新入生に薦める経済系文庫24冊 : ECONO斬り！！
yyasuda 経済学者｜大阪大学准教授 1980年東京都生まれ。2002年東京大学経済学部卒業。最優秀卒業論文に与えられる大内兵衛賞を受賞し、経済学部卒業生総代となる。2007年プリンストン大学よりPh.D.取得（経済学）。政策研究大学院大学助教授を経て、2014年4月から大阪大学大学院経済学研究科准教授。 専門は戦略的な状況を分析するゲーム理論。主な研究テーマは、現実の市場や制度を設計するマーケットデザイン。学術研究の傍らマスメディアを通した一般向けの情報発信や、政府での委員活動にも積極的に取り組んでいる。フジテレビ「とくダネ！」、関西テレビ「報道ランナー」などの番組ににコメンテーターとして出演中。財務省「理論研修」講師、金融庁「金融審議会」専門委員、自民党「未来戦略研究会」アドバイザーなどを務めた。
GDPとは何かを小学生でもなんとなく分かるように説明したい - ゆとりずむ
こんにちは、らくからちゃです。 先日、こんな記事が注目を集めていました。 前々からずーっと言っているのですが、日本の一人あたりGDPはもはや先進国の中では高い部類には入りません。わたしが産まれた翌年の1988年には、世界2位の世界最先進国でした。しかし今や、多くの国が日本を追い抜かしていってしまいました。その辺は、こちらの記事にもまとめてみたので、よろしければぜひ！ 日本の財政状況は戦時中なみ？ - ゆとりずむ GDPは、一国の経済状況を図る指標としては、最も広く使われています。当ブログでも、『GDP』というキーワードは繰り返し使ってきました。しかし、どれくらいの人がこの『GDP』という言葉を理解しているのだろうかと不安になってしまうことが有ります。 インターネットで『GDPとは？』とかそういったキーワードで検索してみても、細かな計算式や用語の詳細な定義の情報はたくさん出てきますが、『GD
勤勉にサービスしすぎるから生産性が低いのだよ！日本人は: hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
産経の記事ですが、 http://www.sankei.com/politics/news/151218/plt1512180033-n1.html （労働生産性、先進７カ国で最低 茂木友三郎生産性本部会長「勤勉な日本が…残念な結果」） 日本の生産性が低いことは以前から繰り返し本ブログでも取り上げてきていますが、この新聞記事を見てがっくりきたのは、日本生産性本部のトップともあろうお方が、こんな認識であったのか、といういささかの絶望感でありました。 茂木会長は、「日本は勤勉な国で、生産性が高いはずと考えられるが、残念な結果だ」と評価した。 生産性のなんたるかがよくわかっていない市井の人々はよくこの手の間違いをしますが、さすがに日本生産性本部会長がこの言葉はないでしょう、と。 茂木会長は「労働人口が減少する日本が国内総生産（ＧＤＰ）６００兆円を達成させるためにも、生産性の向上が必要で、特にサー
「マクドナルドの時給1500円デモ批判」がおかしい労働経済学的な理由 « ハーバー・ビジネス・オンライン
4月15日に世界的な反格差キャンペーンとして行われた「ファストフード店の時給を1500円にしろ」という文言を掲げた若者たちのデモ。 そのキャンペーンを巡ってネットには数多くの賛否の声が湧き上がった。 ※参照 「ファストフード店の時給を1500円にしろ」は非現実的か？ 世界の常識か？」（https://hbol.jp/35495） 福島大学教授で労働経済学を専門にする熊沢透氏もまた、ネットにおいて「時給1500円」を否定する声のほうが幅を効かせていることに違和感を覚えたという。 「賃金引き上げ策への批判の論拠としてしばしば出されるものに『賃金水準の上昇が労働需要を減退させる』というものがあります。これは、昔の『賃金基金説』的な発想と似ています。確かに賃金水準の上昇が労働需要を減退させるかどうかというと、短期的にはそれはあり得ます。そして個別経営を圧迫する可能性もあるでしょう。 しかし、影響力
浜田宏一・内閣官房参与 核心インタビュー「アベノミクスがもたらす金融政策の大転換インフレ目標と日銀法改正で日本経済を取り戻す」 | 論争！日本のアジェンダ 2013.1.20 | ダイヤモンド・オンライン
金融政策、財政政策、成長戦略の「3本の矢」で経済回復を目指すと宣言した安倍晋三首相。この「アベノミクス」において金融政策の柱となるのが、インフレターゲット（物価上昇率目標）を2～3％に定め、大胆な金融緩和によって、デフレと円高から脱却するというシナリオだ。市場ではこのシナリオを好感して円安・株高が続く一方、物価上昇を不安視する声もある。果たして、日本は「失われた20年」を取り戻すことができるか。安倍政権が進める金融政策の理論的な柱となっている浜田宏一・内閣官房参与（米エール大学名誉教授）に、日本再生の鍵を握る金融政策のポイントを詳しく聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 編集長・原英次郎、小尾拓也） はまだ・こういち 経済学者、米エール大学経済成長センター名誉教授。1936年生まれ。神奈川県出身。東京大学法学部・経済学部卒。東大とエール大で経済学修士、エール大で経済学博士取得。東大経
「デフレ脱却の道見えてきた」 日銀副総裁、一問一答：朝日新聞デジタル
――「２年で２％の物価上昇率」を目指した大規模な金融緩和を始めて、ほぼ２年です。これまでの成果をどう評価しますか。 「総合的に見れば所期の効果を発揮している。確かに２％の物価上昇率の達成は、消費増税や原油価格の下落による影響があり、２年ぴったりでは難しい。だが、それでも消費者物価上昇率が２％に向かって上昇し続ける基調には変化がない。デフレ脱却への道は見えてきた。雇用環境も大きく改善した」 「特に消費増税前の２０１３年度をみると、大規模緩和の効果はかなり大きかった。個人消費や輸出、企業の設備投資などが増え、実質経済成長率を引き上げたからだ。消費者物価も、緩和を始める前の１３年３月には、生鮮食品を除いた指数で前年比マイナス０・５％だった。それが１４年３月にはプラス１・３％となり、１年間で１・８ポイントも改善した」 ――大規模緩和で急速な円安が進み、食料など輸入品やエネルギー価格が上がっただけな
不正確な記事掲載についてのお詫び | ニュースフィア
読者の皆様へ ３月１８日に配信した「クルーグマン教授、日銀のQEにインフレ達成効果ないと断言 米誌などは反論」という記事について、重大な間違いが含まれていたため、お詫びして取り下げます。 当該記事では、クルーグマン教授が現在の日銀の政策を批判しているかのようにとれる記述がございましたが、実際は異なる文脈の記述でした。 今後こうした事態が起こさないよう、編集のチェック体制強化に務めてまいります。 誠に申し訳ございませんでした。 ２０１５年３月２０日 NewSphere編集部
ピケティ､大御所2人と｢格差｣を語る
クルーグマン：確かにあそこまで悪くなるとは予測できなかった。世界は複雑なものだし、仕方ないところはある。ただ、金融危機以降、多くの経済施策が機能してきたのは事実だ。金融緩和がインフレを招くとか、金利が高騰するとか言われていたが、まったくそういうことはなく、見事に効果を発揮した。 私自身がやってきたことがある意味、「詐欺行為では」と問われると自信がないが、経済学者にとっての問題は、将来を予測できないことではなく、まったく通用しない理論をふりかざし、こだわり続けることだろう。 スティグリッツ：景気回復はそれほど力強いものとはいえない。金融緩和は確かに機能した部分はあるが、それだけで十分だったとはいえない。財政施策や景気刺激策があって、ようやく軌道に乗り始めた。そもそも金融危機以前に、経済は破綻しており、バブルで命をつないできた。そこにわれわれ経済学者も政府も気づくべきだった。 経済学はまだまだ
需要と供給から見た経済学の流れ
増田がこそっと独断と偏見で流れを整理してみるよ というか、まともな経済学史はガン無視して、需要と供給の観点から サプライサイド経済学をディスりますだ 話の始めは1970～80年代から 共産主義が崩壊し資本主義が勝利を収めた その結果、経済的新自由主義と呼ばれるものが世界を席巻したわけ レーガンとかサッチャーとか、まあ、おっさん世代には懐かしい名前だよね 内容としてはサプライサイド経済学という名前からして供給に重点を置いた考え方だ ・民間投資を活性化させるような企業減税 ・貯蓄を増加させ民間投資を活性化させるような家計減税 ・民間投資を阻害したり非効率な経済活動を強いたりする規制の、緩和・撤廃（規制緩和） ・財政投資から民間投資へのシフトを目的にした「小さな政府」化 （[wikipedia:サプライサイド経済学]) ようするに、ときどき増田にも出てくる、金持ちを優遇したほうがいんじゃね、とい
「21世紀の資本」を6つの図で簡単図解した週刊現代の記事がとてもわかりやすい - ひそかブログ
2015-02-12 「21世紀の資本」を6つの図で簡単図解した週刊現代の記事がとてもわかりやすい 最近思ったこと 何かと話題のトマ・ピケティ氏による「21世紀の資本」 週刊現代2015年2月21日号には「21世紀の資本」を直感的に理解できるよう、6つの図で簡単図解した記事がのっていました。とてもわかりやすい図解と記事だったので、こちらで引用させていただきます。 ポイント②（図の2番目）とポイント⑤（図の5番目）について書かれた部分を、記事から引用します。 ポイント② 財産の成長率は、労働によって得られる賃金の成長率を上回る 株や不動産、債権などに投資することで財産は増えていく。こうした財産の成長率は、給与所得者の賃金が上がる率よりも、常に高くなる。これがピケティ教授の理論の核心である。では、財産の成長率が賃金の成長率を上回ると何が問題なのか。 主に資産運用によって財産を築いている
【第76回】 日本でピケティブームが起きている理由を考える（安達 誠司） @moneygendai
フランスの経済学者であるトマ・ピケティ氏が著した『21世紀の資本』は、経済学の専門書（しかも分厚い）としては異例の世界的ベストセラーとなった。日本でも昨年12月中旬に翻訳本が発売されたが、1冊6,000円弱（728ページ）の大著が、1冊1,000～1,500円（200ページ程度）の新書版が主流となっている日本の経済書部門の売上第1位を続けていることは驚異的である。 日本の知識人は、このピケティ氏の『21世紀の資本』を、マルクスが著した古典『資本論』にとって代わる新しい左派の経済学の「聖典」として熱狂的に受け入れているようだ（発売当初の海外メディアがマルクスの『資本論』になぞらえて紹介したことが大きく影響しているとみられる）。特に、マルクス経済学同様、経済学というよりも、思想・哲学分野の識者の熱狂ぶりが目立つ。 反アベノミクスの動きが過熱するはずだったピケティ氏来日 ところで、ピケティ氏は、
経済学者は｢役に立たない職業｣なのか
2007～09年の世界金融危機および不況以降、経済学者への批判が強い。危機を予測できた経済学者はごくわずか。人々の幸せな生活にこれほど重大な影響を与える出来事を予測できなかった人たちが、何の役に立つのか？ 経済学者は20世紀の主要な危機の予測にことごとく失敗している。1920～21年の深刻な不況しかり、1980～82年の連続不況しかりだ。何よりも1929年の株式市場の暴落に端を発した大恐慌。これら不況の1年前には、経済学者からの警鐘は数えるほどだった。 経済学者は未来を予測できない その中で最も警鐘らしいのは、1980～82年の景気低迷の前に発せられていた。1979年、当時のボルカー・米国連邦準備制度理事会（FRB）議長は、米議会に、米国は「不快な経済状況」に直面しており、「難しい決断、自制、そして犠牲さえも必要」と発言している。急速に進むインフレを食い止めるためのFRBによる劇的な手段の
「富の集中？ もっと重要な問題がある！」：日経ビジネスオンライン
格差解消の処方箋として「富裕層の資産や所得に対する累進課税」などを提唱し、一世を風靡した仏パリ経済学校のトマ・ピケティ教授。1月末に来日するや連日の講演や取材に追われ、「経済学界のロックスター」とも称される人気ぶりを見せつけた。伝統的な経済理論を身に付けたトップクラスの経済学者でありながら、20世紀フランス現代歴史学のアナール派における巨匠リュシアン・フェーヴルやフェルナン・ブローデルらの思想を受け継ぐ、フランス流エリートだ。 アナール派は、民衆の文化生活や経済などの社会的背景を重視、歴史を言語学、経済学、統計学、地理学など他の学問の知見を取り入れながら分析し、歴史学に革命を起こした学派だ。それまでの歴史研究で主流だった、政治史や事件史、人物の研究が中心になる手法とは異なり、おびただしい数の数値や事実を集め、地球的な規模で学際的な分析を重視する。 ピケティ教授はそうしたフランス発の手法を、
ピケティあんちょこ、あげよう。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
21世紀の資本 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2014/12/09メディア: 単行本この商品を含むブログ (107件) を見る 某所のために作ったピケティあんちょこ、みんなにもあげよう。そこらの解説本より詳しいよ。いずれこれをベースに本書いてもいいけど、まずはこれで。読書会とかしてる人々はご活用ください。 ピケティ『21世紀の資本』訳者解説 v.1.1 (pdf, 686kb) ピケティ『21世紀の資本』訳者解説 v.1.1 印刷用 (pdf, 624kb) ちょっと加筆してバージョンアップしました。あと、印刷用バージョンも作った。トナーが節約できます。(02.02) 山形浩生の「経済のトリセツ」 by 山形浩生 Hiroo Yamagata is licensed under a Creative Commons 表示 - 継承
21世紀の資本 | みすず書房
経済的格差は長期的にどのように変化してきたのか？ 資本の蓄積と分配は何によって決定づけられているのか？ 所得の分配と経済成長は、今後どうなるのか？ 決定的に重要なこれらの諸問題を、18世紀にまでさかのぼる詳細なデータと、明晰な理論によって解き明かす。格差についての議論に大変革をもたらしつつある、世界的ベストセラー。 「本年で、いや、この10年で、最も重要な経済学書になると言っても過言ではない」 ポール・クルーグマン（プリンストン大学教授） 「地球規模の経済的、社会的変化を扱った画期的著作だ」 エマニュエル・トッド（フランス国立人口統計学研究所） 「時宜にかなった重要書だ」 ジョセフ・スティグリッツ（コロンビア大学教授） 「かれの解決策に賛成するにせよ、しないにせよ、資本主義を資本主義から救おうとする人たちにとって正真正銘の課題だ」 ダニ・ロドリック（プリンストン高等研究所教授） 「この事実
アメリカ経済学会大会のピケティセッション：すばらしい。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
21世紀の資本 作者: トマ・ピケティ,山形浩生,守岡桜,森本正史出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2014/12/09メディア: 単行本この商品を含むブログ (107件) を見る ピケティ『21世紀の資本』は分厚いし、データも重いし、印象批評以上の批判がなかなか出てこなかった。これは日本はもとよりアメリカでも同じ。でも刊行が半年先行した英語圏では、そろそろまともな反論や批判（いい意味で）が出てき始めた。 現時点で、それを最もうまく（そしてまとまった形で）整理したのが、2015年のお正月にボストンで開催されたアメリカ経済学会大会で、グレッグ・マンキューを座長に開催された、ピケティ『21世紀の資本』をめぐるセッションだと思う。その予稿集がマンキューのブログに挙がっている。 GREG MANKIW'S BLOG: Me at the ASSA Meeting (2015.1.1) 批判の
ベストセラー『21世紀の資本』 の翻訳者・山形浩生が、原書を読んで真っ先に思ったこと | 日刊SPA!
2014年4月に英語版が発売されるや、たちまち世界的ベストセラーとなったトマ・ピケティ著『21世紀の資本』。日本でも例に漏れず、昨年12月にリリースされた日本語版は発売1か月近く経った今も「Amazonベストセラー商品（本）ランキング第1位」（1月11日現在）をキープ。関連書籍が多数出版され紹介イベントも大盛況となるなど、いかにこの本への感心が高まっているかがうかがい知れるだろう。フランスのエコノミストがしたためた実に700ページにも及ぶ経済専門書が、なぜこれほどまでに異例の好セールスを記録しているのか？ それはひと重に、今ある「資本主義」のシステムそのものに重大な疑義が生じていることを多くの人が肌で感じているからに他ならない。 富める者はますます富み、そうでない者との格差はジリジリと広がっていく――。 主要各国の税務統計をはじとした厖大なデータを、実に300年という超長期にわたって執念深
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Amazon.co.jp: マンキュー経済学 1 第2版 ミクロ編: N.グレゴリーマンキュー (著), 英之,足立 (翻訳), 英治,小川 (翻訳), 城太,石川 (翻訳), 敏樹,地主 (翻訳), Mankiw,N.Gregory (原名): 本
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