どうもアクセルです。 現在、IPアドレスが特定出来て、プロバイダが判明しました。 その特定したプロバイダと個人の情報の開示にむけての裁判中なので、一部内容をぼかしますが、ある程度めどが立ったので、情報公開をしていこうと思います。 なぜ裁判になったかというと簡単に言えば、ネット上でアクセルや会社、寺子屋コンサルなどに匿名で誹謗中傷をしている人物に慰謝料を請求するためです。 誹謗中傷（ひぼうちゅうしょう）とは、他人をそしる（誹る・謗る）こと、あるいは徹底的な悪口などを言うこと。単に中傷（ちゅうしょう）とも言う。 政治などの公的な場では「そしり」「悪口」とは言わず「誹謗中傷」がよく用いられる。法的場面では「誹謗中傷」そのものではなく、その結果としての名誉毀損、侮辱、信用毀損、業務妨害が罪に問われることとなる。 引用元：wikipedia 最初はスルーすれば終わると思ったツイッターなどのSNSでは

もともとウニログの対談？企画だったのを結局ツイキャスにして、でもそのまとめをブログにも書く予定なので見逃した方はぜひ読んでね — ビアンカ・ウェブ (@biancaweb_net) August 30, 2018 ブログ楽しみと言ってくださった皆さん、お待たせしました！ 先日、下記メンバーで、アフィリエイトの現状と今後や、それぞれの進む道など色々ツイキャスで話しましたが、そのときの内容をメモできた範囲でまとめました(•̀ᴗ•́)و ̑̑ ツイキャス出演者 ※敬称略 うっちー 今回会場として貸してくれた株式会社LeoSophiaの代表。 美女肌計画などのメディア事業から、飲食店運営、EC事業、インフルエンサーマーケティング事業など異次元に活躍。 たかぽん かつてはツイッターのアフィリエイト界隈の中心人物で、保険ソクラテスを公開したり、マリカー大会やアフィロックの開催に携わっていた元カリスマ。

ふるさと納税の返礼品をめぐって自治体間の競争が過熱しているとして、総務省は、返礼品の調達価格を寄付額の３割以下にするなどの通知を守らない自治体については、ふるさと納税の対象から外し、寄付しても税金が控除されないよう、制度を見直す方針を固めました。 総務省では、多くの寄付金を集めるため高額な返礼品を贈るなど、自治体間の競争が過熱しているとして、自治体に、返礼品の調達価格を寄付額の３割以下にすることや、地元の特産品を使うよう通知しています。 しかし一部の自治体は、通知を守る考えはないとの立場を表明し、多額の寄付金を集めています。 総務省は、こうした状況はふるさと納税制度の趣旨から看過できないとして、通知を守らない自治体については、ふるさと納税の対象から外し、寄付をしても税金が控除されないよう、制度を見直す方針を固めました。 こうした制度の見直しには地方税法の改正が必要となることから、総務省は、

チワワん @otinpotiwawa2 @ponkotuy 強制労働=今の日本の社畜社会と何も変わらないと皆思ってる。管理出来ない無能管理職がデカイ顔してる会社で働くよりはAIに支配された完璧な管理社会の方が良いまである。ただし日本人は飯にはとことんこだわるので、飯が不味いとすぐにレジスタンス結成してディストピア破壊しそう。 2018-09-04 12:46:47 Kirsi @Kirsi____ この国の飯文化は世界的にもかなり上位で、国民の大多数が食事に並々ならぬ関心を抱いており、なにより自分自身美味しい料理を食べることが大好きなので不味い飯を食べるのは絶対にごめんこうむりたいのである。 2018-09-04 17:41:53