「まとめサイト」が電子書籍に起こす革命：日経ビジネスオンライン
10年ほど前、日本の大手家電メーカーが「電子書籍」に取り組んだことがある。家電メーカーは自動車と並んで戦後の日本を大きく発展させた車輪の一つである。家電メーカーは、それまで肉体労働であった家事労働を代替する家電を生み出したり、若者たちを中心とした音楽や映像などの新しいカルチャーに対応したオーディオ機器を開発したりして、多くの人の支持を集め、新しいマーケットを創造した。 しかし、社会が豊かになってくると、それらの商品は登場した時の衝撃が薄れ、新製品が少しも新しい感動を引き起こせなくなっていった。製造メーカーのビジネスモデルは製造して販売して終わりである。商品が成熟化してくると、メーカーごとの同等商品の価格競争がはじまり、やがて、それまで下請けに使っていたアジアの工場が技術力とノウハウを習得し、日本を追い上げてくるようになった。 家電メーカーが開発した電子書籍は敗退 家電メーカーの中で危機感を
“ユニクロ流”ソーシャル活用術の妙：日経ビジネスオンライン
「世界一のクリエーティブ集団」を目指す、ファーストリテイリングのグローバルコミュニケーション部は、本格的なグローバル展開を前に「UNIQLOCK」と「UNIQLO CALENDER」という自前のメディアを築いた。ウェブサイト、ブログ、iPhone、iPadと、コンテンツの配信先を拡げながら、グローバルでのブランディングに大きく寄与する恒久的な「自前メディア」として育んでいる。 一方、新商品や新規出店に際する個別のキャンペーンにおいても、消費者との新たなコミュニケーションの接点を開拓し、次々と驚きを生むクリエーティブを放っている。ただし、ブランディングが長距離のマラソンなら、個別のキャンペーンは短距離走。リアルの店舗での売り上げや集客など、より強く直接的な結果を求められる。 そこでユニクロが目を付けたのが、世界2億人が集まる“つぶやきメディア”「Twitter（ツイッター）」だった。
そして「ウェブ」と「メール」が融合する 「現実世界での関係」でコミュニケーションの汎用性は高まる：日経ビジネスオンライン
2010年9月10日、ミクシィが開催した「mixi meetup 2010」には、3000名もの技術者や経営者たちが押し寄せた。目当てはミクシィが当日発表すると予告していた新プラットフォーム。発表した内容は会員2000万人を超えるSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「mixi」内で形成されている人間関係を他社へ開放するというものだった。 SNSで形成される人間関係が外に飛び出すとどういう世界が拓けるのか。従来のサービスや製品はどう作り替えられていくのか。 ミクシィの笠原健治社長が狙いを語る。 （聞き手は原 隆＝日経ビジネス記者） 笠原 例えば、mixiのソーシャルグラフと連携すれば、携帯電話の電話帳が「ソーシャル電話帳」に変わります。携帯電話の利用者自身が編集した電話帳とmixi内の友人情報がマージされる（1つになる）わけです。mixiのプロフィル情報を取り込むことで、常に最新
世界で“ガラパゴス化”するアップル：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本メーカーの製品は海外では売れない。スペック的には非常に高機能かつ高品質であるにも関わらず。日本という特殊な市場にのみ適用してしまった結果、世界では受け入れられなくなっている。そうした状況を、独自の生態系を反映させて栄えるガラパゴス諸島に見立て、日本はガラパゴス化していると多くの人が問題提起をしている。 ガラパゴスで何が悪いのか――。 スマートフォン「iPhone（アイフォーン）」やパッド型端末「iPad（アイパッド）」を擁する米アップルは、そうした意味では世界でガラパゴス化している。米アドビシステムズの動画技術「Flash（フラッシュ）」は動かない（ただし、2010年9月9日、アップルは開発規制を緩和する計画を発表している）。基本的に1カ
送金サービスに電子マネー。 いよいよ到来するキャッシュレス社会：日経ビジネスオンライン
2010年4月、「資金決済に関する法律（資金決済法）」が施行された。この法律により、これまで銀行にしか認められていなかった「送金サービス」を、一般の企業でも提供できるようになった。消費者との接点を持つサービス業や流通業を中心に、多くの企業で新たな事業領域への戦略が動き始めている。 2010年7月28日、ペイパルジャパンが日本におけるネット決済サービス「PayPal（ペイパル）」の本格普及のための成長戦略を発表した。既に2008年に日本法人を設立し、国内のアカウント数は100万、そのうちアクティブアカウントは40万以上となっているが、資金決済法の施行を受け、改めて日本での事業活動を強化する方針である。 強化の方向性は大きく2つで、1つはPayPalで決済できる加盟店を、もう1つはPayPalの利用者を、それぞれ増やしていくことである。加盟店は、主要な決済代行事業者と提携することにより利用可能
Twitterやfacebookをビジネスにどう生かす 米国でソーシャルメディア「責任者」が急増：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Felix Gillette（Bloomberg News記者） 米国時間2010年7月15日更新「Twitter, Twitter, Little Stars」 米カリフォルニア州サンディエゴに住むナタリー・マラゼンコ氏（31歳）は、根っからの動物好きだ。今は犬のサージと猫のレオを飼っている。以前、米テキサス州に住んでいたころは、牛や馬、迷い込んできた大型の鳥エミューの世話までしていた。 マラゼンコ氏は数カ月前から、米ペット専門チェーン大手ペトコの社員としてフルタイムで働き始めた。そこで同氏は、きわめて忍耐強い世話好きの人でさえ面倒を見ることに不安を覚える、獰猛（どうもう）な“種族”の相手をすることになった。その種族とは、オンライン上でコメ
「絶対儲からない」はずのアマゾン流が成功する理由 「全品無料配送」に秘められた創業者の哲学とは：日経ビジネスオンライン
アマゾンの配送料は通常300円（1500円以上購入した場合は無料）。利用者が数百円の商品を買うと、配送コストの負担でほぼ間違いなく赤字になるはずだ。利用者が増えても、このキャンペーンで、アマゾンが企業として利益を出すハードルは極めて高い。 なぜ損を覚悟する必要があるマーケティング手法をアマゾンは取るのか。そんな疑問をアマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長にぶつけてみた。 「われわれは短期的な利益は重視していない。長期的な成功が目標だ。アマゾンには、顧客に喜んでもらえるナンバーワンの価値を提供し続ければ、必ず成功できるという企業哲学がある」。チャン社長はこう言い切る。 配送料を全品無料にすることで、アマゾンで買い物をする消費者が増えることは間違いない。アマゾンが損をする取引が少なからずあっても、「アマゾンで買うと得をする」「インターネットショッピングはアマゾンが一番」というイメージを消費者
「閉鎖性」というアップルの強みと限界：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルの「iPad（アイパッド）」の日本発売から、およそ2週間が経過した。都市部では既にiPadを持ち歩く人の姿を見かける機会も増えてきたのではないだろうか。また先日、6月8日はアップルのスマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の新モデルも発表され、矢継ぎ早の新機種投入に、話題がアップルで埋め尽くされる状況が続いている。 これを受けて6月1日には、ソフトバンクグループのビューン（東京都港区）が、iPadやiPhoneなどに向けて電子新聞や電子書籍を配信するサービスの提供を開始し、話題を集めた。結果的には新聞や雑誌の「チラ見」、つまりコンテンツの一部のみを閲覧するサービスに留まっているものの、情報メディアの新たな胎動を感じている人が少
「大きなiPhone」がやってきた！：日経ビジネスオンライン
米アップルの新型情報端末「iPad」が日本に上陸した。その大きな存在感は、薄く軽く独創的な見た目ばかりではない。映像や書籍、広告、ゲームなどのコンテンツの概念を覆し、人々の生活やビジネススタイルを大きく変える可能性を秘めている。 その“破壊力”をお伝えするために、日経ビジネスでは2010年5月31日号で「iPad上陸」と題した特集を企画し、日米で起きている「破壊と創造」の現場をリポートした。日経ビジネスオンラインでは、米国で4月に発売されたiPadを出版業界の「中の人」が約1カ月使い、当事者と消費者の両方の視点から分かったことをお伝えしたい。 今年1月28日の午前3時。米国で始まったアップルのスペシャルイベントの壇上に、ジーンズと黒い長袖Tシャツ姿のスティーブ・ジョブズCEOが登場し、いつもの調子でプレゼンテーションを始める――。 その様子をリアルタイムに伝えるオンライン中継やブログなどの
第16回 近い将来、日本中がリストラになる：日経ビジネスオンライン
増田紀彦（ますだ のりひこ）氏 （社）起業支援ネットワークNICe理事長、（株）タンク代表取締役社長、NPO法人キープラネット副理事長 1959年生まれ。1987年、株式会社タンク設立。1997年、起業・独立・新規事業を応援する情報誌「アントレ」創刊に参加。2007年～09年、経済産業省委託事業・起業支援ネットワークNICeのチーフプロデューサーを務める。また中小企業大学校講師、「女性と仕事の未来館」講師なども歴任。著書に『起業・独立の強化書』（朝日新聞社）、『正しく儲ける「起業術」』（アスコム）。ほか共著も多数。 毎年、講演やセミナーを通じて1000人以上の経営者や起業家と出会い、アドバイスと激励を送り続けている 今後、全国規模でリストラの進む日本 武田：増田さんはこの3月まで、『NICe（起業支援ネットワーク環境整備事業）』という経済産業省の事業を受託して、日本全国の独立・起業を希望す
「より賢い地球へ」そこに商機は広がる “IBM最高の知性”が見る、コンピューターの未来：日経ビジネスオンライン
IT業界の巨人、米IBMが攻勢を強めている。 2008年からスローガンに掲げるのが、「スマーター・プラネット（より賢い地球）」というキーワードだ。ITを使って、全世界の社会インフラを「より賢く」進化させ、その過程でIBMのハードやソフト、サービスを売り込むのが狙いだ。 日経ビジネス5月10日号特集「米IBM、インフラ企業に変身」の連動インタビューシリーズとして、IBM幹部の生の声をお届けする。 第1回に登場するのはIBMワトソン研究所のマーク・ディーン副社長。「IBM PC」やスーパーコンピュータ「Blue Gene」の誕生に大きく貢献し、IBMの技術者の最高職位とされる「IBMフェロー」に就任した。IBMが誇る最高の知性の1人が、研究開発の方向性を語った。 （聞き手は小笠原 啓＝日経ビジネス記者） マーク・ディーン（Mark Dean）氏 IBMワトソン研究所副社長、IBMフェロー 米ス
第15回 もはや独立・起業は、働く人すべての問題だ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン あと少なくとも5年、10年以上働く人へ 今回と次回の2回で「独立・起業」をテーマにお話ししようと考えた。当初は、「よく生きるために働く」ための選択肢の一つとしてご紹介するつもりだった。だが、次回ご登場いただく識者との対談を通して、 「もはや独立・起業は、働く人すべての問題なのだ」 という認識に変わった。 今日、明日の問題ではないので、近いうちに定年を迎えて悠々自適の生活が待っている方には関係のない話かもしれない。だがあと少なくとも5年、10年と働く人にとって、独立・起業はもはや“選択肢”の一つではなく、働くことの前提となるかもしれない。 「そんな馬鹿な」と思われる読者が多いだろう。では、“独立”→“独立心”、“起業”→“起業家魂”としたらどう
東京で稼いで地方で暮らすのが最高：日経ビジネスオンライン
―― 景気の低迷が続き、まだ暗い話題が多いですが、子供時代に佐賀で「由緒正しい貧乏」暮らしを体験された島田さんは「悲観しすぎ」に見えるとか。 島田 日本人の原点に戻ればええやないですか。これまで土日はゴルフ、平日も帰宅は深夜だった。そうでなくて土日は子供とキャッチボール、夜は7時に帰ってきて家族みんなで晩ご飯。昔はそうやった。 株で損した人もおるけど、もとからカネない人は損してないし、米国で金融機関が何百億円も損したとかいうても、地球からはカネ、出ていかんのよ。 ―― 普通の人でも失業したり給料が下がったりしています。 島田 洋七（しまだ・ようしち）氏 1950年 広島市生まれ。58年8歳から中学卒業までの間、佐賀県の母方の祖母と暮らす。73年 漫才コンビ、「B＆B」を結成し、空前の「漫才ブーム」を巻き起こす。83年 コンビ解散で人気も低迷するが、親友のビートたけしらに支えられて再起。87
“なんちゃってクラウド”に気を付けろ：日経ビジネスオンライン
「コスト削減を目的に『クラウドコンピューティングは使える、使えない』と検討してもダメですね。そんな過去を向いた姿勢をとっていては、クラウドの利点を享受できないし、企業として生き残れるかどうか分かりません」 IT（情報技術）リサーチ会社最大手、ガートナージャパンの亦賀忠明バイスプレジデント兼最上級アナリストはこう警告する。 「コストは安いが信頼性は？」その見方自体が後ろ向き 亦賀氏の担当はITの「インフラストラクチャー」で、サーバーと呼ばれる大型コンピューターやネットワーク、それらを取り入れたデーターセンターの動向をウォッチする。いわゆるクラウドもITインフラストラクチャーの一部である。 クラウドについては「コストは安く済みそうだが信頼性はどうなのか」といった見方が一般にあるが、亦賀氏はそうした見方それ自体が後ろ向きと批判する。 一般的な見方の一例として、4月14日付日本経済新聞の総合面に掲
クックパッドのデータ処理、たった5万円：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 月間ユニークユーザー数、884万人、月間ページビュー数、4億6000万（2010年3月）を誇る国内ナンバーワンの料理レシピの投稿・検索サイト「クックパッド」。 日常的に料理をする人はもちろんのこと、たまにしか包丁を握らない人でもクックパッドのウェブサイトを一度は訪れたことがあるのではないか。 2ちゃんねるやTwitterを凌駕する それくらい、クックパッドはレシピの投稿・検索サイトとして不動の地位を築いているように思える。なにしろ、母の日とカミサンの誕生日くらいしか、料理をしない筆者でさえも、クックパッドは何度かのぞき、お世話になったことがあるくらいだ。 ページビュー数の比較でいえば、この4億6000万という数字は、2ちゃんねるや今流行りのT
経営者が「役に立たない情報システム」を作らせる：日経ビジネスオンライン
谷島 宣之 日経BP総研 一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者。2009年1月から編集長。2015年から日経BP総研 上席研究員。 この著者の記事を見る
ゆとり世代は男子も「一般職」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 一般職に応募する男子学生、就職専門の家庭教師に指導を受ける有名私立大学生…。買い手優位の厳しい雇用環境を背景に、学生の就職戦線に異変が起きている。「ゆとり教育」世代が就職期に入り、全体の質が落ちた影響と採用側は言う。 「一般職に、男ですよ」 困惑を隠し切れないといった表情で、ある生命保険会社のベテラン採用担当者が話す。企業の採用活動が本格化する4月。その最前線では、一昔前なら考えられない事態が起きている。 この保険会社では、長らく一般職と総合職の2つの職種で学生を採用してきた。一般職は、社内の事務処理などの仕事が中心であり、キャリアを積み重ねていく総合職とは異なる。応募条件に男女の制限はないが、通常は女性が就く職種と考えられてきた。 とりあえ
“イチロー”を評価しない、会社の不条理 「毎日、同じことを繰り返す」職人は認めてもらえないのか？：日経ビジネスオンライン
今回は、現代の組織では評価されることが難しい、続ける力と繰り返す力、について考えてみようと思う。 先日、大手電気機器メーカーのA氏から1通のメールが届いた。 「皆さん、とうとう会社を去ることになりました。これで生産ラインの平均年齢がグっと下がり、生産ラインに携わる人数も減ってしまいます。うちの会社の技術は工場で生まれました。色々な機能をオートメーション化できたのも、工場で働く人たちがいたからです。でも、目に見えない力や、数字に反映されない労働力は評価されません。それに対してどうすることもできない自分の力のなさに、辟易しています」 A氏と出会ったのは今からちょうど1年前。リーマンショックから半年が経ち、派遣ギリが世間で問題になっていた頃だった。当時、労働組合の委員長を務めていたA氏は、次のような“お家事情”を話してくれた。 「うちの会社に派遣社員はいないので、世の中で問題になっているようなこ
「できなくて当然、が許される」という心理：日経ビジネスオンライン
私（吉田文儀）はクロス・コンセプト（大阪市）という会社を立ち上げて、様々な業界の企業ケータイサイトの運営・サポートを手掛けています。業界や企業に関係なく、ケータイサイトの登録利用者からいただく問い合わせ件数で常にトップ3に位置するのが、「パスワード忘れ」です。 「企業が対応してくれる」と甘えているのでは？ パスワードは、改めて言うまでもなく、情報を保護・管理するための重要な役割を担っています。「絶対に忘れないように」と、いつも同じパスワードを使うようにしている人も少なくないでしょう（これはこれで、安心とは言えないのですが）。 そんな人にしてみれば信じられないかもしれませんが、パスワード忘れの理由を尋ねてみると、登録時に、 ・「その時に好きな歌のワンフレーズ」などノリで設定した ・どこにもメモせずに、適当に文字列を入力した といった人が案外と多いのです。そして、いざ必要となった時に「あれ？
あなたは学びやすい人か、それとも「学ばないことを学んでしまった」人か：日経ビジネスオンライン
中原淳（なかはら・じゅん） 東京大学・大学総合教育研究センター准教授。北海道出身。大阪大学より博士号授与。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人々の学習・成長・コミュニケーションについて研究する。研究室は研究者や実業家を招いて行う“Learning bar@Todai”をプロデュース。共編著・共著に『企業内人材育成入門』（ダイヤモンド社）、『ダイアローグ 対話する組織』（同）、『リフレクティブ・マネジャー 一流はつねに内省する』（光文社新書）、『職場学習論』（東京大学出版会、近刊）。 Blog：nakahara-lab.net,U-TOKYO Twitter ID：@nakaharajun 鈴木：中原先生は、これまであまり学問的研究が多くなかった“企業で働く大人の学び”について着目し、研究してこられました。まず単刀直入に訊きますが、「学ぶ」という行為を中原先生はどんなふう
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
