一般人お断り、我々が決して見ることができない世界10の立ち入り禁止区域 : カラパイア
今や世界は圧倒的に小さくなった。誰もが世界中を旅行できるようになり、インターネットのお陰でどんな情報もリアルタイムで知ることができる。政府も昔ほど秘密や陰謀に満ちていないし、地図に載っていない場所などもはやない。つまり私達はどこにだって行けるし、なんだってできるのだ。 ところがそんな現代でも、一般人立ち入り禁止の場所が密かに存在する。環境保護のためか、宗教的な理由か、はたまたトップシークレットの（もしくはそう見せかけてるだけの）軍事機密か。それでは、この世に存在する立ち入り禁止区域トップ10を見ていこう。
アルカーイダ、体に埋め込む「ステルス爆弾」開発か 欧米、警戒強化＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
【ロンドン＝内藤泰朗】国際テロ組織アルカーイダ系組織が人体に埋め込み、空港の探知機に発見されにくくした「ステルス爆弾」を開発した可能性があると英紙タイムズが４日、報じた。爆弾は英国など欧州の過激派の手に渡ったとの情報もある。英保安当局は米国への航空機テロを防ぐため、空港での検査を強化。欧米諸国は新たなテロ発生への警戒を高めている。 同紙によると、爆弾はプラスチックなどでできており、外科的な手術で体内に埋め込まれる。このため、金属探知機でも化学物質探知機でも発見しにくい。起爆は携帯電話で行うという。イエメンを拠点とする国際テロ組織「アラビア半島のアルカーイダ」（ＡＱＡＰ）幹部で、爆弾製造を指揮するイブラヒム・アシリ容疑者（３２）が開発したとみられている。 サウジアラビア出身で、化学を専攻する学生だった同容疑者は、２００９年に欧州から米国行き航空機の乗客が着用した「下着爆弾」や、同年のサウジア
陸自が独断で海外情報活動 首相、防衛相に知らせず 47NEWS（よんななニュース）
北陸新幹線の福井県内開業間近、高まる期待…福井駅と敦賀駅で一般向け内覧会 1440人が真新しい駅舎を見学
何が、日本の輸送船を壊滅させたのか
太平洋戦争における日本の輸送船の壊滅の原因について述べる前に、まず、次の二つの表を見ていただきたい。 最初の表は、太平洋戦争中における第1海上護衛隊（門司～シンガポールを担当）の護衛下にあった輸送船団とアメリカ潜水艦の会敵率と損害の推移である。（戦史叢書「海上護衛戦」防衛庁防衛研修所戦史室 朝雲新聞社 P237、P354、P463、ちなみに、1942年9月以前、1943年12月、1944年12月、1945年4月以降のデータは戦史叢書には無い。） 見ていただければ分かると思うが、ばらつきはあるが、会敵率と損害は、概ね比例している。会敵しない限り、撃沈されることはないのであるから、これは当然のことであろう。 また、時と共に会敵率が増加し、1944年8月、9月、10月、1945年2月、3月には、100％を越えている。出航したら必ずアメリカ潜水艦に見つかる訳である。これは、どう見ても異常な数
アルジェリア、なぜ人質救出ではなく軍事作戦に踏み切ったのか：日経ビジネスオンライン
アルジェリア東部で起きたアルカイダ系イスラム武装組織によるガス関連施設に対する襲撃および人質事件は、アルジェリア軍による突入作戦が実施され、20日現在で人質23人、犯行グループのメンバー30人が死亡したと伝えられた。いまだに現地の情報は錯綜しており、事件に巻き込まれ、行方の分からなくなった日本人の安否確認ができずにいる。 今回のテロ事件は、直接事件に巻き込まれたプラント大手・日揮だけでなく、治安の不安定なアフリカや中東諸国に進出している多くの日本企業にも大きな衝撃を与えている。 この事件の背景、そして今も危険と隣り合わせで事業を展開する日本企業の安全対策について英国の危機管理セキュリティ会社G4S社（旧ArmorGroup）の日本法人G4SJapanの元取締役で、国際政治アナリストの菅原出氏に話を聞いた。 （聞き手は瀬川明秀＝日経ビジネス） 今回のアルジェリアのテロ事件は、「イスラム武装組
朝日新聞デジタル：自衛官のつぶやき、取材直後すべて消えた - 社会
「明後日より、広島に旅立ちます」などと書かれた海上自衛官のつぶやき。奥は出港する護衛艦＝長崎県佐世保市、西畑志朗撮影（画像の一部を修整）企業へのサイバー攻撃を２４時間態勢で監視するラック社のセキュリティー監視センター「ＪＳＯＣ」＝東京都千代田区、西畑志朗撮影現役自衛官の取材後に消されたつぶやき佐々木康之記者ツイッターアカウント 【佐々木康之】１２月２１日午前９時、東京・市谷の防衛省。海上幕僚監部広報室の２等海佐に、ツイッター上で見つけたあるつぶやきを見せた。 特集：ビリオメディア 〈くっそー。北朝鮮なんか滅亡してしまえ！！ 奴らのせいで、１５日帰投予定がかなり伸びるかもかもです〉 「帰投」は、海上自衛隊用語で「帰港」のことだ。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！ サービスのご紹介は こちら 関連
コンゴ反政府勢力、東部主要都市ゴマに迫る
コンゴ民主共和国（旧ザイール）東部の主要都市ゴマ（Goma）郊外の丘陵地帯Kanyarucinyaにある小規模な拠点で監視に立つ反政府武装勢力「M23（3月23日運動）」の戦闘員ら（2012年11月19日撮影）。(c)AFP/PHIL MOORE 【11月20日 AFP】コンゴ民主共和国（旧ザイール）では19日、東部の主要都市ゴマ（Goma）に迫る反政府武装勢力「M23（3月23日運動）」により政府軍が防戦を強いられる一方、M23を支援しているとされる隣国ルワンダは国境付近の自国領がコンゴ政府軍に攻撃されたと主張している。 人道危機が危惧される中、ゴマ郊外では同日、新たな戦闘が発生した。現在ゴマ市との境界付近にはM23の勢力が結集しており、政府軍との距離はわずか1キロほどに狭まっている。 目撃者によると、ゴマ市北部と北西部で戦闘があり、住民は南部やルワンダ国境に向けて非難を余儀なくされてい
Stuxnetは米政府が開発、大統領が攻撃命令――New York Times報道
産業インフラに感染するマルウェア「Stuxnet」は、イランによる核兵器開発の進展を遅らせる目的で米国とイスラエルの政府が開発したものだったとNew York Timesが伝えた。 米紙New York Timesは6月1日、イランの核施設の制御システムに感染した極めて高度なマルウェア「Stuxnet」は米国とイスラエルの政府が開発したものだったと伝えた。 同紙の報道は、計画にかかわった米国やイスラエルの当局者および外部の専門家への取材に基づいている。それによると、米政府はイランによる核兵器開発の進展を遅らせる目的で、ブッシュ政権時代にコードネーム「Olympic Games」と呼ばれる計画に着手。この計画はオバマ政権に引き継がれ、オバマ大統領が就任後間もなく、イランの核開発施設運用に使われているコンピュータに対する攻撃を命じたという。 ところがプログラミングエラーを原因とする手違いのため
原発や軍事用に使われている中国製シリコンチップにサイバー攻撃可能な未知のバックドアが発見される
By jurvetson イギリスの研究者が、中国がその気になれば商業施設や軍事施設へサイバー攻撃を行い、重要拠点をダウンさせることができるのではないかということに気付いたそうです。これは調査で中国製シリコンチップに未知のバックドアがあったことで発覚したもので、このチップは公共交通機関や原子力発電所、さらに兵器関係のシステムなどで広く用いられているとのこと。 Hardware Assurance and its importance to National Security - Latest news on my hardware security research ケンブリッジ大学TAMPER研究所のSergei Skorobogatov上級研究教授はMI5(イギリス情報局保安部)やNSA(アメリカ国家安全保障局)、IARPA(諜報先端研究プロジェクト活動)などからシリコンチップの危険性
これでいいのか日本の情報セキュリティ予算---こんなに違う日米の予算規模
国家機関や防衛関連企業へのサイバー攻撃は、国家安全保障上の重大な脅威だ。その一方で、日米の関連予算には大きな差がある。そこで今回は、自民党の政策ブレーンとしても活動中のインターフュージョン・コンサルティング奥井規晶・代表取締役会長に、前回記事「世界トップレベルの対策を！---自民党が構想するサイバーセキュリティ対策」の続編として、セキュリティ予算の観点から考察をお願いした。政府与党案と自民党案を比較しながら、「日米の予算差をどう考えるべきか」「各種施策の実現性はあるのか」「情報セキュリティは新たな成長産業となりうるか」と言った論点を明確にしてもらった。（ITpro編集） 始まった国会での議論 2012年2月16日の衆議院予算委員会での質疑応答は、情報セキュリティに関する本格的な国会議論の始まりとして象徴的だ。 米国の安全保障政策のシンクタンクである「プロジェクト2049研究所」は、昨年11
中国ハッカーがＦ３５のデータ盗む 英日曜紙報道 - MSN産経ニュース
【ロンドン＝木村正人】１１日付の英日曜紙サンデー・タイムズは、英防衛産業大手ＢＡＥシステムズが開発に加わる米国主体の最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５のデータを盗み出すため、同社のコンピューターに中国のハッカーが侵入していたと報じた。中国はステルス戦闘機「殲２０」を開発中で、不十分なステルス性能やレーダー能力を補うため、Ｆ３５の最新情報を入手していた疑いが浮上した。 Ｆ３５の開発主体は米航空防衛機器大手ロッキード・マーチンで、開発コストを抑えるためＢＡＥなども計画に参加している。 報道によると、中国のハッカーはＦ３５の設計図や性能、電気系統などのデータを盗むため「スピアフィッシング」と呼ばれる手口を駆使。米国家安全保障局などになりすましてＢＡＥ関係者の名前やパスワードを聞き出し、１年半にわたって同社のコンピューターに侵入していた。 相手を先に探知して撃墜する最新レーダーのデータが盗まれた可能性があ
イランの技術力は恐るべきハイレベル？ 米軍の誇る無人偵察機はハッキングで捕獲された可能性大
イランの技術力は恐るべきハイレベル？ 米軍の誇る無人偵察機はハッキングで捕獲された可能性大2012.01.05 16:00 湯木進悟 そのうち米軍に向かって自爆攻撃してきたりしないよね？ まさかな仮説と思いたいのですが、もしかすると現実に起きちゃうとも完全否定はできないかもしれませんよ。イランが昨年末に捕獲してしまった米軍最新鋭の無人偵察機｢RQ-170｣は、どうやら不遇の事故で失われたのではなく、着実にイランがプログラムへ電子的に侵入して奪えるように画策していた可能性が高いようです。米軍は絶対に信じたくない発表だと思いますけどね...。 あるイラン人のエンジニアが語った話では、これまで徹底的にRQ-170の分析を国内で進めてきた結果、まずは妨害電波によって、RQ-170の遠隔操作体制を自動操縦モードへと強制的に切り替えることに成功。その後、GPSシステムのハッキングにより、RQ-170の
防衛省が対サイバー兵器、攻撃を逆探知し無力化 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
防衛省が、サイバー攻撃を受けた際に攻撃経路を逆探知して攻撃元を突き止め、プログラムを無力化するウイルスを開発していることがわかった。 事実上のサイバー兵器で、２００８年から開発に着手し、現在は閉鎖されたネットワーク環境の下で試験的に運用している。サイバー兵器は既に米国や中国などが実用化しているとされるが、日本では有事法制でサイバー攻撃を想定しておらず、対外的な運用には新たな法解釈が必要となる。防衛、外務両省はこうした事態を含め、法制面での検討を始めた。 開発にあたっているのは、防衛省で兵器開発を担当する技術研究本部。０８年度、「ネットワークセキュリティ分析装置の研究試作」事業として発注し、富士通が１億７８５０万円で落札。３年計画で、攻撃監視や分析の装置とともに、ウイルスの開発に着手した。
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