ロシアＷ杯：北海道のタコ「全試合的中」…でも既に出荷 | 毎日新聞サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会を巡り、北海道小平（おびら）町のミズダコ「ラビオ君」が日本代表の１次リーグ３試合の結果予想をすべて的中させ、話題を呼んでいる。 小平町はタコ箱を使ったミズダコ漁が盛ん。地元漁師の阿部喜三男さん（５１）が特産品を広く知ってもらおうと思いついた。 １９日に水揚げされたミズダコに小平を逆さまにした名を…
大阪大採点ミス：予備校通い、突然電話で「合格」に混乱 | 毎日新聞
大阪大は６日、昨年２月に実施した一般入試（前期日程）の物理で、出題と採点にミスがあったと発表した。合否判定をやり直した結果、不合格とした３０人を追加合格とした。また、本来は第１志望の学科で合格していたのに、第２志望の学科に入学していた学生も９人いた。 ◇ およそ１年遅れの「合格通知」を、一度は諦めていた受験生は複雑な思いで受け止めていた。６日に判明した大阪大の入試問題の出題ミス。外部から３度もミスの可能性を指摘されながら、誤りを認めたのは昨年１２月と、対応は後手に回った。 昨年の入試で合格していたはずの大阪府内の男性（１９）は現在、再び阪大を目指して予備校に通う。自宅に６日午前１１時ごろ、電話がかかってきた。相手は阪大。追加合格を知らせる内容だった。阪大の小林傳司（ただし）副学長は午後の記者会見で「ポジティブな反応がかなりあったと聞いている」と話したが、男性は「素直に喜べない」と、揺れる思
衆院選：立憲民主党、５０人超擁立へ | 毎日新聞
街頭演説後、聴衆と握手する枝野幸男元官房長官＝東京・有楽町で２０１７年１０月３日午後５時２４分、小出洋平撮影 民進党の枝野幸男代表代行が衆院選に向けて結成した新党「立憲民主党」は３日、総務相あての設立届を東京都選管に提出し、受理された。毎日新聞の取材では、枝野氏や長妻昭元厚生労働相ら民進党の前衆院議員１４人のほか、元職１１人、新人２３人が既に参加の意向を表明。希望の党から公認を拒否された民進の候補予定者らがさらに加わるとみられ、立憲民主党からの出馬は５０人を超える公算が大きくなった。 設立届では新党の代表を枝野氏とし、前衆院議員６人が名を連ねた。長妻氏は記者団に、全国１１の比例ブロック全てに候補者を擁立する考えを明らかにした。
小池知事：「私が決めたから」市場移転に関する文書残さず | 毎日新聞
東京都の市場移転問題を巡り、豊洲市場（江東区）と築地市場（中央区）の双方に市場機能を残す「豊洲移転・築地再開発方針」の最終判断に関する記録が都に残っていない問題で、小池百合子知事は１０日の定例記者会見で「一言で言えば政策判断。政策決定者である私が決めたということで、文書としては残していない」と理由…
東大：セックスでの同意とは…「キャンパスレイプ」なくせ | 毎日新聞
東大のワークショップで、グループに分かれて「性と同意」について話し合う参加者＝東京都目黒区の東大駒場キャンパスで２０１７年４月２５日、中村かさね撮影 駒場キャンパスでワークショップ 国内大学で初開催 大学生が性暴力の被害に遭う「キャンパスレイプ」を防ごうと、東京大の学生らが２５日夜、東京都目黒区の東大駒場キャンパスでワークショップを開いた。「同意のないセックスはレイプ」という考え方が一般的な欧米では、大学の新入生向けオリエンテーションで「性行為における同意」を教えるプログラムがあるものの、国内大学での開催は初めて。ベッドに誘う時、誘われる時、あなたは相手の同意を得ていますか？【中村かさね／統合デジタル取材センター】
月刊サッカー：スポーツの魅力、ネットで パフォーム・インベストメント・ジャパンＣＥＯ ジェームズ・ラシュトン氏に聞く | 毎日新聞
２０１７年から１０年間にわたるＪリーグの放映権を約２１００億円で獲得したパフォーム社（英国）の日本法人、パフォーム・インベストメント・ジャパン最高経営責任者（ＣＥＯ）のジェームズ・ラシュトン氏（３７）が毎日新聞社のインタビューに応じた。同社が２３日に開始したサービス「ＤＡＺＮ」（ダ・ゾーン）はプロ野球やＦ１、サッカー・ドイツ１部リーグなどを月１７５０円（税抜き）で配信し、「幅広いスポーツを手ごろな価格で提供すれば認知されると信じている」と語った。また、今季までＪリーグを中継しているスカパーＪＳＡＴにサブライセンス契約で映像を提供することには否定的な考えを示した。【聞き手・大谷津統一】 −−なぜ今、日本でサービスを開始したのか。
シー・シェパード：調査捕鯨妨害、永遠に禁止 日鯨研合意 | 毎日新聞
日本鯨類研究所（東京）などは２３日、反捕鯨団体「シー・シェパード」（ＳＳ）との間で、調査捕鯨船に対する妨害行為を永久にしないことで合意に達したと発表した。調査捕鯨の安全確保に向けて前進したものの、合意は米国の連邦地裁の調停によるもので、オーストラリアなど米国以外を拠点とするＳＳのグループには適用されない。今後も妨害が続く可能性が残されているほか、日本の調査捕鯨に対しては国際的な批判も根強い。 ＳＳとの合意に達したのは南極海などで調査捕鯨を実施する日鯨研と、船舶を保有する共同船舶。ＳＳによる調査船への攻撃や、安全な航海を脅かすような航行のほか、公海上で調査船に４５０メートル以内に近づくことが禁止された。
高校野球女子マネ問題：参加、反対が大勢 高野連の委員会 | 毎日新聞
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