首相が応援する阪神に負けた開幕戦 3月30日、安倍首相は東京ドームの巨人-阪神開幕戦を観戦した。 森友学園問題や財務省による文書改竄問題で世論の厳しい批判を浴びている安倍首相にとって、久々の息抜きだったはずだ。 首相を招待したのはメディア界のドンで、御年90歳の”ナベツネ”こと渡邉恒雄・読売新聞グループ本社代表取締役主筆（巨人軍最高顧問）である。 結局、この試合は巨人が1対5で完敗。しかし、スワローズファンと言われれる安倍首相は挨拶に訪れた長嶋茂雄・巨人終身名誉監督に駆け寄って笑顔で会話するなど、終始、友好ムードで観戦を終えた。 和やかな雰囲気で観客席に並んでいた、二人の権力者。だが実は、その心中は試合前から穏やかではなかったらしい。 読売新聞社関係者が明かす。 「実は、渡邉主筆はこの試合の半月ほど前に、読売新聞東京本社で行われた会議の席上で『首相がその気なら全面対決だ』と発言したというの

「俺の人生は、一体何だったのだろう」 3月27日、国会での証人喚問を受けた佐川宣寿・前国税長長官は、このように自問する日々を送っているのではないだろうか。 東大を卒業し、官庁の中の官庁である財務省に入り、大臣秘書官、関税局長、理財局長、そして国税庁長官など、華々しい経歴を歩んで来た佐川氏であったが、まさにそのキャリアの最後で疑惑にまみれ，その地位も名誉も地に堕ちた。 今年の確定申告のさなかに自ら財務省を辞職した後、証人喚問の場に引きずり出され、今後は大阪地検特捜部の捜査の手も及ぶことが予想されている。 大きな不満と不信が残った さて、衆参両院の予算委員会で佐川氏の証人喚問が行われたが、その証言を巡っては厳しい批判が相次いでいる。 特に、文書改ざんの経緯や自身の関与については、証言拒否を繰り返し、その数は50回近くにも及んだ。 その一方で、改ざんに対して官邸側からの指示があったかどうかという

籠池理事長が押し切った 森友学園問題が再燃している。財務省の公文書改ざんは論外だ。だが「安倍晋三首相が小学校建設に特別な便宜を図ったのではないか」という本来の疑惑は皮肉にも、改ざん前の文書が明らかになったことで、逆に潔白が証明されつつある。改ざん前文書と会計検査院報告の核心部分を読んでみよう。 森友学園問題は本質的に異なる2つの問題がごちゃまぜになって報じられている。1つは公文書改ざん問題だ。国会は3月27日に財務省理財局長だった佐川宣寿（のぶひさ）前国税庁長官の証人喚問をすることを決めた。 佐川氏は刑事訴追を受ける可能性があることを理由に「だれが、なぜ、どのように改ざんしたのか」など肝心な部分で証言を拒否する可能性がある。だが、麻生太郎財務相兼副総理は会見などで「理財局の一部の職員によって書き換えられた」「佐川氏が責任者」と認めている。 細かい事実関係はどうあれ、大筋は「『森友側と価格交

前代未聞の不正だが… 森友学園への国有地売却を巡って公文書が事後に改ざんされていた問題は、なぜ財務省の幹部が法に触れかねないような前代未聞の不正を指示したのか、その動機の解明が焦点になっている。 首相官邸の政治家が改ざんを指示したのか、首相に近い官邸官僚の指示はあったのか。疑問は尽きないが、多くの国民は、最低でも官僚による「忖度」が働いた結果だという思いを抱いているに違いない。 『現代ビジネス』のコラム「朝日新聞『森友新疑惑』事実なら財務省解体、誤りなら朝日解体危機か」で元財務官僚の髙橋洋一氏は、朝日新聞の「改ざん」報道に対して、もし本当ならば財務省は解体、もし誤報ならば朝日新聞が解体になるぐらい重大な問題だ、と指摘していた。 官僚だった高橋氏は、よもや後輩たちが決裁された公文書を書き換えるなどということをするはずがない、と信じ、朝日の報道を疑っていた様子が伺われる。他の官僚OBも異口同音

「大蔵省スキャンダル」の再来になるのか 今週にも佐川前国税庁長官の国会証人喚問が行われようとしている。 筆者の昨日のツイッターでのつぶやき、 〈安倍憎し。のあまり官僚頑張れ、というのは本末転倒。前川氏は国家公務員法違反だったのに、反安倍を言ったら一部マスコミからは一躍ヒーロー扱い。今回も佐川氏が国会喚問で、安倍批判や安倍忖度をすれば、逆転できるかもと思っても不思議ではない。でもやったことは法律違反なんだが〉（https://twitter.com/YoichiTakahashi/status/975164411064102912） は結構拡散されたが、国民の多くが佐川氏の国会証人喚問を期待しているようだ。 （なお、ここで触れた前川氏の「国家公務員法違反」とは、昨年明らかになった天下り斡旋に関する違反である。これは「文部科学省における再就職等問題に係る調査報告」 http://www.mex

バレないと思っていたのか？ 前代未聞のスキャンダルが起きた。森友学園問題に絡む文書書き換え事件だ。これは、これまでの森友問題とはまったく質が異なる「財務省及び官僚機構のデタラメさ」が問題の核心である。全容の徹底解明と組織の抜本改革が必要だ。 第一報を目にして、私は「決裁文書の書き換えなど、ありうるのか」と思った。民間で言えば、他社との契約書を後で書き換えて、詳しい内容を知らない社長や取締役会に説明したような話ではないか。そんなことしたら、社員は懲戒処分を免れない。まずクビだろう。 それが、こともあろうに「霞が関の最強官庁」と言われる財務省で起きた。ある財務官僚は「財務省でも99.9％の人が『何が起きているのか、まったく理解できない』と言うでしょう」と嘆いた。その通りと思う。 3月14日になると、さらに驚くニュースが流れた。問題の財務省近畿財務局が「2015年6月ごろにも、書き換えられた文書

東日本大震災、そして福島第一原発事故発生からきょうで丸7年が過ぎた。しかし原発周辺の自治体への住民の帰還は決して進んでいるとは言えず、また国民の福島に対する偏見も、いまだ根強いものがある。 福島在住のライター・林智裕氏が、いま行うべき「情報のアップデート」を訴える。 「被曝は次世代にも影響する」という危険な誤解 原発事故をめぐって沢山の言説が飛び交ったこの7年でしたが、結局、「放射能」の影響は実際にはどうだったのか──。 結論から言うと、福島では放射線被曝そのものを原因とした健康被害は起こりませんでした。住民が実際に受けた被曝量は内部・外部ともに、世界の一般的な地域と比べても「高くない」と言える程度に留まったことが、様々な実測データで明らかになったのです。 もちろん、これはあくまでも結果論であって不幸中の幸いにすぎません。一方、この事実は2014年からUNSCEAR（国連科学委員会）が複数

元官僚の筆者が記者から受けた質問 国会が盛り上がってきている。裁量労働問題もそうだが、週明けからは再び「森友問題」が注目されるだろう。 というのも昨日放送のNHK「日曜討論」において、森友学園に関する財務省の決裁文書が「書き換えられた疑いがある」と報じられたことを受けて、野党の一部から「事実であれば安倍内閣は総辞職すべき」との意見も出たからだ。 この書き換え問題について報じたのは、3月2日の朝日新聞「森友文書、財務省が書き換えか　『特例』など文言消える」（https://www.asahi.com/articles/ASL317533L31UTIL060.html）だ。 報じられた当初、野党議員からは「財務省自体が吹っ飛ぶような話」（https://www.minshin.or.jp/article/113185）という声が出ていたが、わずか2、3日で「内閣総辞職すべきだ」とまで話が格上げ

給食はミシュラン店監修 「私の家は父の代から泰明（小学校）に通っており、愛着がありました。学区内に住んでいたこともあって、4年前に息子も母校に通わせることにしたんです。しかし3年前、和田校長とトラブルになり、息子を転校させることになりました」 こう語るのは、息子を3年前まで泰明小学校に通わせていたという同校OBのA氏だ。 泰明小学校といえば来年度の新1年生から標準服（制服）を海外高級ブランド「アルマーニ」がデザイン監修したものに切り替えることが明らかになり、国会でも取り上げられるほどの騒ぎになった。 「和田校長は外部へのアピールには熱心ですが、教育の中身に関しては薄っぺらい人だという印象です。今回のアルマーニの制服の件を聞いて、『あの校長らしいな』と思いました」（前出・A氏） なぜ親子三代で通った小学校から息子を転出させることになったのか。 それを語る前にアルマーニの新標準服導入を独断で決

「中東の歴史こそが、世界の現代史の縮図」。発売即重版となった中東政治の第一人者・酒井啓子氏の著『9.11後の現代史』の冒頭部を特別公開します。 中東はいつから危ない場所になった？ 筆者が教鞭を執る大学で、ときどき、中東報道に携わるジャーナリストや中東勤務の外交官、NGO職員などをお呼びして、話していただくことがある。 その際、学生たちから必ず出る質問がある。 「なぜ危ない場所だとわかっていて、行くのか」 なぜ危険地に行くような仕事をするのか、という、就職活動を間際にした学生の疑問である。 筆者とお呼びした講師の先生は、その都度苦笑いする。 筆者と同じ年代かその前後の世代にとっては、未知の場所に赴くとか、途上国で援助活動をするとか、誰もやったことのない国との商談にチャレンジするとか、そういうことは青臭い学生の夢だったからだ。 だが、危険への心配がまず頭をよぎる今の学生も、仕方がないかもしれな

5つに分かれる日本の階級 橋本健二さんの『新・日本の階級社会』は格差が固定化し、貧困が深刻な問題になっていることを実証的に示した好著だ。 橋本健二氏は、現下日本の階級を、資本家階級、新中間階級、正規労働者、旧中間階級、アンダークラス（パート主婦を除く非正規労働者）の5つに分ける。 資本家階級は、大企業のオーナーや経営者だけでなく、従業員5人以上の零細企業経営者も含む254万人、就業人口の4・1％を占める。平均個人年収は604万円であるが、零細企業の社長を含むと平均はこんなところなのだろう。平均資産総額は4863万円、その内、金融資産は2312万円だ。 新中間階級は高学歴の事務職や技師が中心で、1285万人で就業人口の20・6％を占める。平均個人年収は499万円で、資産の平均額は2353万円だが、持ち家がその多くを占める。持ち家のない人の平均額は935万円だ。 正規労働者は、それほど高いスキ

何度も繰り返される差別問題。どのように向き合い、状況を変えればよいのか？ アフリカ人歌手と結婚し、黒人の側に立ち、差別も経験した、文化人類学者の鈴木裕之氏が「差別とは何か」を考察する。 「差別は悪い」は本当か 「差別」問題が世間を騒がせている。 トランプ発言、H&Mパーカー問題、ダウンタウン浜田のエディー・マーフィー・メイク問題、FIFAワールドカップのヘイトスピーチ問題……古くて新しい問題。人間社会の鬼門である。 差別は悪い――。本当だろうか。 新約聖書にある有名なエピソード。 人々が姦淫の罪を犯したひとりの女を捕らえ、律法に定められているとおり石で打ち殺すべきかと問いかけたとき、イエス・キリストが言った。 「あなたたちの中で罪を犯したことのない者が、まず、この女に石を投げなさい」（新共同訳） 結果はあきらかである。イエスと女本人を残し、すべての者が立ち去っていった。 罪の告発と、自分の

近年、日本で宗教の観光利用が盛んになっている。パワースポットやスピリチュアルという表現をはじめ、「政教連携」といった言葉まで使われるようになっている。宗教と観光が一体となって地域を動員するようになった背景を、 宗教学・観光社会学を専門とする北海道大学准教授・岡本亮輔氏が読み解く。 宗教の観光資源化が目立ってきた 日本政府観光局によると、2017年の訪日外国人観光客数が2869万人となり、過去最大となった。前年比で19.3パーセントという驚異的な増加である。そして、こうした観光客を呼び寄せるべく、各地で様々な試みがなされている。 中でも筆者が注目したいのは、宗教の観光利用である。 たとえば、日本には17の世界文化遺産があるが、そのうち10は宗教関連の物件と言ってさしつかえない。 ・法隆寺地域の仏教建造物（奈良県、1993年） ・古都京都の文化財（京都府・滋賀県、1994年） ・厳島神社（広島

気がついたらもういいオッサン…。あなたは立派な「大人」になれた実感はあるだろうか。「いいオトナ」が見えない現代において、ワカモノを卒業するにはどうすればいいのか。発売後話題を読んでいる新刊『「若者」をやめて、「大人」を始める』の著者であり、精神科医の熊代亨氏から40代のオッサンへのメッセージ。 大人になれないオッサンたち 識者が日本人の「成熟困難」を語るようになってから半世紀以上の時間が流れて、この国は少子高齢化社会を迎えました。 子どもや若者がいっこうに「大人」にならない──いわゆる、「成熟困難」が問題視され始めたのは高度経済成長の頃です。就活や結婚を親に頼りきる子どもや、マザーコンプレックスな子どもを、マスメディアは時におかしく、時には深刻に紹介してみせたのでした。 「成熟困難」は母子密着や父性の不在といった家族問題と関連して語られることも多く、精神科医が言及しがちな話題でもありました

ハーバード大学に留学した日本人が語る米国教育論は参考になるのか？ シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日本人が語る米国教育論は何を見落としているか？ 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性 ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm）。 しかし、このような提言というのは、日本の教育政策に対して妥当性を持つので

自分の行きたいところに行き、住みたいところに住む。先進国の住人にとっては当たり前と思われていたことが、日本では徐々に困難となりつつある。 経済の基礎体力に比べて、一部の公共交通機関のコストが高すぎ、移動が難しくなっているのだ。日本は「移動貧困」の状態に陥りつつある。 「新幹線は高すぎる！」 先日、ホリエモンこと堀江貴文氏とひろゆきこと西村博之氏が対談を行い「日本の新幹線は高すぎる」と主張したことが話題となっていた。 ひろゆき氏は現在、パリに住んでいるそうだが、フランスのパリからベルギーのブリュッセルまで3500円で行けるのだという。パリからブリュッセルまでの距離は約300キロなので東京－名古屋とほぼ同じである。東京－名古屋の新幹線料金はのぞみの指定席で約1万1000円なので、単純に比較すると新幹線は高い。 ネット上では、「専用軌道を走り、時間にも正確な新幹線と欧州の高速鉄道を比較しても意味

日本人がほぼ毎日消費している「卵」。どこで、どのように、鶏は飼育されているのだろうか。NPO法人アニマルライツセンター代表理事・岡田千尋氏が、日本の鶏と卵の実態を明かしつつ、アニマルウェルフェア（動物福祉）の重要性を説く。 日本は世界で3番目に卵をたくさん食べる国である。 なんとその数、一人当たり年間329個にもなる。 しかし、私たちはどんな卵を食べているのか、ご存知だろうか。 EUだったら9割が違法業者？ 日本の92％の卵農家は、EUであれば違法業者になる。 EUは2012年に鶏の「バタリーケージ飼育」（狭いケージに鶏を閉じ込めて卵を産ませる飼育法）を禁止したためだ。 さらには卵の”ケージフリー宣言”、つまり、鶏をケージで飼育するのをやめるという宣言が世界中の企業で広まっている。欧米だけでなく、南アフリカやメキシコやブラジルまでも、だ。 一方、日本はどうか。 残念ながら、日本は完全に取り

全てが輝いて見えた1988年のソウル 1988年 ソウルオリンピックを目前に控えた韓国の雰囲気は、今でも鮮明な記憶として残っている。街中が活気にあふれ、一日一日が慌ただしく賑やかに過ぎ去っていった。 これに先立って開催された1986年のアジア競技大会を成功裏に終えたことで、未だ戦後（厳密にいえば韓国は今なお停戦下であるが）を引きずっていた国民は活気を取り戻した。更に1987年に国民の念願であった大統領の直接選挙が実現、民主化により政治的にも安定したことも国民の気持ちを高揚させていた原因の一つかもしれない。 とはいえ、当時の韓国は国際的に見れば認知度はまだまだ低く、開発途上国というイメージから完全に脱却することのできていない、途上国と先進国の間という微妙な位置に留まっていた。 例えば現在の韓国には、驚異的ともいえる輸出高、そして営業利益で世界に知られているサムスンという企業がある。だが、当時

宅配業界では拡大する需要に人員が追いつかないという状況が続いている。宅配大手のヤマトと佐川は似たような状況にあると思われがちだが、実はそうではない。 人件費増加に苦しむヤマトに対して、佐川の業績は堅調そのものだ。この差は、会社の成り立ちと基本的な収益構造の違いに起因している。1月30日にヤマトホールディングスは第３四半期決算短信を発表したが、これを機に「似て非なる存在」であるヤマトと佐川を比較した。 ヤマトの赤字の要因はアマゾンではない ヤマト運輸を傘下に持つヤマトホールディングスの2017年4～9月期決算は128億円の赤字となった。通期では黒字を確保する見通しだが、10％の営業減益となる可能性が高い。 同社はアマゾンをはじめとするネット通販事業者からの委託を積極的に引き受けることで取扱数量を伸ばしてきたが、急激な荷物の増加に現場が対応できず、業務が回らなくなるという事態が発生した。このた

2010年頃から2ちゃんねるを中心に広まりはじめた造語「メンヘラ」。ニコニコ動画やTwitterなどでも散見されるこの「ネット俗語」が生まれたことには、どういった社会的背景があるのか。精神科医の熊代亨氏が考察する。 メンヘラの誕生 皆さんは「メンヘラ」という言葉をご存知でしょうか。 なんらかの精神疾患を抱えている人や、抱えていると思われる人は、インターネットの俗語でひとまとめにメンヘラと呼ばれています。 メンヘラは特定の精神疾患を指しているわけではなく、ニュアンスのあいまいな言葉です。 一応、境界性パーソナリティ障害がそれに近いとみる向きもありますが、ネットの内外でこの言葉が使われているさまを見ていると、衝動のコントロールがあまり良くない人、風変りな言動の人、うつ病や不安障害で精神科や心療内科に通院している人などが、一緒くたに「メンヘラ」と呼ばれているように見受けられます。 また、他人を揶