ガチの総合格闘技が定着し、普及したからこそ、その視点で古いプロレスを見ると「あれ?この技術は…」とかと気づくことがあります。そもそも、ネット世代にとって猪木は「ダーって言う面白おじいちゃん」であっても「全盛期の動きを見たことない」人がほとんどですよね…あらためて見てみると?
ガチの総合格闘技が定着し、普及したからこそ、その視点で古いプロレスを見ると「あれ?この技術は…」とかと気づくことがあります。そもそも、ネット世代にとって猪木は「ダーって言う面白おじいちゃん」であっても「全盛期の動きを見たことない」人がほとんどですよね…あらためて見てみると?
あーどもども、久保内です。note書き始めて、無料配信情報を集めて紹介しようとしたらコロナウイルスの無料公開中の波に溺れてそうそうに網羅は放棄いたしました。 で、そんなことをしていたら特に深夜、将来におびえたライターたちによって(推測)、ライターのギャラ問題や、副業ライターの価格についての愚痴とかが流れてくるんですね。そこにちょいちょい原稿料の金額とか書いてたりする。 それみて、一般の人は「安すぎる」と言ってくれる方はとっても少なくて、「こんな糞記事で金もらうのかよ死ね」とハートウォーミングな感想を投げてくださったりする。 じゃあ、ベテランの権威性のある方々と期待を込めてみてみると、「こたつ記事では原稿料が上がらないのは当然、自分の質を高めろ」とかお説教をクレたりする。 しかし、全国配信のニュースや情報を、1万円以下(かなり多く言っている)の流れ作業で量産して、信頼性が担保できるのかって言
『国家はなぜ衰退するのか』のコンビが再び放つ大作本。「なぜ豊かな国と貧しい国が存在するのか?」という問題について、さまざまな地域の歴史を紐解きながら考察しています。 と、ここまで聞くと前著を読んだ人は「『国家はなぜ衰退するのか』もそういう話じゃなかったっけ?」と感じると思いますが、本書は分析の道具立てが違っています。 前著では「包括的制度/収奪的制度」という形で国の制度を2つに分けて分析することで、経済成長ができるか否かを提示していました。「包括的制度」であれば持続的な経済成長が可能で、「収奪的制度」であれば一時的な成長はあっても持続的な経済成長は難しいというものです。 ただし、この理論にはいくつかの欠点もあって、「収奪的制度」という同じカテゴリーに、アフリカの失敗した国家からかなりしっかりとした統治システムを持つ中国までが一緒くたに入ってしまう点です。「どちらにせよ支配者が富を奪ってしま
「野党は反対ばかり」、「野党は本気で戦ってない」などという言葉も聞かれる昨今。果たして本当にそうでしょうか? 今回は、大きなイシューでなくとも国民やはたらく人の声をすくい上げて、地道に現状やそれを取り巻く法律を調べ上げ、行政に突きつけて重要な答弁を引き出す。 そんな「議会制民主主義」において、派手さはないが正攻法の戦い方を続ける政治家の一人、共産党の辰巳コータロー議員が、公正取引委員会の杉本和行委員長から「フランチャイズ契約が優越的地位の乱用を禁じた独占禁止法違反になることもあり得る」という答弁を引き出したときの様子をマンガにしました。 のらりくらりと交わす答弁を、いかにして突き崩していくか。その背景にどれほどの地道な下調べがあるか。ニュースで切り取られた一部ではわからない、スリリングなやり取りが国会では繰り広げられています。野党議員は「反対ばかり」ではないのです。
保健所に何度電話してもつながらず、PCR検査が受けられない。ようやく検査を受けられても結果は一週間後と告げられる。そして死亡した後に陽性とわかる。そんな事件が今月中旬、東京・世田谷で起きた。米国大使館は、「日本政府は検査をしないので、感染状況を評価するのが難しい」と、米国市民に4月初めに帰国を呼びかけた。 検査数の少ない日本のコロナ対策はおかしいと、もっと早い段階で、的確に指摘できなかったのだろうか。日本の科学ジャーナリズムは、東京電力福島第一原発の事故で「大本営発表頼り」と揶揄され、その実力不足が露呈した。多くの人命がかかったコロナ危機で、また弱腰が目立つ。 人口が日本の約4割の韓国で、PCRの検査数は、日本の5倍近い。感染の危険を減らしながら多くの検査を進めるドライブスルー方式、ウォークスルー方式なども展開し、世界から注目され、欧米諸国でもモデルとなった。120カ国以上が韓国の検査キッ
Published 2020/05/02 06:00 (JST) Updated 2020/05/14 17:17 (JST) 新型コロナウイルスへの対応をめぐり安倍政権が発令した緊急事態宣言は、当初の目標だった「5月6日解除」を断念せざるを得なくなった。1日の政府専門家会議では「全国で1カ月の延長が必要」との方針で意見が一致したと報じられている。最初に東京など7都府県に宣言を発令した際に安倍晋三首相が自ら掲げた「2週間後には感染者の増加をピークアウトさせ、減少に転じさせる」という目標を十分に達成できず、結果として宣言延長に追い込まれたのだ。 結果を出せなかった政権自身の責任を、彼らはどう考えているのだろうか。(ジャーナリスト=尾中香尚里) 安倍政権は、国民に対して一方的に義務を課し、痛みを与え、責任を果たすよう求めておきながら、自らが果たすべき責任を果たしたかについての評価が極めて甘い。
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