電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
電通のプロジェクトチーム「DENTSU DESIRE DESIGN(デンツウ・デザイア・デザイン)」は3月22日、2021年から実施している「心が動く消費調査」の最新結果をもとに、人間の消費行動に強く影響を及ぼすドライバーとなる感情を分析した「11の欲望」を更新・発表した。
大手メディアのネットニュースでも増える「通せんぼ広告」 連載と言いつつ、1年ぶりの寄稿となってしまいましたが、どうしても「Advertimes」で広告界の皆さんに訴え、考えてほしいことがあり書きます。 突然ですが「広告は民主主義を支えている」と言われて皆さんどう思うでしょう。広告と民主主義なんて関係ないでしょ。そう笑う人も多いでしょう。私も最近までそうでした。 でもみなさん、いまネットがおかしなことになっていると思いませんか?かなり危機的な状況ではないか。それをはっきり思い知らされたのが、2月27日に電通が発表した「2023年日本の広告費」でした。 毎年恒例の、メディア別に広告費を集計して発表する、日本のメディアを考える上で重要なデータです。今年は広告費全体が史上最高の7兆3167億円、中でもインターネット広告費は3兆3330億円で前年比7.8%増。相変わらずネット広告の成長が広告業界全体
「効果測定」に頭を悩ませることが多い広報活動。その成果をどのように整理していけばよいのだろうか。本稿では、日本アドバタイザーズ協会が発表したKPI設定のフレームワークをもとに、鈴木恭平氏(パナソニック コネクト)が解説。「広報の効果測定は広報のためではなく、企業の成果のためになすべきこと」と鈴木氏は指摘する。 ※本稿は 『広報会議』2023年10月号「成果を最大化させる仕事の進め方」より抜粋しています。 プレスリリースひとつ、記者発表会ひとつ、意義を感じながらも心の片隅で「どう効果測定し、説明するか」を意識しない日はありません。一般的には記事件数や、広告換算値、あるいは想定インプレッションといった数字を使って広報活動の成果を報告していると思います。そしてその成果の示し方に広報担当者自身が疑問を抱くこともあるのではないでしょうか。 広告換算値はインパクトの分かりやすさから重宝され、広報に詳し
「武力か、対話か。」、長崎に原爆が投下された8月9日、長崎新聞にこんなメッセージが書かれた広告が出稿された。30段の見開き広告には、キノコ雲にも、対話している2人の横顔にも見えるビジュアルが描かれている。 その横顔が透けて見える裏面の15段広告には、平和について考えるきっかけとなるメッセージを掲載。その下には長崎市をはじめ、県内の企業が名を連ね、新聞各面下にも5段広告が掲載されている。 長崎新聞は、8月9日の長崎に原爆が投下された日に広告を掲載する『平和企画』に2020年から取り組んでいる。4回目となる今年のビジュアルの元になっているのは、ルビンの壺(心理学者エドガー・ルビンが考案した多義図形)だ。今回、読者に考える時間を与えるため、30段を縦に使用し、なるべく大きくイラストで表現した。 「イラストはfancomiさんの手描きによるもの。完全なシンメトリーではなく、煙のような歪さを残して描
宣伝会議賞の締め切りまで残り1カ月を切りました!この連載企画では、応募者の皆さまに向け、宣伝会議賞の審査員から「おすすめのコピー本」を紹介していただきます。第4回目は蛭田瑞穂さんです。ラストスパートに向けたモチベーションアップや疲れた頭のリフレッシュにご活用ください。 僕はここ数年続けて、宣伝会議賞の審査評でカンヌ国際映画祭の「ある視点賞」を引用しています。「ある視点賞」は新たな才能の発掘を目的に創設された、実質的に新人賞に相当する部門ですが、その名称に「視点」という言葉が使われているのは大きな意味があると考えています。「才能」や「クリエイティビティ」はさまざまな定義が可能とはいえ、少なくともカンヌ国際映画祭は「視点」、もしくは「確かな視点」であると認識しているわけです。映画とコピーの違いはあっても、新たな才能は新たな視点とともに現れる。これが宣伝会議賞の審査評で僕が「ある視点賞」を引用す
「東京ディズニーシー」が開園20周年を迎える9月4日に先がけ、前日3日にスポンサー企業による祝福の投稿が相次いだ。JCBの投稿を皮切りに、ダイハツ工業や第一生命保険など15社が投稿した。各社の投稿がつながったリレー形式で一体感を演出した。入園制限で来園したくてもできないファンへのブランド想起や、スポンサー企業のブランド価値の向上が目的。それぞれのTwitter公式アカウントのフォロワーにアピールする狙い。 \いよいよ明日から東京ディズニーシー20周年!/ JCBは、東京ディズニーシーの夢と感動を支えたい!と、オープン以来応援しつづけています。 当社が提供している #ニモアンドフレンズシーライダー にも是非遊びに来てくださいね♪ #東京ディズニーシー20周年#おめでとうつなぎ pic.twitter.com/MC4wi0e4bS — ジェーシービー (@JCB_CARD) September
東京大学大学院 教授 瀬地山 角 氏東京大学大学院総合文化研究科博士課程修了、学術博士。北海道大学文学部助手などを経て、2009年より現職。この間にソウル大に留学、ハーバード大、カリフォルニア大バークレー校で客員研究員。専門はジェンダー論。 ネットの発達に伴い表出するジェンダーCMの炎上 ここ数年、企業のCMや自治体のPR動画が炎上し、メディアに取り上げられることが増えています。 その背景にはやはりインターネット、SNSの普及があるのは間違いありません。昔はテレビをつけている時以外にCMに触れる方法がなく、問題とされるCMがいつ放映されるかは視聴者にはわからないため、そのCMを見るために録画すること自体が難しい状況でした。 しかし、いまでは誰でも動画にアクセスでき、繰り返し見ることができるようになっているため、該当のCMをより多くの人が見られる状態にあると言えるでしょう。 CMや動画を見て
ウォンテッドリーは1月4日から、従来の形式に縛られた名刺・履歴書・職務経歴書のあり方を問う、というテーマで広告を展開。その名も「ビジネス界の遺物展」だ。掲出場所は、東京メトロ丸ノ内線新宿駅のメトロプロムナードと、同日比谷線六本木駅。期間は1月10日まで。 広告は「名刺交換」「履歴書」「職務経歴書」と題した作品を展示した、美術館のようなデザイン。それぞれが「過去に取り残されたもの」というイメージを持たせている。 企画背景には、同社が行った調査結果がある。同社では2020年12月5〜6日、20~40代のビジネスパーソンを対象に「名刺や履歴書、職務経歴書を活用したビジネスコミュニケ-ションに関する調査」を実施。その結果、約6割が「名刺交換相手のことを思い出せず困ったことがある」、約9割が「履歴書・職務経歴書では伝わりづらいものが多い」と感じていることが分かった。 そこで、コミュニケーションの方法
CM制作者コメント CMを企画・制作したFACT クリエイティブディレクターの三寺雅人氏は「皆さんが何気なく使っている液体洗剤。しかし、実は中身に目を向けてみるとそこに“価値ある事実”がありました。ほとんどが水の洗剤とほとんどが洗濯成分の洗剤。事実を基にした挑戦的な切り口で打ち出した新機軸。洗剤選びの基準を変えるような発信だと思います」と話している。 スタッフリスト 企画制作 FACT+Dancenotact ECD 三寺雅人(FACT) CMプランナー 澤邊浩祐(FACT) AD 松原康雄(FACT) PR 堀康之(Dancenotact) PM 湯浅直人、津留和希(Dancenotact) 演出 SYUN フォトグラファー 田島一成(MILD) ライティングディレクター 古尾裕行(フリーランス) 美術デザイナー 古本衛(TRY TRY) ST(二宮さん) 福田春美(フリーランス) ST
この「アドバタイムズ」で連載を始めたのは2014年の12月でした。もう6年も前なんですね。最近はペースが落ちてしまいましたが、「また書いていいですか?」と何ヶ月ぶりかで聞いても編集部が歓迎してくれるのはありがたいことです。 ところで連載のタイトルは「21世紀のビデオコミュニケーション」となってます。自分でも忘れてましたが、映像をテーマにした連載のはずだったんです。でも気がつくと、ネット広告についてかなり書いてます。テレビ広告のことも書いてますが、なんとなく気になるネット広告についても何度も主題にしていました。 2017年6月に書いた「広告は嫌われている、という錯覚について」はよく読まれた記事のひとつですね。今年2020年の3月に書いた「広告のいちばん重要な機能は心を動かすことです」も多くの人に読んでもらえました。 これらは「広告とは何なのか?」を問う内容。よく読まれるのは、それについて考え
雑誌編集部の知識や知見をアイデアの発火点に課題解決を行う、博報堂DYメディアパートナーズのソリューションチーム「MATCH」が新たにスタートした。 雑誌編集部が持つインサイトの発見力や、そこから新しいライフスタイルを世に普及させる定着力といったナレッジに、博報堂DYメディアパートナーズの持つプランニング力を掛け合わせることで、クライアントの課題解決に取り組む。これまで雑誌への広告出稿ありきという形で提供されていたことが多かった、雑誌編集部の知見やアイデアを「フィー型」で提供することにチャレンジする。パートナーとして、『BRUTUS』『VERY』『ar』『東京カレンダー』『DIME』『つり丸』『Seventeen』『レタスクラブ』『Tarzan』『WIRED』など、多様な顔ぶれの17出版社・33誌の編集部が発表されている。 「MATCH」の主な機能は、「企画・クリエイティブ」「調査・リサーチ
CMとミュージックビデオで雪見だいふくの下に敷いている「YUKIMI OKIGAMI」は、「和の涼み」のテーマのもとオリジナルで開発。「雪見だいふく」2個またはマルチ1個を購入した人に、7月31日まで全国の一部店舗にて、プレゼント中。紙の上に、雪見だいふくを置くことで、「二十四節気」にあわせた絵が完成する。 スタッフリスト 企画制作 電通+東北新社 CD+コミュニケーション・プランナー 吉川隼太 CD+C+企画 石橋枝里子 AD 伊與田千恵、山口さくら コミュニケーション・プランナー 高橋慧至、天畠紗良 ソーシャルメディア・プランナー 佐藤佳文 C 澤田桃子 CPR 鈴木夢乃 PR 大出雅夫、佐藤良祐 PM 畠野航 演出 泉田尚美 撮影 オグラトモアキ、溝口伊久江(チーフ) 照明 茨城昌弘、佐藤友和(チーフ) 美術 栗林由紀子 人形造形+操演 松本美香 編集 高橋佳祐(オフライン)、冨田早
【前回コラム】「気づけば社内から総スカン!? ブランド実務者が“孤立する”理由」はこちら ついに本題! 33年かかって、たどりついたブランドの定義 連載もついに6回目。今回はいよいよ「実務者が33年かかって、たどりついたブランドの定義」について解説します。 ちなみに、この定義は実務者である私がたどりついた、実務者による実務者のためのブランドの定義です。 繰り返しになりますが、この定義は“本来ブランドという言葉を使うべき”でないものにはあてはまりません。第2回のコラムでさんざん書きましたが、「ブランド」という言葉は乱用されすぎているので、世の中で今「ブランド」という単語が使われているすべての場合にあてはまる定義など、ありえないとも思います。 乱用で一番多い、そもそも単に商品や企業のことをブランドと呼んでいる場合は、“かっこいいからブランドという言葉を使っている”だけなので、さっさと企業・商品
2020年が明けてすぐ、正月のそごう・西武の新聞広告について議論が巻き起こっていることをTwitterで知りました。 炎鵬関を起用し、「さ、ひっくり返そう。」のキャッチフレーズで、文章を上から下に読むのと、下から読むのでまったく違った内容になるというクリエイティブの広告です。何より驚いたのは、いまだにこのようなクリエイティブの是非について、様々な意見が寄せられていること。私は昨年から、本コラムにおいて広告の歴史についてのまとめをしてきたのですが、歴史を振り返ると、このような議論は、驚くほどに古い話題であることがわかるからです。 以下に、Twitterをはじめとするネット上で出ていた、西武・そごうの新聞広告に対する様々なコメントをまとめてみました。 【ポジティブな意見】 ▶︎ この広告のクリエイティブにはコミュニケーションアイデアがあり、好感度が高い ▶︎ この広告には西武・そごうのブラン
みなさんはサブリミナル効果、という言葉を聞いたことがありますか?これはCMの映像の中に、ほんの一瞬視聴者が、気付かない程度にメッセージを盛り込み、無意識に働きかけるという手法です。たとえば、CMの映像の中に「ポップコーンを食べろ」というメッセージを入れることによって、知らず知らずのうちにポップコーンを買わせてしまうといった手法です。 現在では、米国や日本など多くの国でこのような知覚できないメッセージや画像を広告に使う、サブリミナル広告は禁止されていますが、この“無意識を操作”するという考え方はヨーロッパに端を発する精神分析、そして心理学の知見から来ています。 心理学を広告に取り入れるという考えは20世紀の半ば、米国が広告の黄金時代を迎えていた頃に始まったのですが、その後、急速に衰退して米・広告界ではタブーにさえなりました。その理由は、サブリミナル効果の実験の結果により、大衆が無意識のうちに
CMO X マーケターの集合知で日本に突き抜けた成長力を生み出す マーケターが集うだけでなく、マーケターと新しいテーマや人、仕事が融合することで、足し算ではない化学反応を生み出せる組織になっていこうという想いを、CMO Xの「X(=エックス)」という言葉に込めています。 オールハーツ・カンパニー、PAPABUBBLE、MHDモエヘネシーディアジオ、アース製薬のマーケターが語る、ブランドの魅力を増す「体験価値」の高め方とは? 2014年11月より活動を開始したCMOのコミュニティである「CMO X」。2024年7月に開催された第36回研究会では、オールハーツ・カンパニー、PAPABUBULE、MHDモエヘネシーディアジオ、アース製薬のマーケターや代表取締役が集い、各社が取り組んでいる戦略や課題について情報交換した。 マーケターによる大人の社会科見学!資生堂の「ファンデ美容液」×エグゼクティブ
「人間とは何か?」から、はじまる壮大な問い マーケティングの世界において、デジタルですべてが計測可能になるにつれ、さらにマーケティング活動の実行に際して機械化が進む中、疑問として浮かび上がってくることがあります。それは「どこまでが人がやるべきこととして残って、どこまでが機械に置き換えられるか?」という問いであり、デジタル化の波は逆に言えば「何が人間がやるべきことなのか?」を問われる時代になっているということです。 このような問いは歴史的には珍しいことではなく、14世紀ごろのルネッサンスをはじめ、19世紀の産業革命期、20世紀の世界大戦後では、必ずこのような問いが生まれては新しい発展を遂げてきたからです。その意味ではこのようなテーマは、基底においては普遍的に変わらずいろいろな形で変奏されていくでしょう。 4月23日、24日に開催の「アドタイ・デイズ」のパネルディスカッションで、パルコの林直孝
【前回コラム】「TikTokがワカモノアプリの時代は終わった。2019年のTikTokはオトナがブーストさせていく」はこちら 最近、“女性を語る広告”がうるさい。 一言多いようなことを言っては、勝手に炎上している印象を受ける。 作り手が知ってか知らずか、“オンナの人生”というのはセンシティブなものだ。最近は議論が次々と起こっているからみんなうっすらと知っていると思うが、マスメディアどころか、友だち同士でさえ、相手の人生に口出しするのはタブーなのである。お互いに干渉が過ぎれば強固な友情も壊しかねない。 働いている女性、子育てしている女性、趣味に生きる女性。それぞれが社会に多大な役割を与えられながら、それぞれの人生を信じているし願っているし、だから誰かに言われなくても自分が一番、理想の人生のために努力しているのである。 確かにこれらは、「取り上げるべき社会問題」ではあるのだが、目立ちたいがため
ブレーン編集部では、2018年に発表された国内外の広告賞の結果から独自に「国内・海外広告賞ベストオブベストランキング」を選出。今年最も広告賞を受賞した日本の広告は何だったのか?(本記事は、ブレーン1月号の特集記事の一部を再編集したものです) 2018年広告賞ベストオブベスト(国内) 1位 CULEN 新しい地図「新しい地図」 2位 NTTドコモ ドコモ5G「FUTURE-EXPERIMENT VOL.01 距離をなくせ。」 3位 日本マクドナルド ヘーホンホヘホハイ(ベーコンポテトパイ)「ヘーホンホヘホハイ」 4位 岩波書店 広辞苑第7版「ことばは、自由だ。」 5位 クボタ「壁がある。だから、行く。」 5位 サイボウズ「ワークスタイルアニメ『アリキリ』」 7位 スターフライヤー「星の飛行機の物語」 7位 パートナーエージェント「ドロンジョとブラック・ジャック」 7位 やまやコミュニケーショ
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