世界初の地熱発電が日本の原発を不要にする シェールガス革命がもたらした日本の最新技術 | JBpress (ジェイビープレス)
この方法は、これまでの地熱発電の欠点を解消できるだけでなく、非常に高温の蒸気を得られるため、発電効率が高くなり将来的には日本の総発電量の50％以上を賄うことも可能になるという。 本格的に実用化されれば、原子力発電所が不要になるだけでなく、火力発電用に輸入されている石油や天然ガスの量も大幅に下げられる可能性がある。 さらに素晴らしいのは、発電に使った後の温水を様々な用途に使えることである。 例えば、北国であれば道路や屋根の融雪、地域暖房として、また新たな源泉として温泉地を作ることも可能になる。 延性帯涵養地熱発電を研究している弘前大学の北日本新エネルギー研究所の村岡洋文所長は次のように話す。 「小型分散型の発電ができるのが大きな特徴の1つです。市町村がそれぞれ小型発電所を作って、電力だけでなく暖房や融雪用の温水も各家庭や企業に供給できるようになれば、北日本の生活が一変する可能性があります」
ドイツの川にはなぜ堤防がないのか 氾濫が起きて当たり前の日本の河川 | JBpress (ジェイビープレス)
「本流トヨタ方式」の土台にある哲学について、「（その1）人間性尊重」「（その2）諸行無常」「（その3）共存共栄」「（その4）現地現物」という4項目に分けて説明しています。 ここ数回は「（その4）現地現物」に関して話をしてきました。現場に行った際は、何を見て何を読み取るかが問題です。前回は韓国の釜山港付近で撮った写真を基に、日頃から現場に関心を持ち、洞察力を鍛えておくことの必要性をお話ししました。 日本ではそろそろ台風の季節です。毎年大雨による河川の氾濫が話題になります。マスコミはそれらをもっぱら「地球温暖化」「異常気象」の影響とだけ報じ、自分たちの日常の努力でいかに災害を減らすかという観点の報道が極めて少ないのを残念に思っています。 今回も、写真を基に、現場で何が読み取れるかを考えてみましょう。筆者がドイツを訪れライン川を遊覧した時に撮った写真から、ドイツと日本の違いを垣間見ようと思います
「農業経済学・農業経営学」を農学部から追い出せ 農業にとって最も重要なのは経済学 －あなたの知らない農業の世界（8） | JBpress (ジェイビープレス)
近年多くの方に知られるようになった農業経済学者に、明治学院大学の神門善久（ごうど・よしひさ）先生がおられます。『日本の食と農 危機の本質』（2006年、NTT出版）や『偽装農家』（2009年、飛鳥新社）などの著書が有名です。 私は神門先生の主張に与する者ではありません。先生の告発する事実、すなわち将来の土地の値上がりを期待し、農地の転売で儲けたいがゆえに農業を続けている農家は確かに存在します。しかし、国会に例えれば共産党や社民党の議席ほどの存在感しかない人たちをクローズアッブしすぎなのではないかと考えています。 とはいえ、勇気ある主張を行ったことに敬意を表しますし、彼の主張が世に知られるようになったことも大変喜ばしいことだと思っています。 なぜなら私の知る限り初めて出現した、農業経済の専門書を一般読者に読ませることに成功した農業経済学者だからです。 農業経済学や農業経営学に存在価値はあるの
クリーンエネルギーで21世紀の覇権を取れ！ 今のままでは日本は絶対に勝てない～新連載(1) | JBpress (ジェイビープレス)
ソーラー・風力・バイオマスなどに代表されるような、基本的に二酸化炭素（CO2）の排出がほとんどなく、再生可能な次世代エネルギーのことをこう呼んでいます。 私は、エネルギー産業の首都と呼ばれる、米国のテキサス州ヒューストンで、クリーンエネルギーの事業開発・事業投資に従事しています。こちらで仕事をしていて、日本の存在感の希薄さを痛感させられています。 日本は世界有数のハイテク産業の集積地ですから、日本人としてクリーンエネルギー分野でも世界的な地位をある程度確立していると考えたいものです。 しかし、日々当地のクリーンエネルギーのベンチャー企業、ベンチャーキャピタリスト、コンサルタントなど業界の人たちと話をしていても、次のような質問が飛んで来ることはまずありません。 「日本の環境政策は？」 「日本の戦略的なクリーンエネルギー分野は？」 「日本で力を入れているグリーン技術は？」 「パートナーとして面
「日本の食料自給率40％」は大嘘！どうする農水省 | JBpress (ジェイビープレス)
筆者の浅川芳裕氏は農業専門雑誌、月刊「農業経営者」の副編集長。豊富な取材事例と膨大なデータを基にして、論理的かつ明快に、農水省がいかに国民を欺（あざむ）き、洗脳してきたかを明らかにしている。 まず、日本の食料自給率は決して低くない。農水省は「40％」という自給率を取り上げて、先進国の中で最低水準だと喧伝している。だが、これはカロリーベースの数字であって、生産高ベースで見れば66％と他の国に見劣りしない。 浅川氏によれば、実は40％というカロリーベースの数字自体も、できるだけ低く見せようとする農水省によって操作されたものだという。そもそもカロリーベースという指標を国策に使っているのは世界で日本だけらしい。 浅川氏は同様に、世界的な食糧危機は現実的にはやって来ないこと、日本の農業は世界有数の高い実力を持ち、食料の増産に成功していることなども論じており、こちらも説得力に満ちている。なにしろ日本の
日本の豊かな海を侵略から守れ 日本と海(第1部)、日本は海のサウジアラビア | JBpress (ジェイビープレス)
本題に入る前に、まず海の所有権について歴史的な背景を振り返っておきたい。古代ローマでは、海はすべての者に開放される万民の共有物と考えられていたため、古代から中世前半にかけて海洋を航行することは自由であった。 しかし、中世後半になると、ベネチアやジェノバなどの都市国家が近海の領有を主張し、通交する外国船舶から通行料を徴収するようになった。 その後、大航海時代になると、ポルトガルとスペインがそれぞれの勢力が拡大した範囲の領有を主張し、1493年にはローマ法皇が、それを追認するような教書を発表した。 英国のエリザベス女王は1580年、世界で2番目に世界一周を果たしたキャプテン・ドレーク（フランシス・ドレーク）の太平洋航海に対するスペインの抗議を拒絶するとともに、1588年にはスペインの無敵艦隊を撃破し、名実ともに「海洋の自由」が確立された。 16～17世紀におけるオランダのグロチウスの「海洋自由
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