近頃では、大手企業が、名の知られていなかった自動運転スタートアップとの提携を突然発表することは、珍しいことではない。新たに登場したこのスタートアップも、そうした例のひとつになりそうだ。 Nuroは、ともに元GoogleのエンジニアであるJiajun Zhu氏とDave Ferguson氏によって創設された。同社はユーザーに代わって地域内のさまざまな用事を処理してくれる自動運転バンを構築することで、ローカルコマースの概念を変えることを目指している。食料品が必要なときも、店に行く必要はない。家の外に出て、到着したばかりのバンから食料品を取り出すだけでいい。 バンの重量は1トン以下で、その重さの大半を占めるのは、電気駆動システムに電力を供給するバッテリである（このバンがガソリン車だと思った人は、おそらくいないはずだ）。車幅は普通の乗用車の約半分だ。フロントガラスがあるが、これは人が見た目に段階的

by Smithsonian's National Zoo Googleの親会社であるAlphabetの作った科学ベンチャー会社「Calico」の科学者が、「ハダカデバネズミは死亡率が年齢に影響されない」という論文を発表しました。これは、ほとんどの生き物に共通するルールがハダカデバネズミには当てはまらないことを意味しています。 Naked mole-rat mortality rates defy Gompertzian laws by not increasing with age | eLife https://elifesciences.org/articles/31157 Calico - Calico Scientists Publish Paper in eLife Demonstrating that the Naked Mole Rat’s Risk of Death Do

予備知識ゼロからiOSアプリを開発できるようにしよう！というのがこの「ゼロから始めるiOSアプリ開発」です。今回はリストを表示するのにぴったりなTableViewを使いつつ、実際にiPhone上でアプリを起動してみます。かつてはiPhone上でアプリを動かすには年間1万1800円を支払ってApple Developer Programの会員になる必要がありましたが、2015年からは無料で行えるようになっています。 「コードを書かずにアプリを作ってみる」という第1回の記事は以下より。 ゼロから始めるiOSアプリ開発「ボタンで画面を切り替えるアプリ」 - GIGAZINE 前回までと同様に新規プロジェクトを作成していきます。プロジェクトには「tableView」と名付けました。 「Main.storyboard」を開き、右下から「Table View」をドラッグ＆ドロップで画面に配置し、「Co

by Pixabay 自分の体を使って生命科学の実験をするバイオハッキングが流行し、DIYで自分の脳をハッキングする人がいれば、マイクロチップを体に埋め込む身体改造を行う人もいます。SF作品のテーマにもなってきた「マイクロチップ・インプラント」が現実のものとなってきたわけですが、「実際に健康上の危険はあるのか？」「何があるのか？」「空港の金属探知機に引っかからないのか？」といった気になる疑問に答えるガイドが公開されています。 A practical guide to microchip implants | Ars Technica https://arstechnica.com/features/2018/01/a-practical-guide-to-microchip-implants/ ◆マイクロチップとは？ マイクロチップ・インプラントと呼ばれるものは通常シリンダー型で、マイクロ

世界の自動車市場をめぐる昨年の動向を振り返ると、政治的な采配の影響が見え隠れする欧州自動車メーカー勢の急激なEV（電気自動車）シフトの動きに対して、「日本メーカーは大丈夫か？」「遅れているのでは？」というような意見や風潮が、夏以降に加速し始めた。しかもEVに加えてAI（人工知能）や自動運転を踏まえた次世代自動車事業に、ダイソンなど他業種からの新規参入を表明する動きもあり、それら心配の声はさらに大きくなった。 「明確なるEVシフトは起きるのか？」という点も重要だが、それはまたの機会として、そもそも今まで自動車“社会”を豊かに繁栄させてきた日本の自動車メーカーが何も動いていないワケではない。 周りの心配の声の大きさに反応したと思える昨年末にかけてトヨタはハイブリッドという電動化自動車を世界で最も販売しながら培ってきた自身のEV技術を改めて世にアピールした。さらにパナソニックとの電池事業での協業

＜AI兵器の開発にとくに熱心なのは、通常兵器でアメリカにかなわないロシア。2丁拳銃と車両を操るロボット兵士も出てきそうだ＞ 世界の軍隊で、兵器システムに人工知能（AI）を取り入れる動きが加速している。未来を担うこの技術が、まもなく新たな冷戦の標的になると主張する研究者が現れた。 ノースダコタ州立大学のジェレミー・ストラウブ助教は、1月30日付でニュースサイト、ザ・カンバセーションに寄稿し、20世紀の米ソ冷戦で主役の座を占めた核兵器は、米ロの次の軍拡競争ではサイバー兵器やAIに取って代わられると論じた。両大国は、サイバー空間という新たな前線での戦いに多額の資金を投入している。通常兵器の戦力でアメリカにかなわないロシアはとくに、これを格好のチャンスと捉えているようだ。 ストラウブは記事の中で、「冷戦の終結から30年以上が過ぎ、アメリカとロシアは数万発規模の核兵器を退役させた。しかし緊張は高まっ

米フェイスブック（ＦＢ）は３０日、仮想通貨などに関する広告を禁止する新しい規則を発表した。新規則は画像投稿サイトのインスタグラムにも適用される。 ＦＢは投稿で「（ＦＢに掲載される）広告は、利用者をだましたり誤解させたりするようなものであってはならない」として、仮想通貨や、為替相場の上下を予想して投資する「バイナリーオプション」などを具体例に挙げ、これらの広告を禁止するとした。 「（これらの金融商品を扱う）企業の中に、誠実に運営していないものが多いため」としている。利用者が新規則に違反した広告を見つけた場合には通報する仕組みも備えた。（シアトル＝宮地ゆう）

全国で増え続ける空き家を福祉施設などニーズが高い施設として民間の事業者などが活用しやすくするため、国土交通省は建築基準法を改める方針を決めた。耐火基準や用途変更の手続きの規制を緩和し、転用を後押しする。通常国会に改正法案を提出する。 空き家は人口減少などで年々増え、２０１３年時点で全国に約８２０万戸。２０年で約１・８倍に増えた。近年も増え続け、ごみの不法投棄や火災など、防犯や防災面での悪影響が社会問題となっている。 各自治体が対策を模索するが、解体には費用がかかり、人口減で住宅として再利用するニーズは乏しい。一方、飲食店や保育所、高齢化により福祉施設などにはニーズがある。だが、例えば３階建ての戸建て住宅を別の用途で使うには耐火対策の強化など行政上の規制が厳しく、改修すると建て替えと変わらない費用がかかる問題があった。 全国に１００万戸超ある３階建て戸建て住宅は都市部などの住宅密集地に多く、