ビデオゲームの愛好家の間で確実に話題になることとして、Wii、Xbox、PlayStationなどのコンソール機の新発表が迫っているといううわさがある。 そのうち現在の最も注目の話題としては、What They Playのブログに投稿された、新世代のWiiが、2011年までに発売されるというものがある。 What They Playは、「ゲーム開発およびパブリッシャー関連のコミュニティーの複数情報筋の話として、任天堂は現在、次世代の家庭用コンソールゲーム機に関する初期段階のプレゼンテーションを行うべく、準備を進めている。どうやら『2011年までに』市場に投入されるだろうこのデバイスは、ただ単に現行のWiiのハードウェアに手を加えたという程度のものではなく、正真正銘の『次世代の』任天堂コンソール機になるだろう」と伝えている。 さらに、このブログ投稿は続けて、うわさになっている新デバイスには、

スクウェア・エニックス、タイトー、ニフティの3社は9月18日、無料カジュアルゲームの利用実態に関する自主調査の結果を発表した。 調査によると、無料カジュアルゲームの利用者は女性76.9％、男性23.1％で、3月に実施した前回調査と比べて女性の割合が約11％増加したという。 また、30歳以上の女性の割合が全体の61.7％となり、前回調査に引き続きF2層（35〜49歳）が無料カジュアルゲームの主な利用者であることが明らかになった。カジュアルゲームを利用するF2層を職業別に見ると、主婦が39.5％で最も多く、次いで事務職が24.7％という結果となった。 興味のあるジャンルは、全体では、「ゲーム」が最も多く、次いで「音楽、映画」「旅行」「ダイエット、運動」「グルメ」となった。F2層では、特に「ダイエット、運動」「旅行」「ファッション」の割合が高くなっている。 1回のプレイ時間は、「30〜45分」が

スクウェア・エニックスはテクモに対し、友好的公開買い付けを提案したことを明らかにした。その狙いはどこにあるのか、8月29日に東京都内で開かれた記者会見において、スクウェア・エニックス代表取締役社長の和田洋一氏が語った。 和田氏はまず、日本のゲーム会社が世界で戦っていく上で、国内企業が「ある程度深く手を組みながら世界展開していったほうがいい」と持論を展開。スクウェアとエニックスが2003年に合併したのもこの考えが元にあったとし、「昔から一貫した方針」と説明。その上で、テクモ代表取締役社長の安田善巳氏（9月1日付けで辞任予定）とは「ゲーム産業が世界的に発展する上で日本企業はどう振る舞うべきかを議論し、意気投合してきた。思想の一致を見いだした」として、両社が近い考えの下にあったと話す。 和田氏は創業家の一族でもある代表取締役会長の柿原康晴氏（9月1日より代表取締役社長を兼任予定）に対して、5月ご

スクウェア・エニックスは8月29日、テクモに対し友好的公開買い付けの提案をしたことを明らかにした。9月4日までを回答期限とし、回答がない、もしくはテクモ取締役会からの賛同が得られない場合は公開買い付けをしないという。 買い付け価格は1株920円で、これは8月28日の終値（706円）に30％強のプレミアムを加えた金額となる。買い付け予定株数の下限は発行済み株式総数の新株予約権等の潜在株を加えた完全希釈化後の株式総数の過半数。上限は設けていない。 スクウェア・エニックスではテクモを買収する狙いについて、ゲーム業界が岐路に立っている現状でテクモの今後に危惧を抱いているとし、スクウェア・エニックス・グループの一員となることでさらなる飛躍が期待できると説明している。 テクモは現在東京証券取引所第一部に上場。スクウェア・エニックス・グループはタイトーも傘下に収めており、テクモを買収してもテクモの組織や

エンターブレインは8月21日、日米3カ国のゲームソフト売上ランキングをまとめた企業向けの有料レポート「Top Global Markets Report」を販売すると発表した。これは、米The NPD Groupおよび英GfK Chart-Track Limitedとゲームマーケティングデータに関して提携したことで実現したもの。国内外のランキングデータをまとめて提供するサービスは業界初という。 レポートによると、2008年1月から7月の7カ月間、3カ国の合計でもっとも販売本数の多かったソフトは、「GRAND THEFT AUTO IV」（日本未発売）で累計販売本数は629万3000本であった。2位は「マリオカートWii」（552万5000本）、3位は「大乱闘スマッシュブラザーズX」（543万3000本）、4位は「Wii Fit」（360万4000本）、5位は「ギター ヒーロー3 レジェンド

そもそも「オンラインギャンブルなんか事業化しないよ」という企業は多いだろう。しかし、たまたま開催したオンラインのゲーム大会も内容によってはギャンブルとして摘発される恐れもあるのだ――。 海外の業者がインターネット上で展開しているオンラインギャンブルは、日本国内からの利用が制限されていない状況が往々にして見られる。国内での利用者も相当数いるようだ。2006年に入ってからこのような海外のオンラインカジノを利用したインターネットカフェの摘発が相次ぎ、裁判例も出始めた。 そもそも「ギャンブルサービスなんか提供しない」とおっしゃる企業も多いだろう。だが、オンラインゲームに目を転じてみると、ゲーム内通貨を賭け金にする古典的なギャンブルだけでなく、高額賞金を賭けたゲーム大会のようなものも想定し得る。バーチャルワールド内に企業の出展が増えれば、企業側もユーザー側もそのような場面に参加する機会も多くなるかも

ドワンゴらが運営する仮想空間サービス「ai sp@ce」が9月16日にクローズドベータテストを開始する。これに合わせて、ai sp@ceの中の様子が新たに公開された。その画像を紹介する。 （C）ai sp@ce製作委員会 ドワンゴらが運営する仮想空間サービス「ai sp@ce」が9月16日にクローズドベータテストを開始する。これに合わせて、ai sp@ceの中の様子が新たに公開された。その画像を紹介する。

Venture Beatブログの米国時間7月30日午前の投稿で、Dean Takahashi氏が、ひそかにGoogleが開発を進めてきた、非常に完成度の高いゲーム内広告プログラムの一端を明らかにした。 Takahashi氏は「この件に詳しい複数の情報筋が、ゲーム内に動画を挿入可能なゲーム内広告技術の開発に、Googleが成功したことを伝えている。ゲームキャラクターが『さて、ここでスポンサーから一言』といったセリフで動画広告を紹介し、ゲーム内の一場面の最後に短い動画を見せるといったデモで、同技術が紹介されたりもしている」と記した。 また、Takahashi氏は、Googleが、このイニシアチブの開発分野でかなり進んでおり、すぐにでも望むならば提供できる状況にあると伝えた。 もちろん、Googleが、このゲーム内広告プログラムを提供することになったとしても、同市場を単独でリードするのは難しい。

ディー・エヌ・エー（DeNA）は7月24日、モバイルソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「モバゲータウン」のPC版を正式公開したと発表した。2日より一部のユーザー向けにクローズドベータサービスとして提供してきたが、同日からはすべての会員がPCからもモバゲータウンを利用できる。iPhoneからも閲覧可能だ。 日記や掲示板の投稿、閲覧、アバターアイテムの購入や着せ替え、質問広場への投稿といったSNS機能がPCから利用できる。パソコン用サイトのURLはhttp://mbga.jp/.pc/。デザインは現行のモバイルサイトとほぼ同じだ。閲覧するにはユーザーがモバゲー登録時に登録した携帯電話のメールアドレスと、パスワードが必要。パスワードは携帯電話からモバゲータウンにアクセスし、マイページで設定する。

アップルのiPhoneが7月11日、ソフトバンクモバイルからついに発売された。iPhone向けのアプリケーション販売サイト「App Store」には、日本企業により開発されたアプリも並んでいる。 そこに参入した企業の1つがハドソンだ。往年のヒットタイトル「ボンバーマン」をiPhone向けにリメイクした「BOMBERMAN TOUCH -The Legend of Mystic Bomb-（ボンバーマンタッチ ザ レジェンド オブ ミスティックボム）」のほか、物理計算で画面内の水の動きをリアルに表現しながら、端末を傾けたり画面に触ったりして水を動かし、パズルをクリアしていくゲーム「AQUA FOREST Powered by OctaveEngine Casual（アクア フォレスト）」など、新たなジャンルにも挑戦している。また、9つの数字を縦横1つずつになるように埋めていく「SUDOKU（

電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ　電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社　データ流通の枠組み始動