自己肯定感の話 ①
もうずいぶん昔のことです。 当時、すでに八十歳を超えていた母方の祖母とふたりきりで、ロンドンを旅したことがあります。 何故そんなことになったかというと、ある年のお正月、皆で祖母宅に集まったとき、私がイギリスで過ごした日々の思い出話を親戚たちに求められたのです。 それで問われるままにあれこれ語っていたら、祖母が「一生に一度でいいからイギリスに行きたい。お姫様のような旅がしたい」と言い始め、それを聞いた伯父たちが、それなら資金を出すから私が連れていってはどうか、と言い出したのだったと思います。 高齢者というのはたいてい何かしら気難しいところがあるものですが、祖母も典型的な「プライドが高すぎるめんどくさい年寄り」であり、既にまあまあ認知症も進んでおり、扱いの大変さを知っている母や叔母は強く反対しました。 祖母が海外で体調を崩したりしたら大変、というのが反対の理由でしたが、今思えばむしろ、ひとりで
「やましい印象与えた時点で失敗」なぜか非公開で進む「国葬の検証」 出席者まで徹底して隠す政府：東京新聞 TOKYO Web
政府のヒアリングは、内閣府の「国葬儀事務局」が主体となって実施。９月２７日に行われた国葬の経費約１２億４０００万円について、支出の妥当性や法的根拠を検証している。 「こちら特報部」はまず、対象となるのはどの分野の有識者か聞いてみた。担当者は「憲法や行政法、政治、外交などの専門家２０～３０人を想定している」と説明。具体的に誰を選んだのか尋ねたが、「差し控える」とし、基準も明らかにしなかった。意見と論点を整理した上で公開し国会にも報告するというので、その時期を聞いたが、「現時点ではできるだけ早期にとしか言えない」。 非公開とした理由は「静かな環境で進めることが重要」と、松野博一官房長官と同様の説明に終始。既に終わった国葬について有識者の氏名や意見を公開すると、どんな不都合があるのか。重ねて質問したが、「会議で一度に意見を聴くわけではないので、個別の発言が報告前に外部に漏れることがないようにする
家事を自動化させる
・ドラム式洗濯機(乾燥機付き) 必須、雨だろうが夕方だろうが夜中だろうが 洗濯できる、明日着る服がないと夜気づいても 3時間で洗濯できる 天気を気にして洗濯物干すとか、 数日後の雨を予測して大量の服を洗って重労働とか。 そういうことをしなくていい。なかった頃の生活には戻れない ・食器洗い器 必須、食事は宅配弁当のなので飲み物飲んだカップとかを洗っている 水筒や果物切った包丁、小さいまな板とかも洗う。仕事で朝出かける前にセットして、夜帰ってきたら洗浄が済んでいる なかった頃の生活には戻れない たまにQOL上げるために宅配弁当を食器に盛ったりする。食器で食べるのは人権。 ・宅配弁当 決めた曜日に冷凍でまとめて届く 電子レンジで温めるだけでいいし、栄養も考えられている カロリーも適切なので、これ以上食べなければ太らない。 腹が減るとコンビニで何か買ってしまう人なので 「家帰ったら飯あるしな」と思
異常震域とは？ 深発地震で起きる現象のメカニズムと過去事例 - NHK
「異常震域」とは…何が異常？ 異常震域とは、通常の地震は「震源の近く」であるほど揺れが大きくなるのに、「震源から遠く離れた場所」で揺れが大きくなる現象を言います。 震源は「伊勢湾」なのに「関東」が揺れる。 震源は「日本海」なのに揺れたのは「太平洋側」。 地下数百キロで発生する地震(深発地震)でみられる異常震域。「異常」と言われるとびっくりしてしまいますが、何が「異常」なのか。南海トラフの地震と関係あるのか？たびたび発生している“異常震域”のメカニズムと過去事例、かみ砕いて説明します。 何が「異常」なのか… “異常震域”といわれると何か異変が起きているのでは…と思ってしまいますが、地震現象としてはたびたび発生している(後述)ので異常ではありません。 ではなぜ異常といわれるのか。それは通常は「震源の近く」であるほど揺れが大きくなるのに、「震源から遠く離れた場所」で揺れが大きくなるからです。字の
コロナ後遺症で最大４００万人が働けず 米調査結果
ニューヨーク（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） 新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）は労働力に影を落とし続けている。新型コロナから回復して数カ月後あるいは数年後にさまざまな症状が現れるコロナ後遺症により、最大４００万人の米国人が働けていないことが研究で明らかになった。 ２４日に発表された米シンクタンクのブルッキングス研究所の報告書によると、労働年齢（１８〜６５歳）にある米国人約１６００万人が現在コロナ後遺症を患っている。 コロナ後遺症に苦しむ人々はブレインフォグ（集中力や思考力の低下）、不安、うつ、疲労、呼吸困難など働くことを困難にするさまざまな症状を抱えている。 ２００万〜４００万人がコロナ後遺症のために働くことができていないと同研究所は推定する。この範囲の中間値である３００万人のフルタイム労働者は、米国の労働力全体の１.８%を占めるという。 この調査結果は、教育、飲食、ヘル
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