母が行った病院での詳細が少しわかりました。医師に言われた言葉。「インフルも検査ができなくなったので、あなたが風邪だと思うなら風邪の薬を出します、あなたがインフルだと思うならインフルの薬をだします、あなたがコロナだと思うなら2週間自宅待機をしてください。」と言われたそうです。
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これをアップされてるということは、私は乳ガン転移性の肝臓のガンによって、もう永眠して荼毘にふされてることになるでしょうか。 2019年12月23日の時点で、治療方法はもうなく、かなりの確立であと2〜3ヶ月の命だろうと宣告されていました。聞いたときは意外な話に呆気に取られました。だって、まだ元気なんですもん。これが徐々に下降していき最後は昏睡したまま亡くなるですって。んなことピンときますか。しかし、だんだん字もかけなくなるかもしれないらしいので、正月にこれを書いております。セカンドオピニオンを頼ってなんとか寿命を伸ばしてもらえないか、年末正月明けも動いてますが、今こんな発表をしているということは、病気の進度が早すぎて間に合わなかった、ということになります。 基本今の私には、死ぬことはもう怖くありません。マッカーサーシリーズと二月革命シリーズをやり遂げたから。まあ、このあと、性風俗と法シリーズ
はてなブックマークでは、ブックマークコメントの下に設置している「はてなスターを付けるボタン」を見直し、これまでよりも快適にお使いいただけるようデザインを変更しました。この変更は、PC・スマートフォンのブラウザ版が対象です。 「はてなスターを付けるボタン」の主な変更点 これまでコメントの下に設置していたボタン( )は、サイズが小さく、押しづらいという課題がありました。これを解決するため、今回のデザイン変更では、ボタンのサイズを大きくし、設置場所をコメント欄の右側へ移動させました。 さらに、自分がつけたスターの色を確認しやすくしました。例えば、黄色のノーマルスターを付けた場合は、コメント欄の右側にあるボタンがグレーから黄色に変わります。一つのコメントに複数の色でカラースターを付けている場合は、最もレアリティの高い色が表示されます。 「はてなスターを付けるボタン」変更後のイメージ カラースターを
香川県で検討されている「ネット・ゲーム依存症対策条例」制定に関する決議が3月18日に迫るなか、前日となる17日、条例案に寄せられた意見(パブリックコメント)と県議会の回答が公式サイトにて公開されました。 賛成意見1ページに対し、反対意見および香川県の回答が81ページに渡りまとめられています。 「香川県ネット・ゲーム依存症対策条例(仮称)(素案)について提出されたご意見とそれに対する考え方」 同条例を巡っては、1月23日から2月6日までパブリックコメントを募集。3月12日の検討委員会でその結果が一部公表され、県内の個人・団体から寄せられた意見2615件のうち、84パーセントにあたる2269件が“賛成”だったことから、条例検討委員会は18日の本会議にて採決する方針を示しました。 しかし一方で、県民からの反対意見も334件と多く、また「県外の事業者」から寄せられた意見では、71件のうち実に67件
リベラルの皆さんは 新型コロナウイルスで日本人が死ねば死ぬほど、安倍首相の責任が問えてうれしいんでしょうし オリンピックが開催できなければ、安倍首相の責任が問えてうれしいんでしょう リベラルの皆さんにとっては安倍が憎い以外の優先事項はないのは分かるけれど 我々庶民にとっては安倍首相で良かったと思いますよ。 もしも野党やメディアが望むように全例検査を実施していれば、イタリア同様に日本人が多数死んでたでしょう。 偽陽性、偽陰性、検査精度、それから日本の感染症に対する法律やリソース数は他記事を読んでください。 破綻して韓国の様に多数の重症患者が入院出来ずに見捨てられたように死んでたのは確実でしたね。 そしてオリンピックを自主的に諦めてれば、早々に経済を浮揚させる重要な契機を失うことになる。 欧州の事情を考えると難航は必至としても提案して、開催に漕ぎつける努力は絶対に必要な局面に 間違えることなく
森友学園をめぐる財務省の公文書改ざん事件に関連し、2018年3月7日に自ら命を絶った財務省近畿財務局管財部の上席国有財産管理官・赤木俊夫さん(享年54)が、死の直前、決裁文書の改ざんの経緯を詳細に記した「手記」を遺していたことがわかった。 大阪日日新聞記者で、森友学園問題を当初から取材し続けている相澤冬樹氏が遺族から「手記」全文、および関連する手書きのメモの提供を受けた。 「手記」と題されたA4で7枚の文書は、自殺当日まで書かれていたとみられ、「すべて、佐川理財局長の指示です」「美並近畿財務局長に報告したと承知しています」など、当時の財務省、および近畿財務局の幹部らの言動について実名で詳細に綴られている。また「財務省が国会等で真実に反する虚偽の答弁を貫いている」などと同省の対応を強く批判しており、赤木氏自身、そうした不法行為に加担させられて心身ともに苦しんだ様子もつぶさに記されている。 「
文春。森友自殺 財務省職員の遺書を全文公開 「すべて佐川局長の指示です」 妻は佐川元局長と国を提訴へ やはりそうだったのか。 https://t.co/IXEr7iiAja
3月14日、全国のJRでダイヤ改正が行われた。最大のトピックスの1つは、高輪ゲートウェイ駅の開業だ。山手線と京浜東北線が停車し、山手線で30番目、京浜東北・根岸線では47番目の駅である。 同駅は建設中の様子がたびたび報道公開されてきたが、開業直前の状況が3月9日に報道陣に公開された。駅周辺ではまだ工事が行われていたが、構内にはさまざまな標識や自動販売機も設置され、開業を待つばかりの状態だった。 駅名の看板は明朝体 駅構内に足を踏み入れると、ガラスの壁や白い天井膜から自然の光がさんさんと注ぎ込む。照明がついていないにもかかわらず十分明るい。 この日の都内の最高気温は20度で、外は汗ばむほどの陽気。だが構内は涼しい。天井には熱反射率の高い白膜が使われ、屋内温度を下げることができるという。風がさっと吹いた。「自然の風です。建物に風の通り道を作りました」と、JR東日本の担当者が説明してくれた。
新型コロナウイルスの世界的感染拡大により、各国・地域の政府と航空業界が連携した対応を取らない限り、多くの航空会社は5月末までに経営破綻に追い込まれる。航空業界コンサルティング会社のCAPA航空センターが警鐘を鳴らした。 オーストラリアのシドニーを拠点とする同社は16日付のリポートで、既に多くの航空会社が厳密に言えば破綻の状態にあるか、複数の債務コベナンツ条項に抵触していると指摘。運航停止や搭乗客の大幅な減少で航空会社は手元資金が急速に枯渇しつつあると分析した。 その上で「もし破滅的状況を避けたいのなら、政府と業界の協調行動が今、必要だ」とし、さもなければ「危機を脱する時には業界は死者であふれる悲惨な戦場のようになっているだろう」と付け加えた。 米国と中国、中東の大手航空会社の大半は、政府支援や所有者からの助けによって生き残る公算が大きいと同社はみている。 参考記事
立憲民主党の米山隆一衆院議員は16日、X(旧ツイッター)で、ある日本人ジャーナリストが自民党支持者について「劣等民族」などと表現したことを念頭に、「『劣等民族』などと言う考え方は何であれ極めて差別的で、決してリベラルなありようではありません」とした上で、「一定の人が自民党に投票する理由は分かります。それは決して『劣等民族』だからではなく、われわれは正々堂々その理由に打ち勝とうとしています」と書き込んだ。 米山氏は、「本来のリベラルは、自分の民族に対しても『劣等民族』なんて言葉を使いません」と指摘し、「『劣等民族』なんていう人は、一体全体自分は何なのか、いくら自分を含む多数派相手とはいえ、それはあまりに差別的だと思わないものなのか」と批判した。 青木理氏(平成28年撮影)米山氏が問題視した発言を巡っては、ジャーナリストの青木理氏が14日配信の動画投稿サイト「ユーチューブ」の番組で、ジャーナリ
お~~~~い!全国100万人のキナ臭い話が大好きなみんな~~~~! 朗報朗報~~! お待たせしました~~~~~~~! 出来立てホヤホヤの揉め事だよ~~~~! どうも!皆さん初めまして! 私、「悪質業者を絶対にブチ殺す会」の会長、ヨッピーと申します! 【朗報】【9年ぶり2度目】 現在、不動産仲介業者と死ぬほどトラブっておりまして、絶対譲りたくないのでネットで騒ぎまくるつもりだし最高裁まで争う所存なのですが、お手伝いしてくれる、不動産仲介案件に強い弁護士さんを募集中です!! もちろん正当な報酬をお支払いします!!DMください!! — ヨッピー (@yoppymodel) March 14, 2020 先日から不動産仲介業者と鬼のようにトラブっておりまして、Twitterでこのように呟いた所、 「早く続報を出せ」 「ワクワクが止まらん」 「燃やし尽くせ」 などなど、全国各地の人の揉め事が大好きな
選択的夫婦別姓制度の導入を求める請願の審査が行われた愛媛県議会環境保健福祉委員会=松山市一番町4で2020年3月10日午前10時ごろ、花澤葵撮影 選択的夫婦別姓制度を巡り、愛媛県議会2月定例会に制度導入を求める請願が提出され、10日の県議会環境保健福祉委員会で審査された。反対する委員の自民県議から「安易な選択的夫婦別姓は犯罪が増えるのではないか」との根拠不明の懸念が示され、請願は賛成少数で不採択となった。この県議は毎日新聞の取材に「制度を導入すると犯罪が増えるという趣旨ではない」と説明しているが、制度の実現を目指す当事者からは訂正や撤回を求める声が上がっている。 請願は「新日本婦人の会」県本部の来島頼子会長が無所属、共産、立憲民主の県議3人の紹介を得て提出。「望まぬ改姓、通称使用などによる不利益・不都合を強いられている」として、選択的夫婦別姓の導入など民法改正を求める意見書の採択を求めてい
フランスのマクロン大統領は国民向けのテレビ演説を行い、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、17日から15日間にわたって全土で外出を大幅に制限すると発表し、前例のない措置に踏み切りました。 食料品など生活必需品の購入や医療上の理由、在宅勤務ができない仕事を行う場合などに限って外出を認めるということです。 人と人の接触を避けるため、家族や友達との散歩をはじめ、いかなる集まりも禁止するとし、従わない場合は罰則が伴うと強調しました。 マクロン大統領は「我われは『戦争』のさなかにある。感染の拡大を遅らせるため犠牲を払ってほしい」と訴えました。 また、現地時間の17日正午から30日間にわたって、EU=ヨーロッパ連合の域外からフランスを含むEU加盟国への入国を原則禁止することも明らかにしました。 今週末に予定されていた統一地方選挙の決選投票も延期されるということです。 フランスではこれまでに、食料品
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、16日夜、G7=主要7か国の首脳による緊急のテレビ会議が行われ、安倍総理大臣は、治療薬の開発を加速し、世界経済への影響を食い止めるためG7の結束を呼びかけました。また、東京オリンピック・パラリンピックの完全な形での開催を目指す考えを示し、各国首脳の支持を得たということです。 安倍総理大臣は、 ▽治療薬の開発加速に向けた英知の結集や、 ▽世界経済への影響を食い止めるために必要かつ十分な経済財政政策の実行に向け、G7として力強いメッセージを出すべきだと呼びかけました。 また各国の首脳がそれぞれ感染拡大防止策を紹介し、安倍総理大臣は、学校の臨時休校、大規模イベントの自粛要請といった取り組みや、国内の集団感染の状況などを説明しました。 一方、東京オリンピック・パラリンピックについて安倍総理大臣が「全力で準備を進めており、人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しと
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