ネットマーケティングの“常識”はウソばかり：日経ビジネスオンライン
「売れるネット通販」がやっていることに仮説なし！ はっきり言おう。 今のネットマーケティングの常識は間違いだらけである。 多くのネット通販は、広告代理店や制作会社やシステム会社の言われるがままに、オシャレな広告原稿（バナー）を作り、キレイな本サイト（ECサイト）を作り、ショッピングカートのシステムを導入さえすれば、売り上げが上がると思っている。 しかし、統計的に日本の約9割のネット通販事業が実は赤字だと言われている。数年前に夢見てはやりのネット通販事業に手を出してみたものの、フタを開けてみると「貧乏ネット通販」になっていた会社ばかりだ。もっというと、王道のネットマーケティングの“常識”でやっている会社ほど失敗している。 その一方で、ネット通販で50億円、100億円と稼いで大儲けしている「売れるネット通販」も世の中にたくさんある。私のクライアントたちはまさにそうだ。 では、なぜ“売れるネット
加藤公一レオ：日経ビジネスオンライン
1975年ブラジル・サンパウロ生まれ、アメリカ・ロサンゼルス育ち。 西南学院大学経済学部卒業後、三菱商事に入社。その後、Havas Worlwide Tokyo、アサツーディ・ケイ（ADK）にて、一貫してネットビジネスを軸としたダイレクトマーケティングに従事し、担当した全てのクライアント（広告主）のネット広告を大成功させる。 その実践経験とノウハウをもとに、ネット広告のレスポンスを確実にアップさせてしまうため、クライアント企業から『レスポンスの魔術師』との異名をとる。 1000社以上が導入している通販企業（広告主）向けツール（ASP）の『売れるネット広告つくーる』を監修。 『アドテック東京』『アドテック九州』『宣伝会議』『日経デジタルマーケティング』『通販新聞』など講演多数。 『九州インターネット広告協会』の初代会長も務めた。 著書に『単品通販“売れる”インターネット広告』（日本文芸社）。
続・「売れる」ネット通販と「貧乏」ネット通販の違い：日経ビジネスオンライン
加藤 公一 レオ 売れるネット広告社 代表取締役社長 三菱商事、Havas Worlwide Tokyo、アサツーディ・ケイにて、一貫してネットを軸としたダイレクトマーケティングに従事し、担当した全てのクライアントのネット広告を大成功させる。 この著者の記事を見る
権力者はやりたい放題、国民の義務ばかりが増える 日本人が知らない自民党憲法改正案の意義とリスク――小林節・慶應義塾大学法学部教授に聞く
シリーズ・日本のアジェンダ 「憲法改正」でどう変わる？日本と日本人 いまの日本の経済、政治、社会が直面している旬のテーマを取り上げ、各分野の専門家に賛成・反対の立場から記事や論考を寄せていただき、議論を深めていく「シリーズ・日本のアジェンダ」。このシリーズでは、自民党が中心となって進められている「憲法改正論議」を取り上げ、なぜ憲法を改正する必要があるのか、憲法改正によって日本人の生活はどう変わるのかを、詳しく検証していく。 バックナンバー一覧 昨年4月に「日本国憲法改正草案」を発表した自民党が先の参院選で大勝し、憲法改正が現実味を帯びてきた。一時期、第96条を先行して改正しようという自民党の発案が物議を醸したこともあり、国民の間では憲法改正への注目がかつてなく盛り上がっている。ニュースなどを見て、今回の改正案を不安視する向きも多い。そうした状況を受け、足もとでは「護憲派」「改憲派」の識者た
慰安婦問題、日本版アルジャジーラで独自の発信を 谷山雄二朗氏に聞く「情報戦」に勝つ戦略 | JBpress (ジェイビープレス)
日本維新の会共同代表の橋下徹・大阪市長が再燃させた「従軍慰安婦」問題。1990年代初めに大きく表面化して以降、この問題は韓国から世界に広がり、日本は「性奴隷を強制した国」という暗いイメージが定着しつつある。 橋下氏は「それは事実とは違う」と発言した。だが、米軍に風俗産業の活用を勧める発言が伴っていたこともあって強い非難が起こり、米国政府の怒りを買った。結果として日本は人権を軽視する国という負のイメージが強化された面がある。 だが、秦郁彦氏の労作『慰安婦と戦場の性』（新潮選書）などにあるように、韓国人慰安婦について日本軍による強制連行の証拠がないのも事実。また、第2次大戦当時や朝鮮戦争、ベトナム戦争時など、慰安婦制度が日本以外にも幅広く存在したことを示す史料が多数見つかっている。 ユーチューブ上の英語スピーチで賛否両論の反響 日本の「汚名」を晴らし国際社会で「名誉ある地位」を得るため、日本は
データサイエンティスト レベル表 - shakezoの日記
プログラマレベルというページがとても面白かったのでデータサイエンティスト版つくってみました。データサイエンティストの定義は[twitter:@TJO_datasci]さんのQuantitative analystに準拠しつつ技術面に焦点をあててレベル分けしています。 レベル0 このレベルの人はデータ分析をしたことがありません。最近テレビでよく目にするビッグデータについては何だが凄そうというイメージは持っています。そしてデータサイエンティストという言葉を知らない人が大半です。 ありがちな発言 「ビッグデータってすごいらしいね」 レベル1 レベル1の人達は仕事や大学等の課題でExcelを用いた集計や簡単な相関分析などを実施したことがあります。ただし分析にあまり興味を持っておらずデータをニヤニヤしながら眺めている上位レベルの人達を変人だと思っています。彼らにとってビッグデータやデータサイエンティ
『吉田茂の軍事顧問 辰巳栄一』文庫解説 by 中西 輝政 - HONZ
本書は、戦前・戦後を通じた昭和日本の「国家戦略と情報」を考える上で、絶好の評伝となっている。また、辰巳栄一という人物について、これまでは「歴史の脇役」として戦前・戦後の昭和史の一局面で時として顔を出し短かく言及されることはあったが、本格的な評伝が書かれるのが、なぜ「これほど遅く」なってしまったのか、とさえ思える重要な人物である。そこに、日本人の戦略思考やインテリジェンス問題への関心の低さ、敢えて言えば国民としての「政治的民度の低さ」を指摘しない訳にはゆかない。 辰巳栄一については、従来、戦前期の陸軍部内で数少ない英米派として、日独伊三国同盟など枢軸外交へ傾斜する軍主流派に抵抗した人物として、また戦後は首相・吉田茂の影のアドバイザーとして再軍備問題に関わったことぐらいしか知られてこなかった。しかし本書を始めとして近年、とりわけ二十一世紀になってから昭和史の研究はめざましい展開を見せている。と
コラム：新興国襲ったドルキャリー巻き戻しの残存リスク＝竹中正治氏
７月３０日、龍谷大学の竹中正治教授は、新興国市場混乱の背景には１９９０年代後半のアジア通貨危機時と同じドル売りキャリートレードの巻き戻しがあると推測されるものの、各国は規制や予防策を強化しており、激発性の危機に転じる可能性は低いと指摘。提供写真（２０１３年 ロイター） 今年５月以降、それまで新興国に流入していたマネーフローが流出に転じ、これら諸国の株価も為替相場も下落に転じた。このことが世界経済の不安定化要因のひとつとして懸念されている。しかも、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の量的金融緩和（ＱＥ）縮小見通しの表明がその原因になったという論評が多い。しかし、そうした理解は私には「原因」と「きっかけ」を混同しているように思える。 たとえば、本フォーラムでも散見される一般的解説に、５月のバーナンキＦＲＢ議長によるＱＥ縮小見通し表明が相場調整の引き金を引き、一部新興国の株価と通貨下落をもたらしたという
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論文紹介： On the Correlation between Commodity and Equity Returns: Implications for Portfolio Allocation | Masaoの「ハーバード流投資術」－資産運用をアツくしよう！