写真はシカゴ名物『ディープディッシュピザ』。見るだけで胸焼けがします……。 福島の原発事故で、日本の食の安全性が問われていますが、アメリカでは全く違ったレベルで、食がヤバイことになっています。 アメリカの子ども達の肥満がハンパじゃないことは、よく知られていると思いますが、何と2008年の統計では全アメリカの1/3の子ども(5歳から17歳まで)が肥満に分類されてしまいました。 これに警鐘を鳴らし、積極的に改善に取り組んでいるのが、ファースト・レディーのミッシェル・オバマです。それを受けてオバマ政権が、公立学校の学校給食(カフェテリア)に、もっと野菜とフルーツを導入する案を計画しました。 しかし、図らずもこの法案は「野菜とは何か」という根本的な問いを蒸し返すことになってしまいました。 というのも、30年前のレーガン政権時代、アメリカ政府は規制緩和の名の下に、「ケチャップを野菜とする」というとん
FBI、任意のパソコンのWebカメラをこっそりアクティベートできていた2013.12.10 12:30 福田ミホ この小さな丸の向こうにFBIの捜査官が? ワシントン・ポストによると、FBIは任意のコンピューターのカメラをアクティベートして、カメラの前のユーザーを監視できる状態にあったようです。それもユーザーに動画記録中を知らせるライトをオンにせずに、ここ数年可能だったとか。ってことは、パソコンにカメラが付いてる人ならみんな、知らないうちにFBIから見られてた可能性があるってことですよね…。 FBIのOperational Technology部門の元次長、マーカス・トーマス氏がワシントン・ポストに語ったところでは、パソコンのカメラを通じた監視は「主に」テロ対策または犯罪捜査の「もっとも深刻」な場合に使われてたそうです。それでも、用途が限られてればOKってことでもないような気がするんです…
(CNN) 米海軍研究所(NRL)は5日、水面下の潜水艦からの無人機打ち上げに成功したと発表した。 この技術は水兵の諜報、監視、偵察能力の向上を図る目的で開発が急がれており、プロジェクトの資金の一部は、革新的な最先端技術の開発に特化した米海軍研究事務所(ONR)の「スワンプワークス」と呼ばれる開発プログラムから出ている。 米海軍によると、無人機は原子力潜水艦プロビデンスの魚雷発射管から発射されるという。無人機自体は当初、魚雷発射管の中に収まる「シーロビン」と呼ばれる打ち上げ機の中に入っており、打ち上げられると、シーロビンは海に落下する一方、無人機はコマンドに基づいてシーロビンから飛び出す。無人機は動力源として燃料電池を搭載し、数時間飛行しながら海軍にライブ映像を配信する。 他のプロジェクトは成果が出るまでに数十年の歳月を要するが、この水面下の潜水艦から無人機を打ち上げる技術は、構想から実演
日本の一部企業で社員や店員の過重労働が社会問題化しているが、実は近年、米国企業の中にも過酷な労働環境が批判される会社が少なくない。 その1社として名前が挙がっているのがネット通販最大手のアマゾン・ドット・コム(本社ワシントン州)である。問題視されてからしばらく経つが、最近は訴訟問題も浮上している。世界的大企業に成長した裏に、社員・従業員の多大な犠牲があるとの指摘もある。 欧米大手メディアが「奴隷収容所」と報道 世界中で事業展開しているアマゾンは書籍やDVDはもちろん、近年は紙おむつから紳士靴まで小売りの総合デパートと呼べるほど商品の多様化が進み、世界の至る所に巨大倉庫を置いている。 そこでの労働環境が欧米メディアの批判の的になっており、「スレイブキャンプ(奴隷収容所)」と形容するメディアもあるほどだ。今月も英BBCの記者がオトリ取材で従業員として潜入し、その実態を報道した。 アダム・リッタ
米国は大学の学費が高いことで有名だ。おおまかな目安の数字として、4年制の州立大学の1年間の学費は、州の住民はおよそ100万円、他の州からの生徒はおよそ200万円かかり、私立大学になるとおよそ年間300万円かかる。これは学費のみで、この他に高騰し続ける生活費が加算される。 ただし、学費が高い代わりに様々な奨学金制度があり、学生ローンも発達している。そのため、多くの若者が大学に進学できるのである。 以上の事実を踏まえて、今月発表されたある数字を見てほしい。 全米の3分の2の州で、保育園・幼稚園の年間費用が州立大学の学費を上回ったという調査結果が出たのである(Child Care Aware of America)。 保育園の年間費用が164万円かかる州も 米国人が、親になって一番驚くことは、子育てに莫大な費用がかかることだ。子供を持つ前から噂は耳にするが、実感するのは自分で払う身になってからの
ブラジルさん、マジでパねぇっす!! 欧州はまず自身で問題解決の努力を=ブラジル財務相 http://jp.wsj.com/World/Europe/node_309642 何というか、時代は巡るというか、よりによってエマージング中のエマージングであったブラジル、それも北米経済の裏庭的ポジションであるブラジルの、それも財務相であるマンテガさんが言っちゃうという。 これがどういう面白ニュースであるかというと、この三日前のこの表明から見ても分かるところでありまして。 ブラジル経済ウィークリー:マンテガ財務相が新興諸国による欧州支援を検討 http://news.finance.yahoo.co.jp/detail/20110917-00928004-fisf-bus_all.vip 数日前は、「俺たち新興諸国が欧州支援を検討してやってもいいんだぜ」と変化球で誘い球を投げておいて、突然冒頭の欧州の
経済が回復している米国で、不気味なまでにいつまでも回復しない社会現象がある。1つは雇用。もう1つは米国人の運転距離である。車の走行距離の積算は、2005年をピークに減り続けている。つまり、米国人は以前より運転しなくなっている。 積算運転距離の減少だけでなく、今年に入って発表されたいくつかの調査結果は、米国人の車に対する意識変化を如実に示している。 米国の象徴であり、基幹産業である自動車。大手自動車メーカーも、メーカーの労働組合も、共に絶大な政治力を持っている。当然、調査結果に嫌悪感を示し、車離れは不景気による一過性のものだと“火消し”に躍起になっている。 「車依存症」とも言えた米国社会は、変わろうとしているのだろうか。もしそうだとしたら、その影響は計り知れない。街づくりも公共事業の計画も、生活のあり方全てが「車社会」を前提として築かれてきたからだ。 経済が回復しても減り続ける運転距離 米国
オハイオは魚を酔っ払わせたら違法で、アリゾナはサボテン切ったら違法、ワシントンは雪男虐待が違法。アメリカにはこんな珍法が今だにゴロゴロあります。 大昔にノリで可決したまま忘却の彼方に埋もれたアメリカの変な法律を集めたインフォグラフィックができました。製作は、オンライン法務サイト「Upcounsel」。今だに法律として生き残ってるもの、撤廃の動きがあるもの、既に撤廃されたもの、の解説つきです。さすが。 以下、訳です。 ユタ州 ・動物と性交は違法です(但し金銭目的で行う場合に限る)。 ・いとことの婚姻は違法です(但し65歳を過ぎたら適用外)。 ジョージア州 ・クイットマン村では鶏は道路横断は許されていません。 ・遺体の前で汚い言葉を吐く行為は法律に違反します。 アリゾナ州 ・石鹸泥棒は盗んだ石鹸がなくなるまで自分の体を洗わなければなりません(モハヴェ・カウンティ)。 ・サボテンを切り倒した者は
アメリカ人 「いやーステーキをレアで焼いて、日本のわさびをつけて食べると最高。和食って最高」 1 名前: フライングニールキック(秋田県):2013/09/14(土) 20:53:25.73 ID:Kr9eD2Ds0 ●チューブ入りの本格練りワサビ(アメリカ) 日本食は、世界のスタンダードになりつつあります。とはいえ、外国だと、本格的な日本食材を手に入れるのが難しいことも多いみたいですね。 アメリカは、お寿司屋さんはじめ、日本食レストランが多いですから、わさびくらい探せばありそうなものです。はてはてと思っていたら、どうやら、検疫の関係で、生きた植物をアメリカに持ち込むのは難しいので、生の本わさびを、お土産にするのは厳しいんだそうです。 チューブ入りの本格わさびは保存が利くし、お値段もお手ごろだし、日本食好きな人には好評なのだとか。 アメリカ人の友人曰く、「いやーステーキをレアで焼
4人の娘、3人の息子を持つアメリカ・ユタ州の父親スコット・マッキントッシュさんのファッションが英語圏のネットで話題になっています。 家族で外出しようとした時に、奥さんに「もっと長いズボンをはいて」と注意された娘が「嫌よ」 […] 4人の娘、3人の息子を持つアメリカ・ユタ州の父親スコット・マッキントッシュさんのファッションが英語圏のネットで話題になっています。 家族で外出しようとした時に、奥さんに「もっと長いズボンをはいて」と注意された娘が「嫌よ」と答えたのを見てた彼は、「娘にズボンが短ければキュートというわけではない」と知ってもらいたく思って、着古したジーンズをハサミでカットし、車に乗り込んだそうです。 車に乗るときも運転中も、子供たちはみんな自分のケータイに夢中で父の着替えに気づいてなかったそうですが、日本食屋につく前に気づき、「なんでそんな変な格好をしてるの」といわれたそうです。日本食
2012年2月に、フロリダ州サンフォード町で発生した銃撃事件は、発生直後から全国的に大きく取り上げられてきました。被害者はトレイボン・マーティン君という17歳の黒人の少年で、銃撃したのはジョージ・ジマーマンという現在29歳の若者です。このジマーマンという青年は、住宅地の「自警ボランティア」をしていました。 事件は午後7時過ぎに、フードをかぶって歩いていたマーティン君に対して、ジマーマンがおそらくは「コイツは怪しい」と思った、あるいは自警ボランティアの「職務に忠実であろうとした」ために、マーティンに対して「つきまとい」的な行動をしたようです。 そのジマーマンの行動をおそらくは不快に思ったマーティン君と、ジマーマンはやがて「取っ組み合いのケンカ」に至り、ジマーマンは武装していなかったマーティン君を射殺してしまいました。こうした事件の場合には、フロリダ州では「正当防衛法(スタンド・オン・ユア・グ
全米の放送局が採用している緊急警報発令システムの脆弱性が悪用され、通常の番組を中断して「死人が人間を攻撃しています」という警報が流れた。 米モンタナ州の放送局が今年2月、通常の番組を中断して「ゾンビ出現」の緊急警報を流す騒ぎがあった。この原因は、全米の放送局が採用している「緊急警報システム」(EAS)関連の脆弱性にあったことが分かったという。セキュリティ企業のIOActiveが7月8日に発表した。 報道によると、2月にテレビで流れた警報は「死人が墓場から出てきて人間を攻撃しています。こうした死人に近づかないでください。非常に危険です」という内容だった。 IOActiveによれば、このデマ警報は、EASから警報を受信してチェックするシステム「DASDEC」の脆弱性に起因していたという。DASDECはEASから受信したメッセージの内容を確認すると、放送を中断して警報を流す仕組みになっている。
9.11はツインタワー爆発崩壊の恐怖映像が瞼に張り付いてますが、パイロット、米連邦航空局(FAA)、北米航空宇宙防衛司令部(NORAD)、テロリストの間に交わされた無線交信記録の声にも底知れぬ恐怖があります。 10周忌を機にあの日の生の声の録音を、ニューヨークタイムズがサイトに公開しました。 ページ左にはタイムライン。下にはテープ起こしの文章。各テープの簡単な解説の後、時刻、発言主の名前、発言内容が記されています。一番上の「Start Playing Audio」をクリックすると再生スタートします。全部聴く時間のない方は発言右端にマウスオーバすると「play」ボタンが出てくるので、それをクリックすると気になる発言に飛ぶ趣向。 「そんな...何かの間違いでしょ、ね?」という最初の反応から、「交信に応えない航空機は直ちに撃墜せよ」という副大統領命令が下る最終シーンまで、どこ果てるともない悪夢が
米ニューヨーク(New York)市内の高校近くの道路を渡る生徒(2013年4月30日撮影、資料写真)。(c)AFP/Emmanuel Dunand 【5月18日 AFP】米疾病対策センター(Centers for Disease Control and Prevention、CDC)は16日、米国の児童や10代の若者のうち最大で5分の1が不安やうつといった精神疾患を患っており、その数は増加傾向にあるという報告書を発表した。 CDCの「週刊疾病率死亡率報告(Morbidity and Mortality Weekly Report、MMWR)」によると、1年間に精神疾患を経験する子どもの割合は13~20%に上る。報告書は、若者の精神疾患は「その流行の度合い、早期に発症すること、子どもや家族、コミュニティーへの影響が大きいことといった点から米国における重大な公共衛生問題であり、年間で推定24
アメリカのボストンで、15日、開催されていたボストンマラソンのゴール付近で爆発があり、アメリカの複数のメディアによりますと、少なくとも2人が死亡し、20人以上がけがをしました。 アメリカ東部、ボストンの市街地で15日、爆発がありました。 現地では、ボストンマラソンが開催されていて、ゴールをしようとしていた参加者や観客らが巻き込まれました。 現場では爆発音が2回聞こえたという情報があります。 アメリカの複数のメディアによりますと、この爆発で少なくとも2人が死亡し、20人以上がけがをしました。 現場からの映像によりますと、現場には多数の救急車が駆けつけて、けがをした人の救助活動を行っていて、頭から血を流して車いすで運ばれる人の姿も映し出されています。 また、爆発の瞬間に撮影された写真として、建物の1階部分から赤い炎とともに、白い煙が広がる様子も伝えています。 当時、ゴールライン付近には、観客や
日本でも選挙活動にインターネットを利用するという議論が始まっていますが、世界でもっとも大規模にインターネットを利用して選挙活動が行われたのが、昨年の米大統領選挙です。 その選挙戦を勝ち抜いたオバマ大統領のチーム「Obama for America」が、どのような選挙キャンペーンシステムを構築したのか。3月15日に都内で行われたAmazonクラウドのイベント「JAWS DAYS 2013」で、語られました。 そこでは、過去の選挙データやソーシャルメディアなどを元に有権者の動向を徹底的に分析し、テレビCMの打ち方からボランティアの働き方まであらゆるものを最適化する大規模なシステムをいかに構築したのか。そして、大規模システムでクラウドを活用するとはどういうことか、ということを学ぶ絶好のサンプルになっています。 国内でこのシステムの舞台裏がこれほど詳しく紹介されることは初めてのはずです。講演の内容
アメリカのトヨタ叩きについての「もやもや」が晴れた。これは、アメリカンリスクの教科書として読まれるべきスゴ本。 そのジャイアニズムやダブスタにはちゃんと(構造的な)理由があることが分かる。なぜヒステリックな反応をしたのか、原因判明にもかかわらず、どうしてケジメをつけられないか理解できる。同時に、トヨタの大人の対応と、是々非々バランス感覚の絶妙さに唸らされる。さらに、アウディ、トヨタの次がどこであれ、どんな対応を取ればよいか教訓が得られる。 2009~2010年の「トヨタ急加速疑惑」によるトヨタバッシングは異様だった。メディアの扇情報道がオレモオレモ苦情のループを呼んでヒートアップする一方、トヨタを蹴落とす陰謀論がまことしやかに語られていた。どこまでが「事実」で、どこからが「意見」なのか日本のメディアを探しても、「グローバル経営感覚の欠如」や「トヨタの油断や驕り」など、自虐的な報道ばかり。後
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