今回の売れ筋調査のテーマはタブレット。年末に向けて売り場が盛り上がるなか、ビックカメラ有楽町店では次のような製品が人気を集めていた。価格は、その製品でもっとも売れているストレージ容量のものを記載している。
スティーブ・ジョブズは信念の人である。そのことはスタンフォード大での演説やこれまでの発言からうかがい知ることができる。大きな病気をし余命宣告を受けたことで邪念を払拭し、自分がすべきことを人生の明確な目標として持っているからだろう。その目標とは優れた製品を作ることで世の中をいい方向に変革することだ。一部の激しい批判を受けてでもiPhoneやiPadをFlash非搭載にしているのも、その信念からくるものなのだろう。 ジョブズ氏は、Wall Streeet Journal主催のイベント「D8」に参加し、WSJ記者の質問に壇上で答えている。ジョブズ氏によると、技術には寿命があるという。そして技術の寿命の過程の早い段階でリソースを投入するほうが投資効率がいい。もし投資が間違っていたなら、製品は売れない。それだけのことだ。限られたリソースで優れた製品を作るためにリスクを承知で賭けにでる。それが経営とい
NTTドコモの山田隆持社長は、28日に開いた2009年度連結業績発表の席上、iPadで3Gによる通信利用が可能になる「ミニSIM」を発売する準備を進めていることについて明らかにした。 iPad向けにミニSIMの提供を公表したNTTドコモの山田隆持社長 すでに米国で発売されているiPad(Wi-Fi版) 山田社長は、「2010年1月27日、アップルがiPadを発表した際に、SIMロックフリーであるということを明らかにしている。アップルストアでiPadを購入した人が、3G回線としてドコモの回線を使いたいというのであれば、回線を提供したいと考えている」として、iPad向けにミニSIMを販売する方向で検討を開始している姿勢を示した。 また山田社長は、この製品を「あくまでもSIMロックフリーであることを前提とした製品」と位置づけ、iPadそのものをドコモショップなどで販売するものとは異なるとしている
米で予約注文受け付けが始まったAppleのタブレットパソコンiPadだが、受け付け初日である13日の注文数が12万台に到達したもよう。iPadは、ほとんどの人がまだ見たことも触ったこともないはずだが、それでもアップルは1日で7500万ドル(約68億円)を売り上げたとみられる。 Fortune Brainstorm Techによると、投資家サイトInvestor VillageのAAPL Sanity Boardという掲示板のメンバーたちが、自分たちが注文した際に受け取った注文番号や、注文台数などをGoogle Docsの表計算ページをそれぞれが入力。それを集計した結果から、同掲示板の中心メンバーたちが推計したという。 同掲示板の表計算のページには13日の受け付け開始から19時間30分の間に99件の注文件数が入力された。注文番号は時間の経過とともに大きな数字になっているため、注文の順番に番号
米国時間1月27日、Microsoftの本社では、何人かが壁に頭を打ちつけていたに違いない。 消費者向けタブレットコンピュータというコンセプトが追求され始めてから10年が経過した今、タブレットをメインストリームにしたという栄誉(とそれに伴う売り上げ)をAppleが手にする可能性が、高くはないかもしれないが、出てきたように見える。 PCメーカーは何年も前からタブレット型のコンピュータを販売しているが、このコンセプトは、一般ユーザー向けデバイスとしてではなく、医療や運輸といったニッチなビジネス市場で主に受け入れられている。 Bill Gates氏は2001年のCOMDEXトレードショーで、このCompaq製タブレットPCのプロトタイプを披露した。 提供:Microsoft そうは言っても、Microsoftが努力をしてこなかったわけではない。Bill Gates氏が初めてタブレットPCというコ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者(インフラとデバイス)が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー(の米国法人)といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税35%を支払うぞ、いやうちは50%支払う、それならうちは70%だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常8~10%
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