健康的な日常生活を維持するために欠かせない生活様式の一つが食事。その食事を確保するためには対価となるお金が必要不可欠。当然収入が潤沢なほど選択肢は増え、より贅沢な食生活を楽しめることになる。それでは世帯年収によって食事の内容にはどこまで違いが生じるのだろうか。どのような食品が多く食べられるようになるのだろうか。今回は厚生労働省が2020年1月14日に発表した「平成30年国民健康・栄養調査」の結果を基に、世帯年収別の食品群別の摂取量の違いを確認し、相関関係ではあるが、その実情をかいま見ることにする(【国民健康・栄養調査】)。 今調査に関する調査要項は先行記事【一日の平均歩数は男性6794歩・女性5942歩(最新)】を参照のこと。 次に示すのは男女に区分した上で、世帯年収を200万円未満・200万円以上400万円未満・400万円以上600万円未満・600万円以上にさらに区分し、主要な食品群別や

総務省統計局は2021年5月18日までに【2019年全国家計構造調査】の主要調査結果を発表した。ここには二人以上の世帯(住居や生計をともにしている二人以上の集まり。勤労者世帯だけでなく年金生活者世帯も含む)の日常生活を、金銭面から眺め見ることができる、貴重な資料・データが多数盛り込まれている。この公開値を基に今回は、先に【夫婦世帯の買物はスーパー中心…二人以上世帯の買物先の実情(最新)】で示した「二人以上世帯の買物先」の中で、「(インター)ネット通販」にスポットライトを当て、各費目別の経年変移を眺めることにした。要は【一人身生活の友、本やCD、ゲームをネット通販で購入しているか…単身世帯における教養娯楽品のネット通販での購入比率の移り変わり(最新)】を少々切り口を変えた上で、二人以上世帯で精査していく次第である。 今調査の調査要目は先行記事【食費の割合が減り、家賃負担が増加…一人暮らしをす

デジタル端末として、インターネットへのアクセス機器として、今スポットライトを浴びているのがスマートフォンとタブレット型端末。似て非なる存在であり、パソコンの代替機として注目を集め、両者の特性を併せ持つ「ファブレット」(大きめのスマートフォン。サイズ的にはスマートフォンとタブレット型端末の中間)も区分種類として登場するほど。今回は内閣府が定期的に公開している調査結果【消費動向調査】において2014年分から詳細区分によるデータ取得が始まった、この2種類の端末について、いくつかの切り口から普及率などの動向を確認していくことにする。 世帯普及率と保有世帯の保有台数推移 「消費動向調査」そのものの解説や「世帯」の区分、「普及率」の定義についてはまとめ記事【定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)】で説明している。必要な場合はそちらを参照のこと。 まずはスマートフォンとタブレット型

音楽・映像業界ではCDやDVD、BD(ブルーレイディスク)などの物理媒体の販売が落ち込み、市場規模の縮小が大きな懸念材料となっている。最大の要因はインターネットの普及に伴うデジタル媒体ソフトの販売拡大と、その利用スタイルに伴う購入性向の変化。デジタル媒体市場は拡大しつつあるものの、最近ではその成長度合いもゆるやかなものとなり、物理媒体の販売の落ち込みを補完するまでには至っていない。今回は総務省統計局が2023年2月7日に公開値の更新(2022年・年次分反映)を行った【家計調査(家計収支編)調査結果】の各種値を用い、各世帯単位における音楽・映像系ソフトの購入性向を手がかりとし、具体的にどれほどCDやDVDが買われなくなったのかを金額面などから見ていくことにする。 次に示すのは総世帯(単身世帯と二人以上世帯の合算、つまり全部の世帯)における年単位の、音楽や映像に関する収録済みのメディア(要は音

LINE、Twitter、Facebook…小中高校生における携帯での3大ソーシャルメディア類の利用状況 子供達の間に携帯電話、特にスマートフォンが普及浸透するにつれ、ソーシャルメディアやその類のサービスも大いに使われる状況となりつつある。どのサービスがどの程度使われているのかについては、色々な観点で興味関心の沸くところ。今回はデジタルアーツが2014年7月14日に発表した調査結果から、「携帯電話を持つ小中学生」という限定はあるが、その条件下における3大ソーシャルメディア類、具体的にはLINE、Twitter、Facebookの利用状況を確認していく(【発表リリース:≪未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査≫小学校低学年の約7割が自分専用の端末を所有、女子高校生の約8割が望まないサイトが表示された経験あり】)。 LINEが2/3、Twitterが3割、Facebookは6％ 今調査は

急速に進むスマートフォンの浸透と共に、高校生の間にもソーシャルメディアなどのデジタルコミュニケーションサービスが加速度的に普及しつつある。ほんの数年前までには信じられない、目も疑うような普及率の高さを、ここ1、2年の各調査結果で見聞きする。情報通信政策研究所が2014年5月14日に発表した、「高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査」の速報版からも、その実情を知ることができる。今回はその調査結果から、高校生が具体的にどのようなソーシャルメディアなどを利用しているかについて、見ていくことにしよう(【発表リリース:「高校生のスマートフォン・アプリ利用とネット依存傾向に関する調査」＜速報＞を追加しました】)。 トップはLINE、そしてツイッター、Facebookと続く 今調査は2014年1月7日から31日までの間、154校の都立の全日制・定時制の高等学校に対し、郵送法による

ライフメディアのリサーチバンクは2015年5月13日、ツイッター(Twitter)に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、26％がツイッターのアカウントを保有し利用していることが分かった。アカウントは無いが閲覧をしている人は13％に登り、合わせて39％が何らかの形で利用している計算になる。またアカウント保有による利用者では、3割がほとんどツイート(つぶやき)をせず、2割強が数日に1回程度のツイートに留まっている利用実態も明らかになった(【発表リリース：Twitter(ツイッター)に関する調査】)。 アカウント保有率は26.3％、10代女性は7割 今調査は2015年4月23日から30日にかけてインターネット経由で10代から60代の男女に対して行われたもので、有効回答数は1800件。男女比・10歳区切りの世代構成比は均等割り当て。 短文ブログと新規更新情報取得のRSS

実際には個々のメディア内におけるそれぞれの発信元次第で大きく変わるのだが、メディア単位での信頼度が、情報内容の真偽を精査する際に参照されることがある。新聞は信用できるからまず新聞で確認しよう、インターネットの話はあてにならないのでその情報はウソだ、といった具合である。今回はメディアとの区切りにおける信頼度について、総務省が2023年6月23日に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「令和4年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の公開値を基に、その実情を探ることにする(【情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査】)。 新聞が一番、ついでテレビ。インターネットや雑誌はあまり信頼できない 調査要項などは今調査に関する先行記事【主要メディアの利用時間(最新)】を参考のこと。 今件項目では主要メディア、具体的にはテレビ、新聞、インターネット、雑誌を挙げ、それぞれについて

新聞の発行部数の減少は新聞の購読者数の減少の裏付けでもある。しかしニュースそのものの需要が減ったわけでは無く、ニュースを取得できる媒体が増えたため、選択される頻度が減った、優先順位が下げられたに過ぎない。新聞は今なお重要、かつ最大の売上を誇るニュース媒体に違いないが、デジタル世界の到来による情報取得手段の増加と共にその需要が減っていることもまた否定できない。今回はアメリカの調査機関である【Pew Research Center】が2016年6月15日に発表した、同国のニュースメディアの動向と展望に関する報告書【State of the News Media 2016】を基に、同国の新聞購読層の推移を確認していくことにする。 次のグラフは世代別に「昨日、平日版の新聞を読んだか」という問いに「はい」と答えた人の割合を示したもの。質問の前日に読んだか否かを尋ねているのは、言い換えれば常時購読(閲

人々における音楽への関心の抱き具合に大きな変化は無いものの、周辺環境の移り変わりに伴い、音楽として定義づけられた娯楽に対価を支払う動きは次第に縮小する方向にある。例えば日本レコード協会が以前発表した調査結果(【無料聴取層が増える…年齢階層別の「音楽との付き合い方」(最新)】)によれば、有料聴取層や無料聴取層が減り、無関心層が増えていることは一目瞭然。今回は日本レコード協会が2024年3月29日付で発表した白書「日本のレコード産業2024」を基に、いくつかのグラフを作成し、その「有料音楽離れ」の動きを再確認していく(【発表リリース:「日本のレコード産業2024」を発行】)。 2007年がピーク…音楽ソフトと有料音楽配信の売上推移 まずは一番気になるであろう音楽配信(モバイル、そしてインターネットダウンロード(パソコン配信とスマートフォン双方)、さらにはストリーミング)の2023年分における結

世間一般には高学歴ほど就職は容易で、また失業もし難いとのイメージがある。そのイメージが確かなものかを確認するデータの一つが、総務省統計局が毎年発表している労働力調査。同局では2023年2月14日付で2022年における労働力調査(詳細集計)の年次分・速報結果を発表したが、その内容によればほとんどの年齢階層で高学歴ほど低失業であることが確認できる。今回は同発表内容を基に、学歴を絡めた完全失業率について、現状の精査を行うことにする(【労働力調査(詳細集計)年平均(速報)結果発表ページ】)。 最新の学歴と年齢階層別の完全失業率動向 まず「完全失業率」の定義を確認しておく。これは「完全失業者÷労働力人口×100(％)」で算出することができる。総務省統計局では「仕事についていない」「仕事があればすぐにつくことができる」「仕事を探す活動をしていた」のすべてに当てはまる人を「完全失業者」として認定している

先行する2記事でイギリスの情報通信省が2013年12月12日に同省公式サイト上に公開した、世界各国の通信業界・メディア動向をまとめた通信白書の最新版【International Communications Market Report 2013】から、主要国における「ニュースを取得する際に主に使うメディア」に関し、国内・国際・地方・ゴシップの4形式のニュースに対する動向を精査した。今回は見方を変えて、新聞・雑誌とインターネットの2メディアについて、ニュース形式毎・国別の利用度合いを比べることにする。 新聞・雑誌はどの国でも地方ニュースが強い まずは新聞・雑誌について。次以降のグラフはそれぞれの国で、指定されている形式のニュースを取得する際に、主にどのメディアを使うかを尋ねた際、「テレビ」「インターネット」「新聞・雑誌」「ラジオ」「他人(からの口コミ)」「興味なし」の選択肢から、取り上げたメ

マクロミルは2014年1月8日、今年成人式を迎える新成人を対象にした調査の結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、ソーシャルメディアの類では「LINE」を使っている人が最も多く、約8割を占めていることが分かった。次いでツイッター、Facebookと続いている。前年の同趣旨の調査結果と比較すると、LINEやツイッターの利用率が上昇し、mixiが大きく下落しているのが確認できる(【発表リリース:2014年 新成人に関する調査】)。 今調査は2014年成人式の参加対象となる人を対象にインターネット経由で2013年12月5日に行われたもので、有効回答数は500人。男女比は1対1。 それによると調査対象母集団においては、ソーシャルメディアの類(LINEは厳密にはソーシャルメディアでは無いので「類」と表現している)のうち、もっとも高い利用率を示したのは「LINE」だった。81.6％の人が

今年もあと半月を残すばかりとなったが、振り返ればゲーム業界では多種多様な出来事が起き、時代の躍動を感じさせる一年であった。とりわけ世間に加速度的な浸透を進めるスマートフォンに絡んで、ゲームアプリが大いに売り上げを伸ばし、販売企業の業績を底上げし、株価に小さからぬ影響を与えたことは、多くの人の記憶に残っている。今回はスマートフォンに焦点を当て、日本国内の主要ゲーム関連企業をピックアップし、今年一年における株式の時価総額の動向を確認し、状況を把握していくことにする。 大きく飛躍するガンホー、その原動力はスマホの「パズドラ」 今回スポットライトを当てるのは株式時価総額。これは「株価」×「発行株式総数」で算出されるもので、簡単に言えば「その企業の価値」。時価総額が大きいほど、その企業は規模も大きく、価値の高い存在であり、勢いも有している。少なくとも市場からはそう見られている。 今回スポットライトを