東アジア鰻資源協議会の塚本会長の基調講演土用の丑の7月22日に、東アジア鰻資源協議会(EASEC)日本支部が「ウナギの持続的利用は可能か ――うな丼の未来」と題した公開シンポジウムを開催した。研究者や専門家だけではなく、水産庁や環境省から、漁協や鰻販売業者、科学ジャーナリストや消費者まで、ウナギ関係者が一堂に会するのは、国内初という。(オルタナ編集委員=瀬戸内千代) 日本で消費されるウナギの99.5%は養殖で、その種苗は天然ウナギの幼魚(シラスウナギ)である。近年、世界規模でシラスウナギの不漁が続き、養殖業やうなぎ店の廃業など、その影響が広がっている。 環境省は今年2月、ニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。資源保護のため既に貿易が規制されているヨーロッパウナギのように、ワシントン条約の対象種にする検討も国際的に始まっている。 共催のGCOEアジア保全生態学を代表して登壇した東京大学の鷲谷い
![「ウナギは食料の前に野生生物」、研究者らが過剰消費に警鐘 - オルタナ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/89b68bf831d526dda0244027efc706c846affaf7/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fcdn.alterna.co.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2013%2F07%2F7fae8af27905c41c89e38aa1ae3ea26b-300x225.jpg)