Windows 10で脱ウイルス対策ソフトを実践、予期せぬ不安も
2019年の正月休みは奈良の実家でのんびり過ごした。1つだけ仕事らしいことをしたとすれば、実家のノートパソコン2台のセットアップだ。2014年1月に購入し両親が使ってきたWindows 7パソコンは5年が経過し、動作が重くなり使い勝手が悪くなっていた。 Windows 7は2020年1月にサポート終了を迎えることもあり、買い替えることになった。新機種の選定やセットアップを筆者が手伝った。 OSはWindows 10に、ディスクは256ギガバイトのSSDにした。CPUは第4世代Core i5-4200Uから、第8世代Core i5-8250Uへとパワーアップした。ちょっとした写真の整理や事務作業に使うパソコンなので、メモリーは8ギガバイトあれば十分だと判断した。実際に起動すると、古いパソコンに比べて驚くほど軽快に動作する。 パソコンに不慣れな70歳近い両親が使うことを考慮し、24時間365日
日本郵便がハード保守契約を全面見直し、ITベンダーの反発は必至
日本郵便が情報システムで使うハードウエアに関する保守契約の方針を刷新する意向を固めた。日経コンピュータの取材で分かった。 24時間保守を原則として採用せず、故障機器の修理を1週間分まとめて実施するなど過剰サービスを減らして、ハード保守費を従来の2割程度に減らす。2018年夏以降の新規入札案件から新方針を適用する。既存の保守契約は既に条件を見直す交渉に入った。 鈴木義伯専務執行役員CIO（最高情報責任者）は「現行の保守契約はITの技術変化を反映していない。サービス過剰でコストが高止まりしている」と話す。NTTデータ出身の鈴木CIOは日本取引所グループのCIOを経て2017年4月に日本郵便のCIOに就任して以来、見直しを模索してきた。 新方針ではITベンダーと契約する保守のパターンを品質が低いほうから「スポット保守」「日中週1保守」「日中保守」「24時間保守」の4つに分ける。そのうえで、ハード
「携帯電話番号は個人情報に当たらない」、新経連に真意を聞いた
「なぜ、単なる十数ケタの数字の羅列が、個人情報として保護の対象になるのか、そこがさっぱり分からないんですよ。企業ごとの自主的な規制ではダメなんでしょうか…」 2015年3月10日に閣議決定した個人情報保護法の改正案（ITpro関連記事：個人情報保護法改正案を閣議決定、個人情報の定義は骨子案を踏襲）を巡り、企業や経済団体の担当者から、取材の場でこうした疑問をぶつけられた。 担当者を困惑させているのが、個人情報の定義を明確化するという名目で新たに導入される「個人識別符号」という概念だ。個人の氏名だけでなく、政府や民間企業が個人に割り当てた符号（数字や文字）を含む情報も、個人情報として保護の対象になる。 企業や経済団体は、個人情報保護法改正案のどこに、違和感を覚えているのか。経済団体への取材を基に、改めて「符号を法的保護の対象にする」ことの意味について考えてみたい。 国会審議で明らかになった個人
CCC、iPhone画面のバーコードをTSUTAYA会員証に使えるサービス開始
レンタルソフト店「TSUTAYA（ツタヤ）」を全国展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は2013年2月4日から、一部店舗で、スマートフォン「iPhone」をTSUTAYAの会員証（Tカード）として使えるようにした。 CCCは昨年11月から、「おサイフケータイ」対応の携帯電話とAndroid端末で使える「TSUTAYA携帯会員証」を始めている（関連記事）。これをiPhoneでも使えるように機能拡張した。 携帯会員証を利用できるのは、TSUTAYAのセルフレジ導入店のうち、「祐天寺店」「あべの橋店」など6店舗。今後セルフレジ導入店を中心に順次全国に導入拡大する方針である。 iPhoneはFeliCa（フェリカ）やNFC（近距離無線通信）といった非接触通信機能を搭載していないため、画面に表示したバーコードを会員証として使う。あらかじめTカード会員番号をiPhoneから登録しておく
ビジネスパーソンにiPhoneはいらない
ここ最近、「パソコンはいらない、iPhoneがあれば十分」という趣旨の発言がいろいろな場所から聞こえてくるが、筆者から言わせてもらえば「iPhoneこそいらない」である。 そもそもiPhoneで参照している文書データ、スプレッドシート、プレゼンテーションのスライド、PDFファイルなどはどこで作成しているのだろう？ 少なくともパソコンを併用したほうが、はるかに効率的な作業環境になるはずである。またiPhoneのバックアップやiOSのアップデートは何で実行しているのだろうか？ ソフトバンクの孫正義代表取締役が「この12カ月間、パソコンをさわったことはない」といった趣旨を各種講演でたびたび述べているが、うがった見方をすれば「（自分では）バックアップしていません、OSもアップデートしていません、ビジネスデータを効率的に作成していません」とも受け取れる。一般のビジネスパーソンの参考にはならないだろう
Facebook、外部サイトによる携帯番号と住所へのアクセスを一時停止
米Facebookは米国時間2011年1月17日、ユーザーの携帯電話番号および住所を外部サイトと共有する機能を一時停止すると発表した。ユーザーのフィードバックを受け、同機能を改良するとしている。 Facebookは1月14日に、同社のソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）サイト「Facebook」と連携する外部サイトやアプリケーションがアクセス可能なユーザー情報の対象に、住所と携帯電話番号も含めたことを開発者向けブログで明らかにした。Facebookは、こうすることで例えばユーザーはショッピングサイトなどでの決済手続きを簡素化できると説明。また、外部サイトが住所と携帯電話番号にアクセスするにはユーザーの許可が必要であること、承認後も他の共有情報と同様に「Application Dashboard」で管理できること、友だちの住所と携帯電話番号は対象外であることなどを強調した。 しか
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