SEOとアクセスログ解析:ゼロから始める実践SEM - CNET Japan
今回はちょっと趣旨を変えて、アクセスログ解析とキーワードの関係性についてお話をさせて頂きます。 このブログを読んで頂いて、WEBサイトにSEO対策をされている方の多くが、「アクセスログ解析」を導入されているかと思います。最近ではGoogle Analyticsなんかが超メジャー所ですね。私も使っていますが、にわか知識では対応しきれない位の高機能を無料で利用可能で、Googleの凄さを改めて感じる様なツールです。 アクセスログ解析ツールは様々なものが提供されており、皆様多種多様なツールを使われていると思いますが、アクセスしてきた検索キーワードが把握出来るツールを使われていますか？ この機能が無いと、SEO対策においては非常に不便になってしまいます。 アクセスログを見て、どのキーワードでアクセスが一番多いのか？を把握出来ますが、通常は会社名やサイト名、サービス名といった所が1番アクセスが多いケ
フォトレポート：ボクラハキミノトモダチ--日本のロボット文化史
Timothy Hornyak氏が、新著「英文版 ロボット - Loving the Machine」で日本のロボット文化史を紹介している。米国などに比べ、日本のハイテクロボットは親しみやすい外見で知られている。同書は、三菱重工の家庭用ロボット「wakamaru」の写真から始まっている。デザイナーの喜多俊之氏は、成長する子供をイメージし、「ロボットが使う人に歩み寄るもの」としてwakamaruを制作したという。 提供：三菱重工業 Timothy Hornyak氏が、新著「英文版 ロボット - Loving the Machine」で日本のロボット文化史を紹介している。米国などに比べ、日本のハイテクロボットは親しみやすい外見で知られている。同書は、三菱重工の家庭用ロボット「wakamaru」の写真から始まっている。デザイナーの喜多俊之氏は、成長する子供をイメージし、「ロボットが使う人に歩み寄
これからは「ドロップシッパー」と呼びましょう
ウェブシャークとリアルコミュニケーションズは10月5日、ドロップシッピングサービスの販売者の呼称を「ドロップシッパー」で統一することで合意したと発表した。 これまで、国内のドロップシッピングサービスにおける販売者の呼称は、プロバイダによって異なっており、ドロップシッピングの普及のため、分かりやすい呼称に統一する必要性が指摘されていた。 ドロップシッパー（Drop Shipper）は、アメリカでは商品を消費者に直送するメーカー、ベンダー、サプライヤーら供給者を指すが、アフィリエイトサービスでの販売者が「アフィリエイター」という呼称で普及していることから、両社は、自社のサイトでドロップシッピングサービスの販売者をドロップシッパーと呼称することで合意した。 さらに両社は、ドロップシッパーの呼称の採用を他のドロップシッピングプロバイダへも呼びかけ、10月5日までに5社から賛同を得た。ドロップシッパ
企業サイトにクレームを書き込むのは何の返答もなかった時--ホットリンク調査
ホットリンクは10月10日、マクロミルの協力により「企業サイトに対する消費者の書き込み意識調査」を実施し、調査結果を公表した。有効回答は103名。 調査によれば、「企業に、製品・サービスについてクレームを伝えたことがあるか」という質問をしたところ、半数を超える52.4％が「伝えたことがある」と回答した。 「特定の企業・製品・サービスに対してクレームを伝えるとしたら、まず、どのような手段で伝えるか」という質問では、64.1％が「電話」と回答、次いで26.2％が「お問い合わせメール」と回答した。その手段を選んだ理由を尋ねると「返答が早そうだから」が58.3％で最も多く、次いで「気持ちがしっかりと伝わりそうだから」が50.5％だった。 さらに「特定の企業・製品・サービスに対してクレームを伝えた際、企業の対応に満足できなかった時には、次にどのような手段で伝えるか」という質問に対しては、30.7％が
ブログは離島を幸せにできるか
マイクロソフトは10月12日、ブログを通じて離島の地域振興に取り組むプロジェクト「ブログで離島応援計画」に参加すると発表した。同プロジェクトに参加する隠岐の島（島根県）、十島村（鹿児島県）、式根島（東京都）とともに、「ブログで離島応援計画連絡会」を結成した。 ブログで離島応援計画は、参加している島の住民がブログで情報を発信し、観光復興といった各島の課題解決を目的とする活動。全国のブログユーザーやIT技術者との双方向コミュニケーションを通じ、島の発展に高く貢献するであろう情報技術ベースのアイデアを募る。 各島は、連絡会の部組織として実行委員会を設け、アイデアと参加者を探す。最終的に決定したアイデアは、実際に導入まで行う予定。 マイクロソフトは、連絡会の中心メンバーとして同プロジェクトを支援し、ソフトライセンス提供、ウェブサイトでの情報提供、告知活動を展開する。
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