｢わたしたちみんな、だまされているんじゃないかしら｣とは、SF小説『時は乱れて』のセリフである。 本書の主人公はある日を境に、自分を取り巻く全ては紛いもので、家も、立場も、隣人すらも誰かに作られたものなのではないか、という果てのない疑念に苛まれることになる。 こうした考えはわりとポピュラーで、｢自分以外はみんな宇宙人なのではないか｣とか｢この世界は実はバーチャル空間なのではないか｣などという空想を、誰しも一度は経験したことがあるだろう。 とはいえ、あくまで空想は空想のはず、だった。まさか20代も後半になって、そんな空想が現実のものになろうとは——。 仕事の速い若手社員、｢遠藤ひかり｣ 時をさかのぼること、2019年6月。 ｢フルリモートワーク｣という耳慣れない就労形態でキャスターと業務委託契約を結ぶことになった私は、自宅のパソコンの前で胸を高鳴らせていた。 フルリモートワークはその名の通り

アマゾンでは、本の売れ筋ランキングの総合で一時は9位となり、日本文学部門などで1位を獲得。反響を受けて、同作は3万5000部の緊急重版が決定したという。 出版から30年以上が経過した日本文学の巨匠作品に、なにが起こったのだろうか？ TikTokの紹介動画が580万回再生 きっかけは、1人のTikTokユーザーによる動画投稿だ。 TikTokで小説を紹介する動画を投稿している｢けんご（@けんご 小説紹介）｣さんは2020年から動画投稿を行っており、若い世代に人気のTikTokクリエイターだ。 『残像に口紅を』は、話が進むごとに文字が1つ消えていく実験的な小説。使用できる文字が減っていく世界で生きる、一人の小説家の姿を描いている。 けんごさんは7月27日、本著を簡潔にまとめた30秒の動画を公開した。

浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ and 西山 里緒 ［編集部］ Jun. 08, 2020, 02:30 PM 国内 83,688 Twitter上で名誉を毀損されたとして、ジャーナリストの伊藤詩織さんは6月8日、漫画家のはすみとしこ氏ら3人を相手取り、770万円の損害賠償と投稿の削除、謝罪を求め、東京地方裁判所に提訴した。 伊藤さんは2019年12月、元TBSワシントン支局長・山口敬之氏から性的暴行を受けたとして、山口氏を相手取り、東京地裁で起こした損害賠償請求訴訟で勝訴。その際の記者会見で、SNS上などで受けた誹謗中傷（セカンドレイプ※）に対しては法的措置を取ることを明らかにしていた。 ※セカンドレイプ：性暴力被害者に対して｢被害者にも責任はある｣と糾弾することや、誹謗中傷やデマで被害者を貶めること。 折しも、5月23日に死去し

ボストンダイナミクスの犬型ロボット｢スポット｣は、牧羊犬として働いている。 同社はニュージーランドのロコス社と提携したことを発表した。 スポットは、ボストンダイナミクスのハードウェアとロコスの遠隔操作技術を使用して、各種のデータを収集する。 最近、このロボットはシンガポールでの社会的距離を強制することや、ボストン病院でCOVID-19患者をスクリーニングすることにも使用されている。 ボストンダイナミクス（Boston Dynamics）の有名な四足歩行ロボット｢スポット（Spot）｣が、羊を飼うという新しい仕事に就いた。このロボット工学企業は先ごろ、ロボット操作ソフトウェアを専門とするニュージーランドのロコス（Rocos）社との業務提携を発表した。 ロコスによると、同社のソフトウェアは、スポットの遠隔利用をより効率的にし、収集したデータを扱いやすいものにするという。 スポットはすでに、世界

2020年までに、上場企業役員に占める女性の割合を10%に —— 政府が懸命に旗を振る一方で、2019年のデータでは女性役員比率はわずか4.2％にとどまり（東京商工リサーチ調べ）、先進国で最低レベルからの脱却にはほど遠い。 なぜ経営層の女性比率は上がらないのか？　日本最大級のビジネスカンファレンスを取材し、現場から考えた。 登壇者の女性比率は4.9% 筆者は2月中旬、経営者・経営幹部のためのカンファレンス｢Industry Co-Creation（ICC）サミット FUKUOKA 2020｣に取材メディアとして参加した。公式サイトによるとICCは、総勢900人以上が参加する大規模なビジネスカンファレンスで、起業家・経営者・投資家・専門家らが一堂に会し、いくつものセッションが同時並行で進められる。 スタートアップを中心に取材してきた筆者は、日本のスタートアップ業界の経営層における女性の少なさ

良品計画は1月13日、システムメンテナンスのために現在停止しているECサイト｢無印良品ネットストア｣とアプリ｢MUJI passport｣の完全再開を、1月下旬に延期すると発表した。 今回のメンテナンスは、12月末から2週間超に及ぶものとなる。 当初のメンテナンス期間の予定は、2019年12月31日午前0時～2020年1月1日午後1時だった。しかし同社はその後、｢1月上旬｣まで期間を延長。今回の発表はそれをさらに延期するものだ。 良品計画の広報に問い合わせたところ、延期の理由について次のように回答している。 ｢基幹システムの入れ替えに伴うメンテナンスを行っています。合わせて無印良品ネットストア、MUJI passportアプリともに、簡単な利便性向上のためのアップデートを行っています。1月11日（土）にネットストア再開を試みましたが、ネットストアが、時折、使用に耐えうる表示スピードを満たさ

｢飛行機の代わりに電車で移動することはできませんか｣ KLMオランダ航空の“捨て身”の呼びかけが、世界で注目を集めている。同社のCEOは｢弱肉強食。絶え間なく前進しないと業界から消えてしまう｣と、その覚悟を語った。｢飛び恥｣という言葉が浸透するヨーロッパで、一体何が起きているのか。

約5000名限定、対象地域も限定で無料提供。しかし、三木谷社長も認めるようにこれは先行テストの色合いが濃い。正式サービスが｢いくらになるのか｣も、記者発表では一言も言及はなかった。 撮影：伊藤有 ｢ネットワーク基盤の整備を着実に進め、料金の一層の低廉化やサービス多様化への国民の期待もしっかり受け止め、本格サービスを早期に開始してほしい｣（菅官房長官） 9月6日、菅義偉官房長官は、楽天の本格参入延期について、こう答えた。 楽天のキャリア参入は、通信行政に詳しい菅官房長官の肝いりとされている。 菅官房長官が2018年8月に｢携帯電話料金は4割値下げできる余地がある｣と発言。さらに｢2019年10月には楽天の参入によって、通信料金は値下げされるだろう｣とも語っていたが、楽天の本格参入が延期になったことで、値下げ競争も遅れる。つまり、楽天は菅官房長官の面子を潰したことになる。 面子を潰されたのは総

9月3日、強盗がオーストラリアのパースにあるアップルストアに窓ガラスを大型ハンマーで割って押し入り、30万ドル相当のiPhoneやアップル製品を盗んだと、 Perth Nowなどの現地メディアが報じた。 アップルが盗まれたデバイスを特定して無効化したため、それを買いたい人にとっては無意味な物になったと、ある警察官はパースのメディアに語った。 5月に申請された特許によると、アップルが導入を検討しているのは、購入されていないiPhoneが店舗から一定の距離を離れた場合、起動や使用ができなくなるワイヤレスセキュリティシステムだと見られる。今回、盗まれたデバイスを無効にするのにこの方法が使われたかは不明。 9月3日朝、強盗がオーストラリアのパースにあるアップルストアの窓を大型ハンマーで割り、iPhoneなどのアップル製品、30万ドル相当を盗んだとPerth Nowなど現地メディアが報じた。このニュ

2019年5月、アメリカ、フィリピン、インドの各海軍と南シナ海で共同訓練を行った日本の自衛隊。共同作戦時には、信頼関係と情報共有が重要な意味を持つ。 Japan Maritime Self-Defense Force/Handout via REUTERS 世界の国々はいずれも、自国の安全保障にとって脅威となる国やテロ組織などに関する軍事的な情報を集めている。 しかし例えば、同じ脅威にさらされている国同士であれば、互いの持つ情報を教え合うことで、それぞれの安全保障を強化することができる。あるいは、共同で脅威に対処できれば、さらに有利になるだろう。 しかし、相手国に渡した情報を外部に漏らされるようなことがあっては困る。そのため、秘密指定の軍事情報についてはしっかりと秘匿し、外部に漏らさない措置をとることを、互いに約束する必要がある。そこで結ばれるのがGSOMIAだ。 GSOMIA自体は、共有

シリコンバレーでは、様々なサービスが流行っては、その時代の役目を終えて消えていく。 アメリカ屈指のアクセラレーターY Combinator（Yコンビネーター）から資金調達し、業界から注目されたものの、やむを得ずサービスをクローズしたスタートアップにはどんなものがあるのだろうか？ （データは公開情報をもとにスタートアップの評価サービス｢datavase.io｣が抽出した。なお、一部の不幸な買収でエグジットしてしまった企業などは除外している）

KFCのフライドチキンは、日本のクリスマスの習慣になっている。 1970年代はじめに日本KFCの立ち上げに携わった大河原毅氏は、カーネル・サンダースの人形にサンタクロースの格好をさせるという習慣を生み出すことに一役買った。 同氏は、クリスマスにフライドチキンを食べることは西洋の習慣とニュースで嘘をついたと述べた。今でも後悔しているそうだ。 フライドチキンがいかにして日本のクリスマスの習慣になったのか、その全容は、Business Insiderのポッドキャスト｢Household Name｣で。 “クリスマスにフライドチキンを食べる”という日本の習慣は、嘘から始まった。 1970年、ケンタッキーフライドチキン（KFC）の1号店がオープン。当時の店長、大河原毅氏は売り上げに苦戦していた。 道行く人には、赤と白の縞模様の屋根に英語の看板を掲げた店が一体何の店なのか分からなかった。お菓子屋なのか

WEAR SPACEのクラウドファンディング向けプロトタイプを装着してみた。既存のノイズキャンセルヘッドホンの耳あて部分と、布素材のシェードを組み合わせたモックアップだがノイズキャンセルは動作していた。装着感は見た目に反して軽く、首が疲れるようなことはなかった。スペック上の重量は約330g。 パナソニックが2018年4月に買収したIoT家電ベンチャー・Shiftall（シフトール）※。その初の｢協業｣が公表された。 Shiftallとパナソニックは、集中力を高めるヘッドフォン型のウェアラブル製品｢WEAR SPACE｣（ウェアースペース）の製品化に向けたクラウドファンディングを開始した。10月2日、都内で記者発表会を開き、その詳細を説明した。 Shiftall：2018年4月にパナソニックが子会社化したハードウェアスタートアップ。創業者はパナソニック出身で、家電ベンチャーCerevo創業者

浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ and 松本幸太朗 Aug. 09, 2018, 05:00 PM ビジネス 17,912 人気ブロガーのHagexさんが刺殺されるという衝撃的な事件から1カ月半が経った。なぜあの事件は起きてしまったのか。 インターネットの変遷を見続け、ソーシャルメディアの草創期もよく知るアジャイル・メディアネットワークCMOでブロガーの徳力基彦さんとネットニュース編集者の中川淳一郎さんが、事件が起きた背景などについて論じた。 ＜Hagexさん刺殺事件の経緯＞2018年6月24日午後8時ごろ、福岡市中央区内の起業家支援施設で開かれたイベントで、講師を務めたインターネットセキュリティー関連企業の岡本顕一郎さん（41）がナイフで殺害され、松本英光容疑者が殺人と銃刀法違反の疑いで逮捕された。 松本容疑者はネット上で｢低能先

7月16日・17日、アマゾンは年に一度の、プライム会員限定のセールス｢プライムデー2018｣を開催した。価格の安さもあってさまざまな製品が売れたが、ことハードウェアに関しては｢2トップ｣と言えるものがあった。アマゾンのスマートスピーカー｢Echo Dot｣と、ビデオ配信用端末｢FireTV Stick｣だ。 ほかにも、電子書籍端末である｢Kindle｣やタブレットの｢Fire Tablet｣など、アマゾンが自社ブランドで、独自に企画・販売する家電はよく売れた。推測される売上高の規模からすれば、いまや同社は｢大手家電メーカーの一角にいる｣と言っても差し支えない。 アマゾンのハードウェアビジネスを率いる、米アマゾンのAmazon Devices 上級副社長のデイブ・リンプ（Dave Limp）氏が語る、｢家電メーカー・アマゾン｣の姿は強烈だ。おいそれと一般の家電メーカーでは真似のできない、あま

マンハッタンの最先端ジムの有名トレーナーからインディアナポリスにあるNational Institute for Fitness and Sport（NIFS）、アメリカ陸軍の体力テストまで、昔ながらの腹筋運動の評判は落ちる一方。 かつてはトレーニングの基本として欠かせなかった腹筋運動だが、科学的な研究で、ウエストを細くすることもなければ、お腹の脂肪を落とす効果もないことが分かった。また腹筋の強化あるいは柔軟性の維持、長距離走のための体力づくりにも最適な方法ではない。 アメリカ陸軍は、体力テストの一つとして数十年間行われてきた｢2分間の腹筋運動｣を2020年末までに徐々に廃止し、代わりに兵士の戦闘即応力の向上により有効なもの、具体的にはデッドリフト（床に置かれたバーベルを直立姿勢になるまで持ち上げる）、パワースロー（重さ約4kgのボールを背後に向かって遠くまで投げる）、ドラッグ＆キャリー（

アマゾンによると、1億個以上の商品が売れた。 Shayanne Gal/Business Insider アマゾンの年に一度のプライムデーが終わった。同社によると、過去最高の売上を記録した。 世界中で1億個以上の商品が売れた。世界中で最も売れたトップ2の商品は、Fire TV StickとEcho Dot。 他には、洗濯用洗剤からゲーム機までさまざまな商品が売れた。世界各国で最も売れた商品を見てみよう。 アマゾンの年に一度のプライムデーが終わった。同社によると、36時間のショッピングイベントは過去最大の規模となった。 同社のプレスリリースによると、世界中で1億個以上の商品が売れた。世界中で最も売れたトップ2の商品は、Fire TV StickとEcho Dot。 その他、テック系商品ではスマートフォンの充電器やSDカード、Phillips HueのLED電球などが、家庭向け商品では掃除機、

現役高校生プログラマーの率いるワンファイナンシャルは6月12日、お財布に溜まっているレシートを瞬時に現金化できるアプリ｢ONE（ワン）｣の提供を始めることを明らかにした。スマートフォンのカメラ機能を使ってレシートを撮影すれば、すぐにアプリ内のウォレットに10円が振り込まれるという。振り込まれた現金は銀行の手数料分以上になれば、国内のほぼ全ての金融機関で好きなタイミングで引き出すことができる。 ワンファイナンシャルCEOで高校3年生の山内奏人さんは｢レシートには究極のいろんなデータが含まれている。いつ、どこで、誰が何をいくら払って、いくらお釣りをもらって買ったのか。一人ひとりの購買行動やパターン分析ができるようになる｣と話す。蓄積データをメーカーなど企業向けに販売していく狙いがある。 山内さんは小学生の時に独学でプログラミングを始め、国際的なプログラミングコンテストやビジネスコンテストで数々

2017年、全国の弁護士会に複数の弁護士に対する約13万件の懲戒請求があった。 あるブログに扇動された組織的なものが多く、懲戒の理由には｢朝鮮人学校補助金支給要求声明に賛同 ｣したことなどが記されていた。これは、人種差別かつ弁護士自治への挑戦だ。請求者に対し法的措置をとると宣言した佐々木亮弁護士に話を聞いた。 ブログが扇動、きっかけは朝鮮学校の補助金 弁護士の懲戒請求は誰でもできる。請求を受けて弁護士会が調査し、その弁護士が弁護士法や所属弁護士会・日弁連の会則に違反したり、｢品位を失うべき非行｣があった場合には｢戒告｣｢2年以内の業務停止｣｢退会命令｣｢除名｣の処分が下されることになっている。 佐々木さんには2017年6月からこれまで約3000件の懲戒請求があった。 最初の懲戒請求が届いたのは2017年6月。懲戒事由は以下のとおりだ。 ｢違法である朝鮮人学校補助金支給要求声明に賛同し、その