EV化に逆走!?マツダが理想のエンジン車開発にこだわる理由
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
歴史的な大転換！自動車産業を襲う「三つの地殻変動」～日本車メーカーは家電業界の二の舞を避けられるか（辻野 晃一郎） @gendai_biz
3つの視点で自動車産業の変化を捉える 近い将来、車の世界が大きく変わるであろうことは、もはや誰もが認識するようになった。インターネットが普及してIT全盛となってから、世の中の新陳代謝が一気に進み、さまざまな産業の組み換えやプレーヤーの入れ替わりが起こっている。 中でも、家電産業はすっかり様相が一変し、かつては世界を席巻したソニーですらも、今は完全にフォロワーの立場に甘んじている。シャープに至ってはまさに崖っぷち、風前の灯のような状態だ。 それは、家電の定義や中身、作り方が変化する大きなうねりに機敏に反応できなかった帰結でもあるが、このような大きな変化が次に予測される産業の筆頭が自動車だろう。 自動車産業の変化は、大きく以下の三つの視点から捉える必要がある。 一つ目が、従来のガソリン車やディーゼル車から電気自動車や水素燃料車などに向かう「エネルギー源の変化」という視点。 二つ目が、人が運転す
ハイブリッド車、終焉危機？ケタ違いの低燃費＆低CO2排出のPHEV、欧州を席巻の予兆
独ダイムラーのブランド、メルセデス・ベンツは、2017年までに10種類のプラグイン・ハイブリッド電気自動車（PHEV）を市場に投入する予定だという。独BMWも近々に5車種のPHEVを投入する計画で、独フォルクスワーゲン（VW）は今年中にPHEVのゴルフGTEを発売するほか、将来的には全車種にPHEVを用意する。ヨーロッパ勢の主力であるドイツは、PHEVに全力を傾けるつもりだ。 メルセデス・ベンツは昨秋、最上級車のSクラスにPHEVを投入した。日本名はS550プラグインハイブリッド車だ。今秋には、CクラスにもPHEVを投入する。しかも、C350のセダンとワゴンの2車種である。 ゴルフGTEに搭載する1.4リッター・ターボエンジンの最高出力は102馬力で、モーターと合わせると204馬力近くになる。しかも最大トルクは35.7kgm（キログラムメートル）と、国産3リッター車並みだ。VWの最強GTと
トヨタでも「燃料電池車」を普及させられない理由
トヨタ「燃料電池車」はコストダウンで700万円 バッテリー式EVに続く次世代エコカーと言われる水素燃料電池車は、今度こそ発進することができるのか――。6月25日、トヨタ自動車が燃料電池車の生産型プロトタイプ（試作モデル）、「トヨタFCV」を発表した。 加藤光久副社長は発表会のプレゼンのなかで「新型FCVセダン（トヨタが使用する燃料電池車の呼称）は08年に投入した『FCHV-adv』の20分の1。2010年に市販燃料電池車の開発に取り組んで以降、頑張ってここまで（販売価格700万円）たどりつけた。ファン・アンド・クリーンビークル（楽しく環境性能に優れたクルマ）をお届けしたい」と気勢を上げた。また、資源エネルギー庁燃料電池推進室の戸邉千広氏は、「エネファーム（家庭用燃料電池発電・給湯システム）が8万台設置ずみであるなど、燃料電池は日本が世界をリードしている分野。経産省としても導入支援に力を入れ
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