カシシ🔔1/9インテA02a @the_m_r_p きのうiPhone修理のためアップルストア行ったんだけど、隣の女性客の「iPhone海に落としちゃって…。私いま沖縄旅行中で帰りの航空券もホテル詳細も電子マネーも全部このスマホに入ってるから早急に直して欲しい。バックアップは取ってません」って話を盗み聞きして恐怖に震えてた。 2019-09-13 06:50:09
![アップルの修理カウンターに行ったら『今旅行中でiPhone水没したからすぐ直して!バックアップはない』という人がいた→復旧方法と備えの話](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/077b4cd93e20ad9ffc7c84a12ca9267be5774ced/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F601cf8244f75bc218bf0d6f21de40f09-1200x630.png)
ラップでくるんだ覚醒剤を飲み込み羽田空港に密輸しようとしたとして、イギリス国籍の女が警視庁に逮捕されました。体内からは1キロ余り、末端価格でおよそ6000万円相当の覚醒剤とみられる薬物が見つかったということです。 警視庁によりますと、ラップでくるんだ覚醒剤を飲み込み、今月4日にタイから羽田空港に到着した飛行機に乗って密輸しようとした疑いが持たれています。 税関の職員が不審に思い病院で検査させたところ、体内からラップでくるんだ長さ4センチ余りの繭玉のような異物が合わせて138個見つかりました。 中には、覚醒剤と見られる薬物合わせて1キロ余り、末端価格にしておよそ6200万円相当が入っていたということです。 容器に入れた覚醒剤を飲み込んで密輸する手口はこれまでもたびたび発覚していて、税関が警戒に当たっていました。 警視庁によりますと、調べに対してランブル容疑者は容疑を否認し「自分の意志で飲み込
防衛相に就任した河野太郎・前外相が、早速ツイッターで自衛隊関連の情報発信を展開している。台風15号の被害が深刻な千葉県内の対象エリアでの自衛隊の支援活動状況を一覧にしたものなどをツイート。また、陸上など各自衛隊が発信している支援関連ツイートをリツイートし、側面支援にも一役買っている。 河野氏は外相時代からツイッターによる情報発信が人気を集め、注目度の高い「インフルエンサー」としても知られた。こうした知名度の高い河野氏が新防衛相として災害支援ツイートを行っていることで、ユーザーからはその発信力に期待する声も出ている。 外相時代、「ベーコンの謎」などで人気 内閣改造で外相から防衛相に横滑りで就任した河野氏は、就任翌日の2019年9月12日昼、「本日の自衛隊活動予定」ツイートを2連投した。「9月12日給水支援」のツイートでは、「富里市(市役所、旧洗心小)第1空挺団」など7自治体での支援活動を一覧
【見つかりました】14年前に、仙台駅でクレイマーさんを助けてくれたJR社員 「自分だと思う」とコメント
IT担当相・竹本直一氏のYouTube、「高く評価した動画」にアニメ海賊版など 公式サイトはドメインロックで表示できず IT担当相として初入閣した自民党の竹本直一氏(78)。公式サイトはドメインロックがかかって表示できず、公式YouTubeでは不適切な動画を含んだリストを公開していた。ネット上では、その資質を疑問視する声も出ている。 9月11日の内閣改造で科学技術(IT)担当相として初入閣した自民党の竹本直一氏(78)。最先端のIT分野を担当するにも関わらず78歳と高齢で、ネット上では、その資質を疑問視する声も出ている。 竹本氏は、公式WebサイトやTwitter、Facebook、YouTubeなどネットメディアを通じて情報発信しているが、公式サイトは9月13日現在、閲覧できない状態だ。さらに、公式YouTubeでは、アニメ海賊版など不適切な動画を含むリストを、「高く評価した動画」として
動物園が「中古でもいいのでほしい物リスト」公開 車、冷蔵庫、パソコン...日本モンキーセンターの切実な事情 「ご家庭や会社で不要になったもので、動物たちの役に立つものを募集しています」。霊長類の動物園・博物館を運営する公益財団法人・日本モンキーセンター(愛知県犬山市)が「中古でもいいのでほしい物リスト」を公開し、物品の提供を求めている。 公開しているリストの物品は18品目あり、乗用車やパソコンなど多岐にわたる。ツイッターでも呼びかけると拡散され、応援の声も複数届いている。なぜこうした呼びかけを始めたのか。同センターは「財政的に厳しく、さまざまな形でご支援をいただきながら成り立っている動物園です」と話す。 「お持ちいただけそうなものがあれば、事前にご連絡ください」 日本モンキーセンターは2019年9月11日、公式ツイッターに「『中古でもいいのでほしい物リスト』を始めました。ご家庭や会社で不要
福岡県みやま市の松嶋盛人市長が、先祖の悪行は子孫の精神・身体障害、犯罪者の有無などに影響するとする文書を作成し、職員研修で配布していたことが分かった。12日の市議会一般質問で「差別と偏見に基づく表現だ」との批判を受け「そう捉えられるのは残念」と釈明。西日本新聞の取材に対し「道徳教育の大切さを訴えるつもりだったが、思慮が足りず反省している」と話した。識者は「優生思想につながる危険な考えだ」と指摘している。 【写真】記者会見で発言する福岡県みやま市の松嶋盛人市長 文書(A4判1枚)は「人間の『徳』について」と題し、8月26日の研修で講師役の松嶋市長が管理職22人に配布した。 100年以上前の「アメリカの家系調査報告に残る記録」を挙げ、1720年にニューヨーク州で生まれた「怠惰な無頼漢」の家系は「6代を経る中で約1200人の怠け者、貧窮、精神や肉体を病む者、犯罪者の存在があった」「300人の嬰児
菅原経済産業大臣は、台風15号の影響で停電が続く千葉県袖ケ浦市の状況を視察し、電柱など設備の強度や耐震性が適切かどうか、今後、検討する必要があるという考えを示しました。 このうち給水所では、袖ケ浦市の出口清市長から、断水対策として5リットルや10リットルの水が入った袋を市民に配布していることなど現在の状況について説明を受けました。 千葉県内では、送電設備や電柱が広い範囲で壊れ復旧に時間がかかる要因になっています。 菅原大臣は視察のあと記者団に対し、「多くの電柱が倒壊した状況を目の当たりにして経済産業省としても強度や耐震性を再点検しなければならないと感じた」と述べ、電柱などの設置基準が適切かどうか、今後検討する必要があるという考えを示しました。 また、電力会社の対応については「想定したことがないような風速、雨量などにも対応できるよう電力会社にも点検を求めたい」と述べました。
タワーマンション建設に励む地方自治体は多い。人口と税収の増加がすぐに見込めるからだ。そうした中、神戸市が「タワマン建設規制」を発表し、話題を集めている。まちづくりの専門家である木下斉氏は「神戸市の規制は極めて合理的。地方都市においてタワマンは短期的にはいいかもしれないが、将来的には町を破壊する」という――。 なぜ地方のタワマン開発は熱心なのか タワーマンションは2018年段階で全国に1371棟、約36万戸が供給されています(※1)。今後建設・計画されているものは11.4万戸になります(※2)。それらは首都圏に集中し、人口流入も多く需要旺盛な東京がずぬけています。 一方で、首都圏、近畿圏の周辺都市でもタワーマンション開発が進展しています。その多くは、東京へアクセスの良い地域であり、神奈川県でいえば横浜市や川崎市、埼玉県ならさいたま市や川口市、関西であれば兵庫県などです。 これらの都市は市域内
米カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)のプール(2017年5月11日撮影、本文とは関係ありません)。(c) FREDERIC J. BROWN / AFP 【9月13日 AFP】米アラスカ州で6日に行われた水泳大会で、学校指定の水着を着用していたにもかかわらず、臀部(でんぶ)の露出過多により女子選手が失格となっていた問題で、激しい批判を受けて10日、失格が取り消された。 【写真特集】AFPが選んだ世界水泳韓国大会の「TOPSHOT」(2019年7月) 大会の運営者は行われた4種目のうちの一つで水着ルール違反を理由にこの選手を失格としていた。失格判定を下した女性審判は、「一方の尻の山がもう一方に触れている」のが見えたとして、決定を正当化した。 この判定に地元の女性水泳コーチ、ローレン・ラングフォード(Lauren Langford)さんは激怒。自身のブログで、審判がこの選手だけを選ん
来月から消費税率が引き上げられるのを前に、個人経営の飲食店や商店の中には、増税分を価格に転嫁するのが難しく、軽減税率に対応するための負担も大きいとして、廃業を検討しているところも出ています。 飲食店や商店の経営者からは「客離れなどを考えると価格に転嫁するのは難しい」「軽減税率に対応するレジの購入や複雑な手続きが大きな負担になっている」などといった不安の声が上がっています。 全国の自営業者や小規模な商店などで作る団体がことし3月、580の事業者を対象にアンケート調査を行ったところ、およそ84%の事業者が、消費税の引き上げで売り上げが減るなどの影響があるという見通しを示しました。 また、「廃業を考えざるをえない」という回答も6%あり、特に個人経営の飲食店や小規模な製造業などで影響が大きいということです。 東京商工リサーチ情報部の原田三寛部長は「中小・零細企業の中には増税や軽減税率が導入されるこ
共同通信社が11、12両日に実施した全国緊急電話世論調査によると、安倍内閣の支持率は55.4%で、8月の前回調査から5.1ポイント増えた。不支持率は25.7%。
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