｢宇宙人はいる。トランプは知っている｣イスラエル国防省元宇宙局長が爆弾発言
｢宇宙人はいる。トランプは知っている｣イスラエル国防省元宇宙局長が爆弾発言2020.12.10 20:0056,305 satomi ｢人類は銀河連合と前からコンタクトをとっている｣。 イスラエル国防省元宇宙局長のハイム・エシェッド教授がイスラエル主要紙イディオト・アハロノトにこんな爆弾発言をし、Jerusalem Postの英訳で世界に衝撃が広まっています。 教授は宇宙防衛を30年担当したその道の権威です。教授曰く、われわれ地球人類と同じように宇宙人も人類に興味津々で｢宇宙の全容｣解明に意欲を示しているんだそうです。 教授によると｢人類にまだ受け入れ準備がないから、未確認飛行物体（UFO）側の要請でここにいることは伏せられている｣だけで、｢トランプは地球外生命体の存在を知っている。機密を公表するところだったけど、集団ヒステリーが起きるだけだと銀河連合に止められて口をつぐんだ｣のだといいま
香港が大変すぎて、見ていて悲しい｜山本一郎（やまもといちろう）
チベットや新疆ウイグル自治区の問題は、あまりにも酷すぎて憤りを感じるけれども、香港や台湾の問題は「いよいよこれは大変なことになったぞ」と思うわけです。 天安門事件のような武力侵攻が起きるようなリスクはいまのところ香港にはない、と信じたいけれども、さほど親しくは無かった香港人から悲鳴のような近況連絡を聞き、また、デモに参加した帰りに地下鉄(?)で見知らぬ人から殴られて怪我をしたけど、怪我で黙ったり我慢したりすることなく別の日も包帯巻いてデモに参加をしているのを見ると、本当の意味での「抑圧」とは何なのか、また、経済力が武器であった香港がその経済的安定をなかば捨ててまで守らなければならないものがあると立ち上がっているのを見るに、想像以上に大変なことになったぞと思うわけであります。 在韓米軍の撤退について、特に巷で言われているトランプ政権の同盟軽視の姿勢が東アジアの安全保障を流動化させている、とい
米ペンス副大統領の対中方針演説、関西弁に意訳されるとより過激に : 市況かぶ全力２階建
三菱UFJ銀行とMUFGグループ証券2社、半沢頭取が金融庁に土下座させられるレベルの役員関与かつ組織的な金商法違反が複数バレる
トランプ大統領 北朝鮮への書簡 関西弁訳 全文 - ベンチャー役員三界に家なし
６月１２日に予定されていた米朝首脳会談について、２４日午前（日本時間同日夜）、トランプ米大統領が中止を告げる金正恩（ キムジョンウン）朝鮮労働党委員長宛ての書簡を公表した。 その内容の関西弁訳を取り急ぎ作成した。 ーーーーここから ワシとアンタらが長いことなんとかうまいこといくように言うてやってきた、6月12日のシンガポールでの首脳会談な。 あれに書記長。あんたも時間さいてようやってくれとることには礼言うで。おおきに。 首脳会談はあんたからやってくれ言うてきたもんや。そやけどな。ワシにはそんなもん関係あらへん。 大事なのは「ワシが」あんたと会ういうのを楽しみにしとったいうことや。 残念やな。ホンマに残念やわ。 委員長。あんたの最近の物言いな。あれなんや？えらい腹立てて、なんやワシが敵かなんかやいうようなことえらい大声で言うとるわな。 あんなもん聞いたらどんなけ準備した言うてもな。気持ちよう
シリコンバレー在住のリベラルな僕がトランプ大統領支持者100人と話して理解した｢アメリカのリアル｣
サム・アルトマンはシリコンバレーでもっとも有名なスタートアップインキュベーター｢Yコンビネーター（Y Combinator）｣を経営している。 Getty Images サム・アルトマンはシリコンバレーでもっとも有名なスタートアップインキュベーター｢Yコンビネーター（Y Combinator）｣を経営している。彼はトランプ氏に投票しなかったが、今回の件についてアメリカが何を考え、感じているかを知りたいと思い立ち、トランプ大統領支持者をインタビューしながら数カ月かけて全米各地をまわった。彼はそこでの発見を個人ブログに発表した。Business Insiderは許可を得て、それをここに転載する。（一部敬称略） 選挙のあと、僕は全米をまわってトランプ大統領に投票した人々100人にインタビューしようと決めたんだ。実際に中部を訪れて状況のどまん中に身を置いたし、オンラインでも何人もの人々と話した。
トランプ大統領の真意は移民排斥ではない。日米のマスコミに騙されるな【評論家・江崎道朗】 | 日刊SPA!
【江崎道朗のネットブリーフィング 第4回】 トランプ大統領の誕生をいち早く予見していた気鋭の評論家が、日本を取り巻く世界情勢の「変動」を即座に見抜き世に問う！ 1月27日、アメリカのトランプ大統領が出した「外国のテロリストの入国を制限し、アメリカを守るための大統領令」(Protecting the Nation from Foreign Terrorist Entry into the United States)に反発して全米で抗議デモが起こっている。 トランプ大統領は移民の国アメリカの理想を裏切りイスラム教徒を敵視している、というのだ。 民主党のナンシー・ペロシ議員らは「自由の女神が泣いている」と非難し、大手テレビ局のCNNは「トランプが1億3400万人をアメリカから締め出す」との見出しを掲げた。 では、トランプ大統領は何をしたのか。イスラム教徒を差別したのか。そうではない。イラク、シ
南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に？
＜エクソンモービルのCEOから次期米国務長官に転じる対中強硬派のティラーソンは、中国には南シナ海の人工島へのアクセスを認めるべきではないと米議会で証言した。本気なら米軍が中国海軍と対峙することになりかねないが、真意は？＞ トランプ次期政権の国務長官になるレックス・ティラーソンは、南シナ海のために中国と戦争でもする気なのだろうか。もちろん、中国に甘い顔を見せるような軟弱な人間だったら、世界最大の石油メジャー、エクソンモービルのCEOにはなれなかっただろう。2008年、エクソンがベトナム沖で行っていたガス田開発を中国政府が中止させようとしたときも、エクソンは従わなかった。BPやシェブロン、コノコフィリップスなど他の石油大手は中国の圧力に屈したのに、エクソンは今でも、中国が領有権を主張している海域で、ベトナム政府の認可を盾に操業を続けている。 ティラーソンは米国務長官としても、アメリカのために同
【米大統領選】「私はこの国を愛しています」トランプ氏が勝利演説（全文）
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. みなさんありがとうございます。非常に複雑で長い間お待たせしたことをお詫び申し上げます。ありがとうございます。 クリントン前国務長官から電話をいただきました。クリントン氏は私たちに祝意を表しました。私たちの勝利に対してです。私もクリントン氏と家族に対して祝意を申しました。クリントン氏は懸命に戦いました。 クリントン氏は非常に長い間、大変な戦いをしてきました。彼女が国に仕えてくださったことに感謝しています。私たちは分断という傷を癒していかなければなりません。すべ
米中「新」冷戦の幕開けか!?首脳会談で浮き彫りになった習近平の「空回り」、アメリカの「冷淡」（近藤 大介） @gendai_biz
アメリカから邪険に扱われた習近平主席 アメリカ時間の9月24日夜、国賓として訪米した習近平主席夫妻を迎えてホワイトハウスで晩餐会が開かれ、翌25日午前中に米中首脳会談、そして昼に共同記者会見が開かれた。 今回の習近平主席の訪米を一言で表せば、「中国の熱気、アメリカの冷気」である。 習近平政権は今回の訪米を、今年の中国外交最大のイベントと位置づけ、それこそ国を挙げて推進してきた。 安倍晋三政権が安保関連法案を強行採決した時、本来なら中国は激しく反発しそうなものなのに、なぜかおとなしかった。それは、すでに習近平訪米3日前から、中国国内の報道が、ほとんど習近平主席の訪米一色になっていたからである。 これに対し、アメリカはと言えば、トップニュースはいつも、同時期に訪米したローマ法王の一挙手一投足である。習近平主席は、俗な言い方をすれば、邪険に扱われていた。 象徴的だったのは、25日昼に開かれたオバ
初認可の「ドローン宅配便」が実際に空を飛んで荷物を届けるまでの一部始終が公開中
アメリカ・バージニア州で空港に届けられた医療用品をドローンを使って移動診療所まで配達するデモが現地時間2015年7月17日に実施されました。この宅配ドローンはリアルタイム宅配サービスを提供するスタートアップ企業Flirteyが行ったもので、アメリカ連邦航空局による初の飛行許可を得たドローン宅配便となっています。 First FAA-Approved Drone Delivery Drops Medicine in Virginia - NBC News http://www.nbcnews.com/tech/tech-news/first-faa-approved-drone-delivery-drops-medicine-virginia-n393986 宅配ドローンが森や野原の上空を抜けて目的地に荷物を届けている様子は、以下のムービーで見ることができます。 Flirtey making
Googleが東大院生を15万ドルで「青田買い」することについて
『グーグル:東大で「青田買い」 ＡＩ技術流出に日本危機感』という毎日新聞の記事を読んだ。 私はGoogleの人事・給与体系についてなにも知らないし、人工知能を研究する東大の院生に15万ドルの給与を提示したという話の真偽も分からない。ただ、私は事実であって欲しいと思うし、このような話がもっと増えて欲しいとさえ思う。幾つか感じるところがあったので書いておく。 人は買うものである まず、Googleはバカではないし、院生相手に慈善事業をやっているわけではない。15万ドルの給与を出すということは、少なくともその人から40万ドル/年程度のリターンが中長期的に期待できると考えているのだろう。それだけ人工知能がGoogleにとって重要なトピックということであり、5万ドルの人間を3人集めても替わりにはならないということだ。やるべきことがあり、できる人がいるのであれば、それを買うのは当然である。 記事中にも
カリフォルニア大学、ゆで卵を“生卵”に戻す新しい方法を発明 （ねとらぼ） - Yahoo!ニュース
アメリカ合衆国のカリフォルニア大学アーバイン校（以下、UCI：University of California, Irvine）とオーストラリアの化学者らは1月23日（米国時間）、ゆで卵を“生卵”に戻す方法を発明したと雑誌「ChemBioChem」で発表した。 【画像：ゆで卵を“生卵”に】 卵は熱を加えると、たんぱく質が固まって光が乱反射し白く見える。これを再び生卵のように透明に戻すには、これまでの方法では分子レベルでの透析（とうせき）を約4日間行わなければならなかった。 しかし今回発表された方法は、固まったたんぱく質に尿素を加えて液化し、その後機械で圧力をかけて小さなタンパク質の塊をバラバラにするというもの。この方法であれば多くの時間や費用を費やさなくても、ゆで卵を生卵のような透明な液状に戻すことが可能になる。 UCIは特許を申請。これらの技術を応用すれば大腸菌などのタンパク質を安
クラスサイズ削減は低学年で行うと効果的。それは授業がよくわかり、ふざけが減るから - アメリカのリーディング・メソッド
日本にいったとき買っておいた アメリカの教育改革 作者: アメリカ教育省,西村和雄,戸瀬信之出版社/メーカー: 京都大学学術出版会発売日: 2004/07メディア: 単行本この商品を含むブログ (1件) を見るという本をめくっていたら、先日触れた「クラスサイズ削減プログラム」についての話が書いてありました。 アメリカでリーディングの話をするときには、このクラスサイズ削減の話は重要な要素になってきます。アメリカの公立小学校では、リーディングの能力を向上させるために、莫大な人件費を増やして、少人数クラスを実現させてきたからです。 まず、１９９８年にクリントン大統領が、小学校の少人数クラス化に関する提案をしました。ここから話は始まります。 なぜ、クラスサイズを縮小しなければならないのか。 同書p５１より引用します。これは、アメリカ教育省の報告書、「クラスサイズ縮小−われわれは何を知っているか」（
外資系OLのぐだぐだ（旧） 「外資系」でくくる危うさ：アメリカの会社に行ったら、イギリスの英語も文化も通じなかった
イギリスに４年住んでいました。 渡英は高校１年のときでしたが、それまでに英語の教養を 微塵も積んでいなかった私としましては 「イギリス英語」と「アメリカ英語」の差なんて意識するどころではなく She likes him. という文章を She likes his. と書くぐらいにはダメでした。 その後イギリスに４年いたお陰様で たどたどしい英語を話せるようにはなったのですが いかんせん英語の知識はほぼ100％イギリスで得たため 結局アメリカ英語/文化の差を感じることはありませんでした。 しかし、その後「英語なら外資っしょ！」というクソ甘い考えで 外資なら、と”どの国籍の外資系に行くか”を考慮しなかったため 思いっきりアメリカの会社に就職。 毎日が衝撃の連続でした。 表面的なことでは、英語から。 たとえば、イギリスでは 少数の「0.8」を nought point eight と読みます。
NHK NEWS WEB “地上波テレビがなくなる？”
アメリカでは、テレビ局が放送している番組を特殊なアンテナで受信し、インターネットで有料配信するという新しいビジネスが登場し、既存のテレビ局の猛反発を招いています。このビジネスの是非を巡る争いは、ついに連邦最高裁判所に舞台を移し、その判断に決着が委ねられることになりました。 テレビ局やインターネット配信のビジネスに大きな影響を与えると言われるこの裁判。これまでの経緯や今後の見通しについて、アメリカ総局の芳野創記者が解説します。 主要テレビ局を敵に回したネット企業 ＡＢＣ、ＣＢＳ、ＮＢＣ、ＦＯＸという４大ネットワークが顔をそろえ、公共放送のＰＢＳなども加わる強力な原告団に対し、被告はエアリオ１社のみ。 全米の主要テレビ局が総がかりで新興のネットメディアのビジネスを阻止しようと動いた裁判は２２日、連邦最高裁での審理が始まりました。 この日のＣＢＳニュースで、裁判を担当するチップ・リード記者
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米、中国けん制へ新法成立 台湾と軍事協力推進 - 日本経済新聞
外国人「涙が出た…」オバマ大統領を撮り続けた公式カメラマン、お気に入りの写真55枚を公開→海外「大統領やめないで！」 海外の反応
なぜアメリカは「世界の警察」を始めたか、なぜ「世界の警察」をやめようとするのか
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NHK クローズアップ現代
