そろそろ気になる大掃除、今年も来年も楽にするコツは？：朝日新聞デジタル
師走が近づくと気になり始めるもの。それは、大掃除。ささっと済ませたい人にも、きちんと取り組みたい人にも役立つコツを、専門家に聞きました。 「大切なのは、なんといっても事前の計画を立てること」。清掃用品レンタルや掃除代行を手がける「ダスキン」広告・広報室の梅村理恵子さん（３８）は力を込める。「いつ、だれが、どこを、どの程度掃除するのか。しっかり決めることで、時間とやる気のロスを防ぎます」 おすすめは、１コマ１時間の…
仙台発アートなトイレ、世界へ きっかけは大震災：朝日新聞デジタル
アートでトイレに「革命」を――。白い便器をキャンバスに見立てて美しく彩る特殊シート「アートレッタ」が、デザインの本場・フランスに本格進出することになった。考案したのは仙台市の水道工事会社。きっかけは、東日本大震災でのある出来事だった。 花柄や幾何学模様はおろか、キャラクターに浮世絵まで。アートレッタは便器の色を自在に変えることはもちろん、絵柄までも曲面に合わせて再現し、トイレ空間を華やかに演出する。でも、こんなことを思いついたのはなぜだったのか。 「ショックだったんです。トイレは、汚してもいいと思われている場所なんだ、って」。開発した「泰光（たいこう）住建」（仙台市）の赤間晃治社長（３９）は、あの頃を振り返る。 ２０１１年３月１１日の震災直後から、不便な避難生活を改善しようと水道復旧工事に駆けずり回った。水洗トイレが使えるようになると人々は喜んだが、３日も過ぎると床や便器は汚し放題で、目を
ダニ被害、実は秋が要注意 スプレー駆除剤の効き目は…：朝日新聞デジタル
ダニは、高温多湿の梅雨から夏場がピークのイメージがありますが、実は秋こそ要注意。夏に増えたダニのフンや死骸から生じる「ダニアレルゲン」は、これからの季節に最も多くなるからです。特に、じかに肌に触れる寝具などは、どうダニから守ればいいのか。専門家に聞きました。 家にいるダニの多くは、体長０・５ミリ以下。肉眼で見つけるのは難しいが、どんなに清潔な家にもダニはいるとされる。 ダニは気温２５度前後、湿度６０～８０％程度を好むため、最も増えるのは夏だ。ただ最近は、気密性が高い住宅や、ＰＭ２・５や花粉の侵入をおそれ、窓を開けての換気を控える家庭も増えている。そのため、室内の温度や湿度が一定に保たれ、ダニが一年を通して生息しやすい。夏に限らず年中、対策が必要だ。 ダニによる主な被害は、刺されたり、皮膚に寄生されたりすることで起きるかゆみと、ぜんそくや鼻炎などのアレルギー症状を引き起こすこと。前者は生きて
夫の暴力から逃げ、母子でシェアハウスへ「安心感ある」：朝日新聞デジタル
ここ数年、他人と共同生活をする「シェアハウス」が、母子世帯向けに各地で開設されている。空き家が活用でき、社会貢献にもなるとして不動産業者が始めるケースが多い。全国３０カ所を訪ねた研究者は「住まいと生活支援を合わせた仕組みで救われている人がいる」といい、調査結果と課題を小冊子にまとめて出版した。 「見守られる安心感」 一般の賃貸より入居しやすく 神奈川県伊勢原市の住宅街にある、２階建てのシェアハウス。女性（３４）は５歳と９カ月の子どもと１階で暮らす。６月下旬に入居した。 １、２階にそれぞれ台所とトイレ、居間、和室がある。家具や家電、バスマットやハンガーは備え付け。単身女性も入居でき、２階の大学生２人と風呂や玄関は共有する。 女性は離婚調停中の夫の暴力から逃げ、実家に身を寄せていた時、ネットでシェアハウスを見つけた。「私たちのためにあるような住まい」と見学した日に入居。今は庭に花を植えたり、近
老いるニュータウン 「ニュー」消えても、街は続く：朝日新聞デジタル
越谷レイクタウンに集う人や風景の組み写真が今年８月、東京都新宿区四谷のギャラリーに並んだ。水田地帯の２２５ヘクタールを開発し、２００８（平成２０）年に生まれた計画人口２万２千人余の街を撮り続けるのは、埼玉県越谷市の写真家、山崎弘義（６２）。ライフワークである。 「新しい街がどう老成していくか。写真でとらえたい」 レイクタウンは平成に入ってできた県内の代表的なニュータウン。大規模調整池を中心に国内最大級の商業モール、南側にはマンションが連なる。田んぼだったころから月に２、３度は通い「２０年前にあった田園風景は想像すらできない」という山崎には、ある発見がある。 「新しく集まった若い入居者たちの表情が違う」。家族がやがてつくり出す物語や、「ついのすみか」への期待感のようなものだろうか。レンズ越しに感じるいい雰囲気がある。新しい街に住み始めた住民共通の姿かもしれない。 ◇ １９５６年に各地で「公団
板金店が「小屋」で市場開拓 隈研吾さんとの異色コラボ：朝日新聞デジタル
専門書籍が出版されたり、雑誌が取り上げたりと、ブームになっている「小屋」。岡山市の植田板金店は２０１７年に小屋事業部を設立し、今年６月には新国立競技場を設計した隈研吾さんがデザインした小屋を発表した。なぜ専門外の分野に力を入れるのか。そこには生き残りをかけた２代目社長の戦略があった。 デザインと職人技が融合 ７日まで東京ビッグサイト（東京都江東区）で開かれていた「東京インターナショナル・ギフト・ショー ＬＩＦＥ×ＤＥＳＩＧＮ」。各コーナーの中でひときわ目立っていたのが、同社が出展した「小屋のワ」だ。展示会のベストコンセプト賞も獲得した。 一見すると昔からあるプレハブの勉強部屋か物置のようでもあるが、実は隈さんのデザインと職人の技が融合した「作品」だ。 同社の小屋は一般の木造住宅と同様の揺れに強いツーバイフォー工法で、複層ガラスのアルミサッシを採用し、断熱材を入れることもできるなど、居住性を
近未来のキッチン、「考える家電」で 欧州最大の見本市：朝日新聞デジタル
３１日からベルリンで開かれる欧州最大の家電見本市「ＩＦＡ」が２９、３０の両日、報道陣に公開された。主要メーカーが開発に力を入れるのは「考える家電」だ。パナソニックは、人の動きを感知して家電が調理を支援する近未来のキッチンシステムを提案。人工知能（ＡＩ）やあらゆるモノがネットにつながるＩｏＴの技術を使い、生活を支える家電が広がりそうだ。 パナソニックのブースで展示された近未来のキッチン。調理する人が立つと、メニューや調理方法が、ネットにつながった上部のプロジェクターから調理台に映し出された。 ローストビーフの調理を始めると、センサーなどで人の動きや調理状況を把握し、家電が調理をサポートする。オーブンのドアが自動で開いたり、肉を切り終わったら包丁やまな板を洗う洗浄機が調理台の下から現れたりする。クッキングヒーターとオーブンは連動してソースのできあがり時間にあわせて肉が焼き上がるという。「家電に
一等地の土地、タダで移住者募集 青森最少の村の挑戦：朝日新聞デジタル
土地代は０円！！ 人口が約１３５０人で青森県内最少の西目屋村が、役場近くの一等地を無償譲渡する移住促進策に打って出た。家を建てて村民になることなどが条件で、子育て世帯がターゲット。過疎が進む村の人口の１割強にあたる１５０人を一気に呼び込もうというプロジェクトだ。 子育て世帯に照準 １５０人目標 人口１３５０人 過疎化対策 村役場まで徒歩でわずか２分、保育園と小学校も３分以内。村は昨年度、約２億９千万円を投じ、約１万９千平方メートルの村有地に３６区画の分譲住宅団地を整備した。人口減少対策の切り札として取り組む「子育て定住エコタウン事業」だ。一昨年秋に完成した岩木川上流の津軽ダムの建設工事事業者が使っていた宿舎などの跡地を活用した。 ３６区画のうち２４区画が村外からの移住者向けだ。分譲といっても、村は「家を建てて住民票を移す」ことなどを条件に、１区画約２００～４４０平方メートルある土地を無償で
新築が全壊、二重ローンの家庭も 西日本豪雨１カ月：朝日新聞デジタル
平成最悪の水害となった西日本豪雨は、多くの人々の住まいや生業を奪った。１１府県に及んだ大雨特別警報が最初に発令されてから６日で１カ月。暮らしを取り戻す道のりは険しく、課題が山積している。 ４千戸以上が大規模浸水した岡山県倉敷市では、水害を補償対象とする保険に加入していたかどうかで住宅再建に影響が出ている。 会社員の男性（４２）が同市真備（まび）町箭田（やた）に３月に新築した家は２階まで浸水し、「全壊」した。 ３０年払いのローン約２１００万円に改修費１２００万円以上が加わるが、入っていた県民共済から風水害見舞金６００万円が出た。被災者生活再建支援法の適用でさらに２００万円も見込む。今月から市内の「みなし仮設住宅」で妻と中高生の子２人の一家４人で暮らす。男性は「子どもたちの学年が変わるころには戻りたい」と前を向く。 一方、同じ箭田地区に昨年２月に新築した住宅が全壊認定された会社員の男性（３２）
農地でアパート建築ラッシュ 規制緩和受け、需要は無視：朝日新聞デジタル
負動産時代 賃貸アパートなどを業者が一括で借り上げ、家賃もオーナーに一括で支払われるサブリース（一括借り上げ・転貸）契約により、都市郊外などに続々と建ったアパート。「需要」とかけ離れた建築ラッシュは、まちづくりにも影を落としている。
「ダイソンキラー」で勝負 パナ、新作スティック掃除機：朝日新聞デジタル
パナソニックは、新型のスティック掃除機「パワーコードレス」を８月３０日から売り出す。大型のファンを採用し、従来の同社製スティック掃除機より吸引力を２倍に強化した。本体に植物由来の軽量素材を使い、重さは２．５ｋｇ。店頭想定価格は充電スタンド付きモデルで９万円前後、スタンドなしで７万５千円前後。 同社の推計では、掃除機の市場が伸び悩む中、コードレスのスティック掃除機の需要は拡大しているという。２０１８年は１５年の約１．７倍の２６０万台に達する見通しで、市場全体の３割を占めると予測する。 国内のスティック掃除機の市場を牽引（けんいん）するのは英ダイソンで、シェアは５割前後になる。追いかけるパナソニックは新製品投入で量販店での販売シェア１割をめざす。２０日、東京・表参道のダイソン旗艦店そばの会場で開かれた新製品発表会で、パナソニックの開発担当者は「使いやすさ、機能で海外メーカーに対抗できる」と話し
被災者受け入れ住宅、地元で確保厳しい状況 岡山・愛媛：朝日新聞デジタル
西日本を中心とする豪雨災害で最初に大雨特別警報が出てから１週間が過ぎ、被災者を受け入れる住宅確保に向けた動きが本格化してきた。ただ被害の大きい岡山、愛媛両県では、政府が提供可能とした住宅戸数が県内の被災家屋数を大きく下回っている。被害戸数の多い市ほど、供給戸数との差が大きいのが実情だ。 総務省消防庁の１３日午後４時１５分時点のまとめによると、全壊や半壊、床上・床下浸水の被害を受けた住宅は３１道府県で計約２万６５００棟。こうした中、政府は１２日、民間賃貸住宅や公営住宅など計約７万１千戸を確保し、入居募集を始めると発表した。国土交通省によると、約７万１千戸のうち民間住宅が約５万５千戸で、多くが兵庫県や京都府など都市部に集中している。 被害の大きい県別では、広島県の提供可能戸数は約６６００戸で、現時点での被害数３６６７棟を上回っている。一方、岡山県では提供可能な住宅が約１１５０戸で被害数１万９２
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