会社をやめました。 | sadaakikato.com
本日、ダイヤモンド社を退職しました。 2005年の9月に前職のアスキーから転職してきたので、ちょうど6年、勤めたことになります。 ダイヤモンド社はとてもいい会社で、すばらしい経験をたくさんさせていただきました。本当に好き勝手に本をつくることができたし、電子書籍など新しいことにチャレンジもできました。なによりも『もしドラ』のような経験は、そうできるものではありません。そんな場を与えてくださった会社のみなさんにはとても感謝しています。 ダイヤモンド社の書籍編集局は、いまノンフィクションの本をつくるならここにいるのがいちばん！といえるくらいのメンバーがそろっています。また、井上部長ひきいる営業部も業界最強といっていいでしょう。そしてなによりも編集と営業の連携がすばらしいのもダイヤモンド社の特徴です。 では、なんでやめるのか？ じつは、あんまり確固とした理由はありません。新しいことがしたい。面白い
国際郵便増加狙い、ネット競売世界最大手と提携 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
日本郵政グループの郵便事業会社（日本郵便）が、インターネットオークション世界最大手の米イーベイと業務提携することが７日、わかった。 ８日に発表する。日本郵便は、英語が得意でない日本人でも海外オークションに出品しやすくする支援サービスを２０１２年春に始める。さらにイーベイ関連の国際郵送料を現行より２〜３割安くするなどして利用者増を目指す方針だ。 日本郵便は、国内で年３％ずつ取扱量が減って採算が悪化している郵便事業を立て直すきっかけにすることを狙っている。イーベイ関連の国際郵便取扱量は、２〜３年後に年間数百万個に達すると見込んでいる。 一方、イーベイにとっては、日本発の品ぞろえを大幅に拡充できる。日本の骨董(こっとう)品などの美術品や、漆器などのほか、海外では入手が難しいアニメ関連の本やフィギュアなどの出品を期待している。また、日本の商品の通信販売なども拡充し、こちらの輸送も日本郵便が受
ついに紅葉がピーク！ ため息が出るほど美しい絶景ハイキングコースは都内からの日帰りも可能 ｜ ガジェット通信 GetNews
面白いものを探しにいこう 本物を体験し体感しよう 会いたい人に会いに行こう 見たことのないものを見に行こう そしてそれをやわらかくみんなに伝えよう [→ガジェ通についてもっと詳しく] [→ガジェット通信フロアについて] つい先日、紅葉シーズンを迎えた奥多摩・三頭山に登ってきました。1年に1度だけカラフルに色づく山は、ため息が出るほど美しかったです。 せっかくだから、もっともっと紅葉を満喫したい！ということで、11月中旬から下旬に紅葉のピークを迎えるコースを徹底的に調査してみました。 オススメコースはこの3つです！ 【1】 御岳渓谷遊歩道 ★全長4kmの遊歩道には美術館や酒蔵などの見どころもたくさん！ 新宿から約1時間30分の「御嶽駅」をからすぐに遊歩道に入れるというアクセスの良さがまず嬉しいですね。多摩川の清流に沿って、全長4kmの歩きやすい遊歩道が続きます。遊歩道の途中には「櫛かんざし美
高木浩光＠自宅の日記 - テレビ録画機「トルネ」の視聴ジャンルが無断公開されている
■ 何が個人情報なのか履き違えている日本 昨日の日記の件、みなさんからの声により、PlayStation 3をテレビ録画機にする製品「トルネ」についても同じ問題があり、どんなジャンルの番組をよく視聴しているかや、視聴時刻までもが公開状態になっていることが判明した。これについては後述する。 それより先に今言いたいのは、こういうことが起きるのは、何が「個人情報」なのかを、日本の事業者や行政がみんな揃って履き違えているためではないかということだ。 今回の件について、ソニーはこう釈明するかもしれない。「オンラインIDは個人情報に該当しない。オンラインIDに氏名などの個人情報を含めないよう登録画面で注意書きしている*1」と。しかしそういう問題でないのは明らかである。 日本の事業者はどこもかしこも、「個人情報」に該当しなければ何をやってもいいという誤った道に進み始めている。そして、日本の個人情報保護法
asahi.com（朝日新聞社）：都立高生２５０人を公費留学 都教委、来年度から - 社会
印刷 関連トピックスノーベル賞 東京都教育委員会は来年度、都立高校の生徒約２５０人を公費で留学させる方針を決めた。予算要求に約５億円を盛り込んだ。数年後には年間約３５０人まで増やしたい考えだ。 １年コース（５０人）と１カ月コース（２００人）に分け、希望者から面接などで選ぶ。留学前には半年程度の研修があり、ノーベル賞級の研究者や世界で活躍するアーティストらを講師として招き、リーダー論を学ぶ。 留学先は米国や豪州など英語圏の高校。留学も単位として認め、帰国後に留年の必要はないという。現地の研究施設や企業での研修も検討する。 続きは朝日新聞デジタルでご覧いただけます関連リンクボッテガ・ヴェネタ、被災した若者の留学支援 宮城(10/28)
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