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勿論ネタだ。たまにはいいでしょう。 まず、IT系の人間で、スポーツ好きはサッカーファンがおおいような気がします。いや、単に主観なだけという説もありますが。これは、サッカーの特長が「戦略」だったりすることも多少は影響していると思います。まぁ要するにIT屋さんはシステマティックなスポーツが好きだったりするわけで、よって隠れバスケ・隠れアメフトファンも実はそれなりにいらっしゃいますが、やはりサッカーファンが多いでしょう。 さて、どうでもいいですが、ひいきのチームごとに、その性格がカテゴライズできるので、ちょっとまとめておきますよ。 サッカーといえばスペインなわけです。いや、プレミアだろうとか、日本人ならブンデスだろうとか、基本はセリエでしょとか、いやいやリーグ・アンは捨てがたいとか、どうでもいいです。ユーロ・ワールドカップ・ユーロと事実上の世界選手権3連覇している国が最強ですよ。何言っているんで
「間違われ続けて、たぶん云十年」――社名がどことなく似ているという宿命を背負った2つの出版社、昭文社と旺文社が、会社の垣根を越えて共同企画を始めます。その名も「どっちがどっち?!」キャンペーンです。 キャンペーンはじまります マップルって地図がありますね。ワタクシよ~く知ってます。父ちゃんの車のダッシュボードにいつも入ってました。では、出版社はどこでしょう? えーっと、字面の雰囲気はわかりますよ! どでかくプリントされたリンゴの下にありましたね……旺文社だ!! 違います。昭文社です。大事なことなので2回いいます、マップルは「昭文社」です! 旺文社には、みなさん学生時代にお世話になったんじゃないですか? 受験本・学習本をいっぱい出している会社さんです。ややこしやぁ……こういうのをこの2社はもう何十年と経験しているわけですね。 で、そんな2社のSNS担当者が、Twitterで交流をしたわけです
本日、みんな党政調会議に自民党の高市早苗議員が来られました。児童ポルノ規制法案提出についてのみんなの党への説明です。本法案が議員立法だとしても自民党政調の高市会長自らが直接やって来るのは異例中の異例です。しかしながら、この法案は児童ポルノを厳しく取り締まるという目的の他に、非実在、つまりアニメなどの表現規制にもつながる可能性がある問題のある法案です。 高市議員より提出された資料はこちら 他にも問題はありますが、山田太郎は主に以下の3点の観点から、この表現の自由を大幅に制限する法律に反対します。 アニメなどの創作物への表現規制とならないことを明文化していないこと 法律の趣旨を踏まえ「児童性虐待禁止法」等と名称変更していないこと 現行の法律でも、わいせつ性のあるマンガは取り締まられておりこれ以上の規制は必要ないこと 自由な創作活動の自主規制による制限 現行の法律は「実際にいる児童」のポルノに制
四方井ぬい 『探鉱ドワーフめしをくう。』 食べて寝て、岩を砕く!!!! かわいいドワーフが織りなすほのぼのグルメファンタジー『探鉱ドワーフめしをくう。』地下水に流され絶体絶命!? なルチルでしたが──
本人のためにも、その人が訪れる国のためにも行かない方が良いです。 ◆記事中で言及している語学学校サウスピークのウェブサイト http://souspeak.com/ ※この記事の内容が「参考になった!」と思って頂けた方は右下の☆からお気に入り登録、また「いいね!」をしていただけると嬉しいです。
Leica M7, Summilux 50/1.4, RDP III @ Pienza, Tuscany, Italy 昨日書いた件について、その新人の子に話したきっかけは、その子にメンターとしてついている少し先輩の子が、僕のいわゆるイシュー本のことを説明して紹介しようとしていたことを知ったからだった。 それはちょっとまだ読まない方がよいかもしれない。 僕は思わずそう言った。むしろ今読むと害があるかもしれないと。 そのとき説明しなかったが、経験値の低い中で、あれを読んで、分かったような気になるというのがそもそも危険だと思うことが第一の理由で、もう一つの理由は、本当の意味を理解できるかかなりのところ疑問があるからだった。結果、本来読むことで得られるはずの栄養は逆に得にくくなる可能性があると思ったのだ。 僕は前の職場も通じて、長い間、新人教育というのをやって来た。この中で、一つ確信を持っている
27日の日経夕刊によれば、東大・渡辺努教授は5月20日をめどに、日々の物価の動きが分かる独自の消費者物価指数の公表を始めるとのことです。*1 総務省の消費者物価指数は月に1回、約1カ月後に発表されるのに対して、東大は5日程度で算出し、かつ原則として毎日公表するとのことで、日銀の異次元緩和が物価に与える影響や、来年4月に予定される消費税率引き上げ時の価格転嫁の動きなどをリアルタイムで分析できるとされています。 報道では速報性が主なメリットとして報じられていますが、渡辺努教授は速報性に加えて正確性にも配慮した物価指数の算出を目指しているようです。 教授の論文によれば、総務省の物価算出法は価格収集の対象となる商品の範囲をあらかじめ絞り込む点に特徴があり、一方、米国の方法は事前の絞り込みをせず、商品全体を対象に抽出する点に特徴があり同種製品でも、それを構成する各商品の販売実績に応じて抽出確率を定め
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