本連載ではこれまで、「ソーシャルメディアは企業のマーケティング活動にとって有効なものになり得るか」というテーマについて考察を重ねてきた。少なくとも、現在発表されている数々のレポートを読む限り、企業にとってソーシャルメディアは、「消費者を購買に結び付けるもの」という位置付けではなくなっているようだ。それよりも、企業は自分たちの製品やサービスの「認知」を拡げるため、または消費者のために購買に際して必要な情報を提供するものとしてソーシャルメディアを位置付け始めている。 その位置付けは、本当に正しいものなのだろうか。その問いに対する回答ともいえる調査結果を、2014年9月に仏Capgemini社が発表した。「Digital Shopper Relevancy」と題されたこのレポートは、2年前から毎年実施されており、日本を含む18カ国から、約1万8000人の消費者を対象に実施した調査がまとめられてい