美大生にとっての生成AIの話｜砂大28
※当記事では生成AIの是非(適法性/違法性)について言及しない。 かつてはコップに入った猫を「猫である」と判断できなかったAIが、本格的に絵という分野に進出してから数年が経った。 初めこそよくわからない抽象画のような風景やラーメンを手づかみで啜る樋口円香を笑っていた私達に、現在の混沌とした状況は想像できただろうか。 よりにもよって、そんな絵という分野の過渡期に美術大学のデザイン科に進学を決めてしまった大馬鹿者がいる。私だ。 入試対策のデッサンをしながら、自分が目指す分野は果たして10年後に存在するのか、そんな事を考えていた。今やクリエイターにとって死活問題となった画像生成AIの普及は、確実に、それも急速にクリエイターの未来に暗い影を落としている。 ……と思っていた時期が私にもあった。 実際はどうだろう。未だに単語や文章から的確にそのコンテクストを表現した美少女を生成してくれるサービスなど存
機械学習系プロジェクトをうまくいかせるのは、私たちエンジニアである｜Hayata Yamamoto | 山本隼汰
AI白書2020によると、ユーザー企業のAI導入状況はあまりよい状況とは言えない。実際に導入している企業から検討を予定している企業まで含めてもせいぜい20% ~ 40% 程度。導入済み、PoC実施だけで見れば10~20%程度の企業に留まる。 この記事では、AI活用が進んでいかない問題について考えを述べる。主に、同業者である機械学習エンジニアに向けて書く。特に、昔の私自身に向けて。ビジネスサイドの人に向けては書かない。 私は、データサイエンティスト・機械学習エンジニアとして、PoCに多数参画した後に、機械学習を用いたプロダクトリリースにも関わった。研究成果が１つのプロダクトになったことで、見える世界が変わったように感じているし、昔の自分の至らなさにも気づくことできた。そして、同業者の意識が少し変わるだけで業界が大きく変わっていくと思っている。 主体感持ってますか？ 胸に手を当てて次の質問に答
日本発の“AIブレスト”は、世界の「ムダな会議」を変えるか
日本発の“AIブレスト”は、世界の「ムダな会議」を変えるか：世界を読み解くニュース・サロン（1/4 ページ） 長い、非効率、意見が出ない、結論に至らない――。日本企業で、会議が毛嫌いされるようになって久しい。インターネットで「会議」と検索してみると、すぐに「無駄」という言葉が目に飛び込んでくる。 ただ、会議が無駄という意見は、何も日本に限ったことではない。スイスのスケジューリングサービス企業Doodle（ドゥードル）が、世界の1900万件の会議を研究し、米国、英国、スイス、ドイツで働くビジネスパーソン6500人以上にインタビューを行った調査結果によれば、これらの国の企業で行われている会議の3分の2が無駄だと分析されている。さらにこの4カ国では、無駄な会議によって年間5410億ドルの余計なコストを生んでいるという。 日本でも、無駄な会議による損失が年間15億円に達するとの調査もあるくらいだ（
「AI人材がいません」「とりあえず事例ください」 困った依頼主は“本気度”が足りない AIベンチャーの本音
「AI人材がいません」「とりあえず事例ください」 困った依頼主は“本気度”が足りない AIベンチャーの本音：これからのAIの話をしよう（AIベンチャー対談編）（1/4 ページ） 「日本企業のAI活用について物申す！」――AIベンチャー Shannon Lab代表取締役の田中潤さんとAIベンチャーで働くマスクド・アナライズさんで、AI開発の“リアル”に迫る本対談。 前回の記事では、「依頼主に時間を奪われるAIベンチャーの苦悩」「失敗を恐れすぎる大企業」「怪しいAIベンチャーの見破り方」について語っていただきました。 後編となる本記事のテーマは「AI人材不足に嘆くなら世界に目を向けよう」「すごい技術＝ビジネスになるわけではない」「他社の成功事例をまねても意味がない」です。2019年以降のAI開発の在り方や、どういった点に注目してAI導入を進めていくべきかが分かる内容になっていると思います。 対
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題：これからのAIの話をしよう（AIベンチャー対談編）（1/4 ページ） 2018年ごろから、人工知能（AI）に対する過剰な期待と盛り上がりが徐々に落ち着いてきた印象です。 調査会社のガートナージャパンは、人工知能は流行期から幻滅期に差し掛かっているという見解を18年10月に発表しました。AI開発の現場で活躍している人の中にはそうした傾向を前向きに捉え、「ようやく落ち着いて話ができる環境になった」と胸をなで下ろしている人もいます。 そのうちの1人が、AIベンチャー Shannon Lab代表取締役の田中潤さんです。アメリカの大学で数学を研究していた田中さんは、現在人工知能の対話エンジンや音声認識エンジンを開発し、AIベンチャーの立場で企業のAI導入を支援しています。 田中さんは「2016～17年ごろ
AIを利用したシステム開発を受託したベンダが絶対に知っておくべきポイントと具体的契約条項｜知的財産・IT・人工知能・ベンチャービジネスの法律相談なら【STORIA法律事務所】
この記事は「AI法務Q＆A～AIの生成・保護・活用に関する法務Q＆A～」のうちのQ＆Aの１つです。 Q＆Aの全体像については「AI法務Q＆A～AIの生成・保護・活用に関する法務Q＆A～」をご参照ください。 「AIを利用したシステム」の開発は、これまでのシステム開発と異なる点があり、特にベンダ側が知っておくべきポイントが何点かあります。 【AIシステム開発に際してベンダが知っておくべきポイント】 １ まずは「できないこと」をはっきりさせ、ユーザーの期待値のコントロールをする ２ 成果物に関する権利の取り扱いが一番のポイント ３ 生成した学習済モデルについて蒸留行為や派生モデル生成行為をすることがOKかNGか ４ モデル生成のためにユーザーから提供を受けるデータの取り扱いに注意する ５ システム障害が生じたときの責任分担が不明確になりがちなので要注意 この記事では、ユーザーとベンダがシステム開
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AIブーム終焉の意味するところ｜Ryota Kanai