと全9タイプからサーバを選択することができ、定額のネットワーク利用料は、利用開始後3カ月間無償となる。ネットワーク帯域は50Mbps、100Mbps、300Mbpsから選択可能。価格は月額90

MMD研究所は10月21日、「スマートフォンの所有率、及びスマートフォンユーザーのインサイト調査」の結果を発表した。モバイルWeb・インターネットWebの利用者を対象に10月13日～18日まで調査を実施したもので、有効回答数は2258人。 同調査でスマートフォンの所有率を調査すると、全体の17.1％がスマートフォンを所有していることが分かった。所有しているスマートフォンの機種について複数回答形式で聞いたところ、33.0％が「iPhone 4」、同じく33.0％が「iPhone 3GS」と回答した。また12.5％が「iPhone 3G」と回答しており、合算すると7割強のユーザーがiPhoneを所有していることが分かった。なお、同社の調査でiPhone 3GSの所有者とiPhone 4の所有者が同率で並んだのは、今回が初めて。なおiPhone以外の機種では「Xperia」の所有者が15.3％と

レコチョクは10月22日、NTTドコモの携帯電話向けに提供するモバイル動画配信サービス「レコチョク動画ストリーミング」で配信するテレビ番組の作品数を拡大すると発表した。 レコチョクでは、7月8日より「フジテレビ On Demand」、10月1日よりTBSテレビの映像作品をそれぞれ配信している。10月22日からは日本テレビ放送網、テレビ朝日の映像作品の配信も開始した。また、テレビ放映したドラマを放送日から1週間以内に配信する「見逃し配信」も提供している。 レコチョクはテレビ番組の作品数を拡大することで、新規顧客を獲得するとともに、レコチョクで配信するテレビ番組関連楽曲の「着うた」や「着うたフル」のダウンロード数増加を狙う。

Amazon EC2、1年間限定でフリーミアムサービスを開始。日本でも利用可能：オルタナティブ・ブロガーの視点 Amazonが発表した11月1日から無料Webサービスを開始するというニュースについて、オルタナティブ・ブロガーの斉藤徹氏が、内容や限定機能などをいち早く紹介します。 （このコンテンツはオルタナティブ・ブログ「In the looop」からの転載です。エントリーはこちら。） 米Amazonが11月1日から無料Webサービスを開始すると発表した。機能限定で、期間は1年間だ。対象となるのは、2010年9月に発表したばかりの廉価Webサービス「Amazon EC2 Micro インスタンス」、新型Webサービス「Amazon Elastic Block Store(EBS)」、ストレージサービス「Amazon S3」など。 Amazon EC2 Micro インスタンスについては、IT

Amazonの7～9月期決算は売上高が39％増の75億6000万ドル、純利益は16％増の2億700万ドルと増収増益となった。ホリデーシーズンを含む第4四半期の売り上げは120億～133億ドルを見込んでいる。 米Amazon.comが10月21日（現地時間）に発表した第3四半期（7～9月）決算は、売上高が前年同期比39％増の75億6000万ドル、純利益は同16％増の2億3100万ドル（1株当たり51セント）と、増収増益となった。Thomson Reutersがまとめたアナリスト予測（売上高が73億6000万ドル、純利益が1株当たり48セント）を上回った。 7月に発売した電子書籍リーダー「Kindle」の新モデルが好調で、最速のペースで売れているという。具体的な販売台数は公表していない。米国のKindle Storeで提供している電子書籍の冊数は7万2000冊を超えた。 売り上げを地域別にみる