日程： 2024/09/25日（水） 12:00~12:50 提供： 株式会社ジェイック、株式会社VOLLECT

ベンチャー企業、スタートアップと呼ばれる、創業間もない小さな会社は、上手くいくか上手くいかないか常にギリギリのところで事業を行っている。そのように事業の成長を模索する中で、企業にとって欠かせないのが、一緒に働いてくれる仲間でありメンバーだ。 一緒に苦楽をともにする仲間なので、慎重かつスピード感を持って参画してくれるヒトを求めることになる。無名の自社を目ざとく見つけて、コンタクトを取ってくるような方に悪いヒトがいるわけない、と思うかもしれない。しかし、それだけで採用に結びつけると恐ろしい事態を引き起こす。 最初は、特にその存在自体が目立つということはない。しかし、徐々に徐々に、そのヒトの思想や熱量が、社内の人間へ影響を与え始め、気が付くと取り返しのつかない状況になっているのだ。そして、そのヒト本人がいなくなっても、その毒は直ぐには消えず、社内に残る。 無邪気と邪気 レオス・キャピタルワークス

マーケティングでは、顧客心理を読み解くことが戦略策定のもっとも大切なポイントの一つです。 その顧客心理を読み解く一つの方法として「心理学」が応用され、人間の「性質」や「本質」をもとにしたマーケティング戦略が考えられてきました。 ただ、この心理学がWEBマーケティングにおいて活用されることはまれでした。 そこで、今回はWEBマーケティングに役立つ行動心理学の手法を8つに厳選してピックアップ。 それらが実際に活用されている企業サイトを集めて重要エッセンスを抽出しました。 そしてさらに勉強したい方に向けて、もう20個の行動心理学の効果と実用方法をまとめました。 ウェブサイト上で行動心理学がどのように使われているのか、実例を参考にしながら、ぜひ自社サイトやブログにも導入してみて「ついクリックしてしまう」サイトを目指していきましょう！ Webサイトの改善策を”自動”で提案！売上向上に繋げるサービス『

本記事ではマーケティング・広告関連のメディアやブログなど情報収集サイト100選をご紹介します。 2020年現在、マーケティングや広告関連の情報発信をしているメディアやブログは年々増え続けています。オウンドメディア型のサイト、個人サイト、出版社が運営するメディアなど種類も様々です。 [browser-shot url=”https://marketimes.jp” width=”600″ height=”200″ href=”https://marketimes.jp” target=”_blank”] 国内、海外のデジタルマーケティングの最新トレンドや戦略情報を発信するメディア。SEMやソーシャルメディア、Eメールマーケティング、マーケティングテクノロジー、データを中心としたトピックを扱っている。 URL：https://marketimes.jp ferret（フェレット） [brows

今回は、現時点でGoogleから発表されている情報などをもとに、滞在時間がSEOに及ぼす影響を読み解きたいと思います。 滞在時間（平均セッション時間）とは Googleアナリティクスには、自社Webサイトのコンディションを知るための様々な情報があります。例えばセッションや（訪問）ユーザー、ページビュー、直帰率がこれにあたりますが、今回はこれらの情報のなかにある「平均セッション時間（＝滞在時間）」について触れてみたいと思います。 セッションよりも滞在時間と書くと理解しやすいと思いますが、文字通りユーザーが任意のサイト内に滞在（留まった）平均時間を指します。Googleアナリティクスでは “セッションとはユーザーがWebサイトやアプリに積極的に関わっている時間を指します” と定義されています。 この内容で説明が必要な部分が“積極的”という部分だと思います。こちらは簡単に言えば、同一ページを開き

はじめに 僕の本業は酪農で、ヤギのさくらちゃんをお世話するのが仕事ですが、それだけでは食っていけないのが世の中の悲しさなので、副業でフリーランスのITコンサル(兼プログラマ)や株式会社UZUZっていう会社のひきこもり系最高技術責任者としてHaskellやElmを業務で使っています。 あと、個人的な趣味で株式会社ARoWっていう社員数2名のちっちゃいWeb系の会社を実験的に経営していて、そこでもメインにHaskellを使っています。 Haskellを実際に小規模な会社やフリーランスで使っている人って、実は世の中にほとんどいないみたいです。 そこで、実際のところ「Haskellって資金力のない会社や個人が業務で使えるのん？」っていう疑問に対して率直にお答えします。 日本Haskell界の現状 まず、Haskell界隈の日本における現状についてお話します。 知ってる方も多いと思いますが、日本でH

前回の続きです。 前回のエントリーが予想外にバズっており、小心者の私は非常にビビっております。 皆様のコメントがとても優しいのが嬉しいです。 ところで、ブコメの中に「お見送りの理由ってわかるものなの？」といった反応があったのが目に留まりまして…。 返答としては、「できるエージェントを利用していると、わかる場合も多い」です。 できるエージェントの人は採用企業側からも信頼がされているため、面接後の感想や評価を回収することができます。 自己応募だと企業側の反応やフィードバックを手に入れることはなかなか難しいですので、転職活動においてエージェントを利用する大きなメリットだと思います。 採用が上手だなぁと思った会社に見られる共通項 前回書いたことの反対です。 …と言うと元も子もなくなってしまうので、頑張って書きます。 良い印象を持った会社や面接に共通して言えることは、「素早く」「誠実で」「丁寧な」対

最近、人手不足が日本経済の制約要因になりつつあるとの見方が増えている。 失業率は完全雇用とされる3％程度での推移が続いていたが、2017年2月には2.8％と1994年12月以来の2％台に低下、3月も2.8%だった。また、有効求人倍率は2013年11月以降、求人数と求職者数が一致する1倍を上回り続け、2017年3月には1.45倍と約26年ぶりの水準まで上昇している。 日銀短観2017年3月調査では、全規模・全産業の雇用人員判断DI（過剰－不足）がマイナス25で、バブル崩壊直後の1992年以来の人手不足感となっている。宿泊・飲食サービス、小売、運輸・郵便など労働集約的な業種が多い非製造業、人材の確保が難しい中小企業の人手不足感が特に強い。 こうした中、スーパーや百貨店の営業時間短縮、ファミリーレストランの24時間営業の取りやめ、宅配業者のサービス縮小などが相次いでいる。 人手不足はどれほど深刻

ホウドウキョクは2019年3月31日に更新を終了し、2019年5月31日にサイトをクローズしました。 長らくご愛顧頂きありがとうございました。 今後はFNNjpプライムオンラインをご利用ください。

仕事ができる人はなぜモチベーションにこだわらないのか 2019.05.04 公開 ツイート 令和の働く心得 【改元特集】会社に必要なのは「やる気のある人」より「機嫌の良い人」〔再掲〕 相原孝夫 パワハラ、モラハラ、セクハラ等、ハラスメント防止への意識は高まる傾向にあるものの、自覚的ハラスメントが横行しています。職場でその時の気分のままにまき散らされる不機嫌も、自覚なきハラスメントのひとつではないでしょうか。 機嫌の良さは、職場の雰囲気、仕事の効率を上げる第一歩。さらに大事にしていきたいものです。 そのヒントを、『仕事ができる人はなぜモチベーションにこだわらないのか』からお届けします。 不機嫌をまき散らすのは幼稚さの表れ 本人のモチベーション云々に関わらず、結局、周囲に影響を及ぼすのは、その人の振る舞いである。常に機嫌よく振る舞える人もいれば、不機嫌を前面に出してしまう人もいる。モチベーショ

ゴールデンウィークも終盤の5月6日、日比谷野外音楽堂を舞台に『THE MATSURI SESSION』が開催される。このイベントはもともと6年前の2011年10月に、向井秀徳が運営する「MATSURI STUDIO」を使用している3組、ZAZEN BOYS、KIMONOS、向井秀徳アコースティック＆エレクトリックが集って開催されたもの。今回はさらに吉田一郎不可触世界とLEO今井のソロバンドが加わり、まさに「MATSURI STUDIOファミリー総出演」といった様相の、大宴会が開催されるというわけだ。 近年の向井は、バンド、ソロ、ユニットと様々な形態でライブを行いつつ、昨年は『ディストラクション・ベイビーズ』と『TOO YOUNG TO DIE! 若くして死ぬ』という2本の映画音楽も担当しているが、ZAZEN BOYSとしては2012年の『すとーりーず』以降、新作の噂は届いていない。 そこで

■労務管理なき長時間労働教員の「ブラック部活」を含む長時間労働が、問題視されている。 ところが、これほどまでに問題視されていながらも、現職の先生たちに会うなかで驚かされるのは、学校現場では、出勤・退勤の時刻という労務管理の基本中の基本の情報でさえ、ほとんど把握されていないということだ。 改革には、「エビデンス」（科学的根拠）と「声」が必要である。 長時間労働に関する学校現場からの「声」はいま、インターネットを通じて、匿名のかたちで少しずつ私たちの耳目に届くようになってきている。ところが、学校現場からの「エビデンス」はなかなか届かない。それもそのはず、先生たちが何時に出勤し退勤しているのかについて、その記録さえとられていない。その実態を、以下に明らかにしたい。 ■出退勤の確認方法　最多は「捺印」小中における管理職による出退勤時間の把握方法（連合総研の報告書より筆者が作図）連合総研が昨年12月

ヤマト運輸が、主にアマゾンなどからの配送に対応できずに苦しんでいる、というニュースがありました。 既に色々な報道がなされていますが、少し数字の面で整理してみたいと思います。 「アマゾンはヤマト運輸の値上げを断れない --- 宮寺 達也」によると、以下の数字は抑えておく必要があるでしょう。 ■宅配便市場 ・日本の宅配便は年間37億個（2015年） ・ヤマト運輸が17億個、佐川急便が12億個 ■アマゾンの宅配便 ・アマゾンの宅配便は推定2.5億個（日本の宅配便の6.7%） ■宅配便の単価 ・個人向け宅配便は、平均的な段ボールサイズ（80cm）で関東－関西間が980円 ・アマゾンの宅配便は推計1個200円程度日本の宅配便全体の6.7%ものシェアを持つアマゾン に対して、定価の約1/5の値段でサービスを提供しているわけですから、当然苦しくなるに決まっています。 ヤマト運輸がアマゾンとの取引をした背

Photo by Jason Cartwright こんにちは。谷口です。 エンジニアの中には若い頃から転職を意識している人が多いかと思います。paizaでも、「第二新卒歓迎」と明記された求人票がたくさん掲載されています。 第二新卒はまだ業務経験が浅いため、ベテランエンジニアばりの開発スキルを求められることはほとんどありません。若くて柔軟性のある第二新卒は、そのポテンシャルを期待されているため、経験やスキルが浅いだけなら不利になりにくい傾向にあります。 しかし、若ければ誰でも採用されるのかというと、そうではありません。第二新卒であっさり転職を決める人がいる一方で、スキル的には足りているのにもかかわらず、転職活動でのポイントを押さえていないばかりに面接で落ち続ける人がいます。「こんなはずじゃなかったのに」と嘆いている転職希望者は少なくありません。 今回は、そんな転職が厳しい第二新卒エンジニア

大企業からベンチャー企業への転職を考えている人が多い。メガバンクをはじめとする大手銀行や大手証券会社といった有名企業からベンチャー企業を志望する人が多い。知らないことが多いベンチャーの世界は新鮮なのか多くの20代をひきつけているのは事実だ。中途でベンチャー志望の若者と話して思ったことを書く。 大手企業を去りたい若者たちベンチャー企業に転職を検討する大手企業在籍者は、ベンチャー企業の「自由なカルチャー」「新規事業」「会社の成長」「崇高な理念」といったものに魅力を感じ転職を検討している。大手企業に在籍していると、年功序列、強制参加の飲み会、つまらない仕事といったことに疲弊し若手の間から転職を検討してしまう。もちろん転職を検討するのはよいのだが動機がネガティブな理由からスタートしてしまうとその後の人生でも嫌なことからすぐに逃げてしまい転職を繰り返し最初の会社にいたらよかったと後悔してしまう。よく

せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 日本に住む6人に1人が、国民平均の半分以下の収入しかない貧困層だと言われる昨今、特に目立つのが若い世代の貧困だ。格差の固定化、ブラック労働問題、性の貧困化――。現代の若者をとりまく現状は厳しい。負のスパイラルから抜け出せない若者たちのリアルやその背景とは？『池袋ウエストゲートパークXII 西一番街ブラックバイト』を上梓した石田衣良氏と、貧困問題について第一線で取材を重ねてきたノンフィクションライターの中村淳彦氏が意見を交わす。 江戸時代の士農工商に逆戻り？ 格差が固

永田公彦 [Nagata Global Partners代表パートナー、INALCO（フランス国立東洋言語文化大学）非常勤講師] フランスを拠点に、フォーチュン・グローバル500企業をはじめ数多くの欧州企業（一部アジア系企業）に対し、国際経営・事業・組織コンサルティングをおこなう。日本経済新聞レギュラーコラムニスト（ネット版07-10年）、講演・出稿記事多数、リヨン第二大学非常勤講師（アジア経済・経営修士コース 98‐00 年）、北九州市立大学特任教授（グローバル人材育成教育13‐16年）、パリ第9大学非常勤講師（異文化マネジメント修士14-19年）を歴任。 オフィシャルサイト：http://www.nagata-gp.com 永田公彦　パリ発・ニッポンに一言！ 「グローバル社会で起きる諸問題や変革のうねりに対し、日本人、日本人社会、日本企業や日本の政治はどうあるべきか」…国際派コンサルタ

Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 安倍政権が「一丁目一番地」の政策課題に位置付ける、働き方改革の実行計画がまとまった。労働基準法70年の歴史の中でも、旧来の日本的雇用システムの全否定とも取れる大改革であることは事実だ。その一方で、企業や労働者に対して生産性という名の高いハードルを課すシビアな改革でもある。（「週刊ダイヤモンド」編集部　浅島亮子）

先日、転職活動、キャリア形成に悩む若者の相談にのる機会があった。20代後半をむかえ、とある会社からひょんなことから声がかかり、とんとん拍子で面接が進み、いよいよオファーレターがでるというところまで一気にきてしまい、いざ転職の決断を迫られたが、なかなか決断に踏み切れないとのこと。 面接が進んでいく過程では意外と気にならなかったが、いざ決断するタイミングになると、「自分は本当にその会社に行きたいのか」、「他にもっと良い機会があるのではないか」、そして「自分は本当の本当に何をしたいのか」、「自分にとって職を選ぶ上で最も大事なことは何か」と迷い始め、とまらなっくなってしまったとのこと。 これは私も経験があるので非常によくわかるところ。結局のところ、その人はまだ転職を決断するに十分な判断材料をもっていないように思えたので、納得がいく決断をするために、必要十分な判断材料を集めることをすすめた。判断材料