音を聞いて機械の不調を察知する「耳のいいAI」自動運転車両の故障検知に活用へ
音を聞いて機械の不調を察知する「耳のいいAI」自動運転車両の故障検知に活用へ 2017.01.06 Updated by WirelessWire News編集部 on January 6, 2017, 08:20 am JST 機械の調子が悪くなり始めると、機械の駆動部や可動部分などが発する音が変化する。かつては職工と呼ばれる人々が、工場内の設備や装置の発している音を聴いて機械の調子を知ったり、異常を早期発見したりしていたようだが、人工知能（AI）の時代にはそうした職人技を機械が行ってくれるようになるかもしれない。 多くの深層学習が顔認識など画像に目を向ける中、イスラエルのスタートアップ、3DSignalsは音に耳を傾けている。同社は機械の発する音を超音波センサーで拾い、コンピュータにこれを「聴かせる」ことによって、深層学習により不調を来した機械の出す雑音のパターンを理解させ、問題が顕在
中国政府、自動運転車走行テストの一時中止を要請
中国政府、自動運転車走行テストの一時中止を要請 2016.07.21 Updated by WirelessWire News編集部 on July 21, 2016, 11:38 am JST 中国政府の工業情報化部（Ministry of Industry and Information Technology、MIIT）高官が、高速道路などを使った自動運転車の走行テストを一時的に中止するよう求める発言を行ったことがBloombergなどで報じられている。同国内で各社が進める自動運転車関連の技術開発に遅れが生じる可能性が指摘されている。 Bloombergによると、この発言はMIITの自動車部門で責任者を務めるシ・ウェイツエン（She Weizhen）氏という幹部が行ったもの。同部門では現在、警察当局と協力しながら自動運転車関連のルール作りを進めており、これが完成するまで一時的に公道での
アンディ・ルービンが目をつけたナウト（Nauto）にトヨタとBMWが呉越同舟する理由
アンディ・ルービンが目をつけたナウト（Nauto）にトヨタとBMWが呉越同舟する理由 2016.10.12 Updated by Hayashi Sakawa on October 12, 2016, 07:00 am JST 昨年トヨタが米国で設立したAI関連の研究開発子会社トヨタ・リサーチ・インスティチュート（Toyota Research Institute、TRI）、BMWのベンチャー投資部門（BMW iVentures）、それにドイツの保険大手アリアンツのベンチャー投資部門（Allianz Ventures）の3社が、ナウト（Nauto）というシリコンバレーのベンチャー企業に出資したという話題が先週後半に一部の媒体でニュースになっていた。 トヨタとBMWが呉越同舟するベンチャーってどんな会社だろう。そんな疑問が浮かんで、調べてみたところ、次のような事柄がわかってきた。 アンディ・
ディープラーニングはビジネスにどう使えるか?
ディープラーニングはビジネスにどう使えるか? What do you get from deep learning? 2015.05.20 Updated by Ryo Shimizu on May 20, 2015, 13:28 pm JST
NASAのナノテク匂いセンサーをスマートフォンに - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
NASA（アメリカ航空宇宙局）が開発したナノテクノロジー利用のセンサーをスマートフォン用のアタッチメントにしようという取り組みが行われている。スマートフォンで周囲の空気が汚染されていないか確認でき、息を吹きかけるだけで健康状態が分かるようになると期待されている。 アタッチメントの中にあるチップには小さな棒状のナノセンサーが32個並んでいる。それぞれのナノセンサーは別々の構造を持つ物質で、さまざまな化学物質を検出することができる。もともとは宇宙船の燃料漏れを調べるために開発された技術で、現在は国際宇宙ステーション内部の気体が汚染されていないかモニターするのに使われている。チップの消費電力は5ミリワットと小さく、スマートフォンのバッテリーを大きく消費することはないという。 想定される利用シーンとしては、家庭内の一酸化炭素、塩素、アンモニア、メタンなどの検出することだったが、センサーが小型にでき
モバイル決済、米で新たな動き - 大手小売業者などが独自決済網「MCX」展開へ - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
米国の大手小売事業者などが中心となって「Merchant Customer Exchange」（以下、MCX）という独自のモバイル決済網の展開に向けた準備を進めていることが米国時間15日に明らかになった。 MCXには今のところ、大手小売チェーンのウォルマート（Wal-Mart）、ターゲット（Target）、セブンイレブン（7-Eleven）、シアーズ（Sears）、ベストバイ（Best Buy）、それにシェル（Shell）やスノコ（Sunoco）といったガソリンスタンド・チェーンや大手のファミレスチェーンなど、あわせて14社が参加を表明。全社の年間売上高を合計すると約1兆ドルに達することから、現在主導権争いがつづくこの分野での今後の展開に大きな影響を及ぼすものと見られている。 この話題を報じたWSJによると、参加各社では現在MCX運営会社のCEO探しを続けている段階で、決済網展開にかかる各
ヘルスケア・アプリを事業化する学生たち - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
▼FAU Android フロリダ・アトランティック大学（Florida Atlantic University）の学生が授業で開発したAndroidアプリを事業化しようとしている。今年の春学期に初めて開講された「Androidアップ設計とプロジェクト管理」という科目を履修した80名の学生が作ったアプリのうち、7本程度がプロトタイプから本格的な商用版として事業化できるのではないかと期待されており、1本はすでに事業になっているという。 モバイルヘルスのサービスは業際的な色彩が強く、医療機関や通信キャリア、医療機器メーカーなどさまざまな業種のコラボレーションで実現されるケースが多いが、学生プロジェクトも工学部や経営学部、デザイン、人類学などさまざまな専攻分野から集まった混成チームとなっていた。企画から人材管理、開発管理、UI設計、マーケティングまでを単一の学部学科の人材で行うのは難しいが、メ
世界の携帯通信事業者売上ランキング - 2011年第4四半期(上位20社） - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
世界の携帯通信事業者などが加入する業界団体GSMA。その関連会社である調査会社Wireless Intelligenceから、2011年第4四半期の売上を元にした携帯通信事業者各社のランキングが発表されている。 [Wireless Intelligence] 日本の各社は、NTTドコモが6位（売上高122億ドル/加入回線数5970回線）、au（KDDI）が11位（同57億ドル/3430回線）、ソフトバンクモバイルが12位（同48億ドル/2780回線）にランクイン。いずれも回線数の少なさ（国内だけ、という営業範囲の狭さ）を考え合わせると、海外の事業者にくらべてかなり高い売上を稼ぎ出していることがわかる。たとえば、NTTドコモと米ドルベースの売上高で肩を並べるテレフォニカ（第5位）では、回線数がざっと4倍の2億3870万件となっている。 この話題を採り上げたGigaOMでは、やはり自国の事柄に
世界のスマートフォン市場の状況（2011年第3四半期） - Asymco - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
携帯電話端末市場と、その一部であるスマートフォン市場の状況を推測できるだけの情報が集まったので、いくつかのグラフにまとめてみた。 まず左のグラフは、携帯電話端末市場の全体の様子を示したもの。この図の通り、スマートフォンの出荷台数はすでに携帯電話全体の30%以上に達している（非スマートフォンの割合は69%）。そのなかで、スマートフォンOS別のシェアは次のようになっている。 Google「Android」: 17.6% Apple「iOS」(iPhone) ：4.4% Nokia「Symbian」: 4.3% RIM「BlackBerry」: 2.76% Samsung「Bada」: 1% Microsoft「Windows Phone」：0.5% 直近の四半期（7-9月期）には、先行各社が提供するプラットフォームのシェアが、季節要因とは関係なく低下するというできごとがあったが、これは初めての
SIMカードベースのNFC規格標準化、携帯通信事業者45社が支持表明 - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
世界の携帯通信事業者などが加盟する業界団体GSM Association (GSMA)によると、同団体が進めるSIMカードを利用したNFC技術の標準化に対し、世界の携帯通信事業者45社などが支持を表明したという。 GSMAは16日（香港時間）に発表した声明によると、この取り組みへの支持を打ち出したのは、加入者数で世界最大のチャイナ・モバイル（China Mobile：加入者数約6億200万人)と、同7位のチャイナ・ユニコム（China Unicom：同1億8800万人）のほか、インドのバーティ・エアテル（Bharti Airtel）、ボーダフォン（Vodafone）、中南米市場に重点を置くスペインのテレフォニカ（Telefónica）やメキシコのアメリカモビル（América Móvil）、米国のAT&T、ベライゾン（Verizon）、欧州や中近東の大手各社や、韓国のSKテレコム（SK T
携帯電話端末市場の「見取り図」- Asymco - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
これまでに入手できたすべてのデータを組み合わせて、新しいグラフをつくってみた。過去3年間にわたる携帯電話端末市場の変貌ぶりがわかるかと思う。 [メーカー別・タイプ別の出荷＝販売台数推移（四半期毎）/ 縦軸単位：百万台] 上記のグラフのうち、青系統の色で塗りつぶされた部分はスマートフォン以外の端末、茶系統の部分は他社製OS（具体的にはほぼAndroid）を搭載するスマートフォン、そして緑系統の部分は自社製OSを採用するスマートフォンメーカーの出荷台数をそれぞれ示している。スマートフォンと非スマートフォンの両方に顔を出しているメーカーもいくつかあるが、右側の凡例で示すように、メーカー名の順番はいずれの場合も同じようにしてある。 このグラフから簡単に読み取れる点を以下に書き出してみる。 スマートフォンの販売台数は急激に増加している。ただし、携帯電話機市場全体も同時に拡大している。全体に占めるスマ
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地上波と衛星を組み合わせたLTE網 - 米通信事業者が計画 - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）