有吉弘行氏が、「コメント欄は謎の外国人で荒れています。 ブロックはあきらめました。 混沌状態をお楽しみください。」と「X」（旧Twitter）で投稿して話題となっている。理由と背景、Xの今後について見ていきたい。 コメント欄は謎の外国人で荒れています。 ブロックはあきらめました。 混沌状態をお楽しみください。 — 有吉弘行 (@ariyoshihiroiki) September 11, 2023 有吉氏のTwitterに謎の外国人コメント殺到 有吉弘行氏のTwitterアカウントを見ると、確かに英語などの外国語による外国人らしきアカウントからのコメントが多い。有吉氏の熱心な外国人ファンがコメントしているというわけではなく、意味がないコメントや無関係なコメントが目立つ状態だ。 ファンからのコメントの中に、パズルゲームの宣伝コメント、イランの独裁政権と戦うというメッセージ、「Hmmm」「Me

「PlayStation 5」（PS5）で長時間ゲームをプレイしているとUSBポートが溶けてしまうと、Kotakuが米国時間8月7日に報じた。 この問題が注目を集めたのは、ラスベガスで4日から開催された世界最大の格闘ゲーム大会「EVO 2023」でのことだ。この大会では、世界中のプレーヤーがMandalay Bay Convention Centerに集まり、「ストリートファイター6」、「GUILTY GEAR -STRIVE-」、「鉄拳7」などのゲームで競い合った。 PS5は「USB Type-A」ポートが前面に1つしかないため、多くのプレーヤーが背面の空いているポートに格闘ゲーム用コントローラーを接続していた。プレーヤーが入り乱れて自分のデバイスを何時間も動かしていたことを考えると、PS5は1日中熱を発していた可能性が高い。また、PS5は本体の背面から排熱するため、USBポート内のプラ

人工知能（AI）は、リーダーとそのチームが、戦略的かつ即時にデータに基づく意思決定を行い、効果的な行動をとる上で重要な役割を果たしうる。マーケティングへの導入によって生産性の向上が見込まれ、マーケティング担当者は生成AIによって年間1カ月以上に相当する時間の節約が可能となり、より有意義な仕事を行う余地が生まれると予測する調査結果もあれば、AIには平均的な1日の作業の40％を自動化する可能性があるとの予測もある。 生成AIの潜在的な経済インパクトに関するMcKinsey & Companyの最新レポートは、次なる生産性のフロンティアとなりうる分野を取り上げている。レポートでは16種類のビジネス機能を調査し、生成AIが1つ以上の測定可能な成果を生み出す形で特定のビジネス課題に対処できるユースケース63件を検証している。 McKinseyのレポートから、生成AIがもたらすインパクトに関する主な予

アフガニスタンでタリバンが全権を掌握したことを受け、同国の女子ロボットチームが国外への脱出を必死に模索している。 2017年のFIRST Global Challengeに参加し、練習エリアでロボットを調整するアフガニスタンの女子ロボットチーム 提供：Paul J. Richards/AFP via Getty Images ニューヨークを拠点として国際人権問題を扱う弁護士のKimberley Motley氏は現地時間8月15日、カナダのCBC Newsの取材に対して、「彼女たちは非常に怯えている」と語った。チームメンバーらはカナダに移って教育を受けることを望んでおり、Motley氏は彼女たちの支援に乗り出している。 Motley氏は次のように述べている。「彼女たちはヘラートにおり、そこの大学では今、女性が追い返されている」「大学側は女子学生らに『大学に戻ってくるな』と伝えている。女性は職

ディー・エヌ・エー（DeNA）は5月12日、開発を進めているAIを活用した「音声変換AI」のトライアルを試験利用することができる「VOICE AVATAR 七声ニーナ」を公開した。PCやスマートフォンのブラウザ上で体験することが可能となっている。 これは、自分の声で話しかけて音声を入力すると、その音声が七声ニーナ（CV：高田憂希）の声に変換されるというもの。VOICE AVATAR 七声ニーナでは、入力されたユーザーの音声から話者に依存しない音の情報を抽出し、それをもとにキャラクターの音声を生成。これにより誰の声であっても、事前にユーザーの音声を収録をしたり、文字起こしをしたりすることなく、自然なキャラクターの声に変換することを可能としている。同社ではトライアルを通じて、技術進化の方向性を検証するとともに、より大きな発展に向けた技術蓄積を行っていくという。 現在もAIを用いた完全なキャラク

小学生の子どもを持つ母親から、「子どもがフォートナイトに課金したがる」と相談されたことがある。子どもがゲームなどに高額課金してしまう問題は以前から多いが、最近目立つのが話題の「フォートナイト」だ。 フォートナイトは何かといろいろな問題でよく話題になる。もともと他のユーザーを倒すゲームであり、ボイスチャットで会話しながらプレイする際に、子どもたちの口が悪くなることもよく問題視される。 「友だちに『もう5万円以上使ってる。君はお金ないの？』と言われて、息子も課金したいって」と、その母親は眉をひそめる。「しかも、プレイ中に『下手くそ、消えろ』とかひどい言葉で話しているのを聞いたから、もうやらせたくない。無料だからと言われて軽い気持ちで使わせたら、大変なことになってしまった」。 ボイスチャットでいじめが起きるなど問題が多発したため、「フォートナイト禁止」というプリントが配られた小学校があるほどだ。

ディスカバリー・ジャパンは9月9日、ヨーロッパ7カ国でサービス提供している無料動画配信サービス「Dplay」を日本で展開すると発表した。同サービスは、日本がアジア初上陸となり、AVOD（Advertising Video On Demand：広告無料型動画配信）形式にて展開する。 Dplayは、全世界で年間8000時間以上のオリジナル番組を放送するディスカバリーが手がける動画配信サービス。モバイルアプリのほか、PCやタブレットでも利用可能。世界220以上の国・地域で配信されている映像コンテンツから、「ディスカバリーチャンネル」、「アニマルプラネット」、ミステリー専門チャンネル「ID（Investigation Discovery）」、ライフスタイルブランド「QUEST by Discovery」を含む複数の番組を、会員登録（無料）するだけで、いつでもどこでも無料で視聴できるという。 配信す

任天堂は「ドリフト」問題のある「Nintendo Switch」の付属コントローラー「Joy-Con」を無料で修理する予定だと報じられている。同社は米国時間7月19日、このコントローラーの問題をめぐって、訴訟を提起されている。 関係者からリークされ、Viceが23日に入手したメモによると、任天堂はJoy-Conの修理代金を請求せず、代金を支払ってコントローラーを修理した人には返金する予定だという。さらに、報道によると、「ドリフト」問題についてカスタマーサービスに連絡してきた人に対して、購入証明や保証書の提示も求めないという。 Joy-Conの「ドリフト」問題とは、Joy-Conが特定方向への入力を認識し続けることが原因で、同コントローラーが再センタリングされないことだ。Switchに関する任天堂のサポートフォーラムには、2018年からこの問題に関するコメントが投稿されている。 任天堂は23

（注意：長いです。お時間のある時にどうぞ。） 私は「情報技術が私達の社会にどのような影響を与えるか」という問題に興味を持っています。ここでは、最近進歩が著しい深層学習が、科学の営みにどのように影響を与えるかを考えてみたいと思います。「高次元科学」とでも呼ぶべき新しい方法論が現れつつあるのではないか、と思うのです。 １．深層学習と科学 そもそも、この考えに行き着いた背景には、私が統計数理研究所で過ごした5年間がありました。統計数理研究所は大学共同利用機関として、自然科学の様々な研究を推進するための統計的手法を研究しています。ご存知の通り、統計的仮説検定や統計モデリングは、現代の科学における重要な道具立ての一部です。そのような道具立てが、科学の方法論の長い歴史の中でなぜそのような地位を占めるようになってきたか、に興味を持つようになったのです。 きっかけは、情報技術が科学の方法論をどのように変え

今から30年前、Tim Berners-Leeという名前の若きコンピュータサイエンティストが、異なるコンピュータ間での情報共有を可能にするインターネットベースのハイパーリンクシステムを提案し、人々のコミュニケーションのとり方やネットの使い方を永遠に変えた。 後にワールドワイドウェブ（WWW）として知られるようになるこの技術を支える理念は、当初はシンプルで高尚なものだったと、Berners-Lee氏は米国時間3月5日、WWWの誕生30周年を記念するイベントで観衆に語った。ウェブの狙いは、世界中の人々が協力して、世界の諸問題を解決できるようにすることにあった。 The Washington PostがワシントンDCにある本社で開催した同イベントで、Berners-Lee氏は、次のように語った。「気候変動やがんの治癒といった大きな問題が存在するにもかかわらず、それを解決するために必要な情報がいろ

米上院の民主党議員らが、オバマ政権時代のネット中立性を保護する取り組みで大きな勝利を収めた。 米連邦通信委員会（FCC）によるネット中立性規則の廃止決定を覆す決議案が米国時間5月16日、上院で可決された。最終的な投票結果は、賛成が52票、反対が47票だった。 民主党議員は議会審査法（CRA）使って、FCCが2017年12月に決定したネット中立性規則廃止を覆そうとしている。CRAは議会に対して、連邦機関による規制を覆すための期間を60日与えるものだ。FCCの採決を覆すには、上下両院での過半数の賛成票と大統領の署名が必要だ。 この法案が可決されたことは、民主党にとって重要な勝利だ。2015年に民主党が主導していたFCCで可決されたネット中立性規則は、通信事業者がインターネットトラフィックをブロックしたり、速度制限したりするのを防ぐもの。