「スマホやめるか、大学やめるか」 信州大入学式で学長：朝日新聞デジタル
「スマホやめますか、それとも信大生やめますか」。信州大の入学式が４日、松本市総合体育館であり、山沢清人学長は、８学部の新入生約２千人に、こう迫った。 山沢学長は、昨今の若者世代がスマートフォン偏重や依存症になっている風潮を憂慮。「スイッチを切って本を読み、友だちと話し、自分で考える習慣をつけ、物事を根本から考えて全力で行動することが独創性豊かな学生を育てる」と語りかけた。 新入生を代表して、上伊那農高出身で農学部農学生命科学科の倉田祐輔さん（１８）が「農学だけでなく、経済や法学分野などの勉学にも取り組み、グローバルな視野で物事を俯瞰（ふかん）し、私の考える農業を広めて社会に貢献したい。ここで学んだ知識を次代を生きる私たちの大きな原動力にする」と決意を語った。 新入生は１年間、松本市で学んだ後、学部ごとに松本市のほか、長野市や上田市、南箕輪村のキャンパスに移る。 留学生を除く新入生２０６８人
佐賀県立高授業用パソコン 春休み期間は利用不能 | ニュース
まさに惨状である。佐賀県教育委員会が、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けたあげく、使用開始から１年でデジタル教科書を削除（アンインストール）するよう指示していた問題をめぐり、辞書や地図、問題集など他の副教材についても、いったんアンインストールを行うよう指導していたことが明らかとなった。 ５万円を負担して買った授業用パソコンから、教科書も副教材も削除させられるという理不尽。生徒は春休み期間中、パソコンを使った復習や予習ができない。 削除は教書書だけではなかった 先週、「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教委が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除（アンインストール）を行うよう、文書で通知したことを報じた。下は、HUNTER取材班が独自に入手した問題の文書の一部。「依頼」となっ
中学受験者数トップ！広尾学園人気の理由
廃校寸前の人気低迷から、中学受験者数が都内で最大になるまで劇的に躍進した学校がある。東京都港区にある広尾学園だ。 開学以来、女子校として運営していたが、少子化の影響もあって生徒数が激減。そこで2007年に共学化、学校名も順心女子学園から広尾学園に変更。それまで約500人までに減少していた生徒数は、今や1600人にも増加している。 人気の理由のひとつは、個性的なIT・理系教育が行われていることだ。ロボットプログラミング講座や、DNAサイエンス講座など、ほかにはあまりない理系科目が魅力。また、多くの科目でIT端末が日常的に活用されていることも注目されている。 広尾学園の授業改革の狙いは何か。また、その成果はどうなっているのか。同校でIT・理系教育の旗振り役的存在である、生物担当の榎本裕介教諭に話を伺った。 博士号を持つ理系教師が率いる ――工学で博士号をお持ちと聞きました。中学校、高校の先生と
中学生全員にノートPCを配布した結果、何が起きたのか？
By Sen Chang IT教育熱が高まるにしたがって、生徒にノートPCやタブレット端末を与え、コンピュータ教育に活用するという試みが盛んになってきています。しかし、無償でノートPCを生徒全員に配布するという試みを2009年から続けてきた学校が、生徒全員からノートPCを回収し廃棄することで、ノートPC全員配布型の教育を終了することにしました。 Why a New Jersey school district decided giving laptops to students is a terrible idea | The Hechinger Report http://hechingerreport.org/content/new-jersey-school-district-decided-giving-laptops-students-terrible-idea_16866/ ア
中3に負ける教師のICTスキル
教育機関へのタブレット利用が進んでいる。佐賀県は全36校ある県立高校の1年生6600人にウィンドウズタブレットを導入し、端末費5万円の生徒負担が賛否両論を呼んだ。同様に、東京・荒川区も区内の全小中学生にタブレットを配布。約1万2000台を導入する見通しという。 文部科学省は2020年までに「子どもたち1人1台の情報端末による教育」を実現する方針だ。すでにタブレットを使った教育は低学年まで広がっている。東京都の多摩市立東愛宕小学校は、ディー・エヌ・エーの小学1年生向け教育アプリを使ったiPadでの授業を実践。さらに、幼児教育にiPadを取り入れた私立聖愛幼稚園の例もある。 IDCジャパンによると、2013年の国内教育分野タブレットソリューション（端末および付随設備、アプリなどを含む）市場売上額は260億円。2018年には759億円まで増加すると予測している。ベネッセも小中学生向けタブレット講
MITとハーバードが共同で無料のオンライン講座「edX」を発表。基盤をオープンソースでも公開
MIT（マサチューセッツ工科大学）とハーバード大学は、インターネット経由で無料で教育を受けられる「edX」を共同で発表しました。 edXの技術的な基盤は、MITが「MITx」として昨年発表したオンライン教育システムで、ビデオ講義、クイズ、生徒からのリアルタイムナフィードバック、Q&Aのランキングなどの機能を備えています。 edXによるオンライン講座は今年の夏に発表され、秋にスタートする予定。MITとハーバード大学はedXを通じて、どのようなテクノロジーがキャンパスおよびオンラインを通じて効果的な学習方法となるかも調査する予定とのこと。 MITとハーバード大学はほかの大学にもedXへの参加を呼びかけています。 MIT and Harvard expect that over time other universities will join them in offering courses
なぜ高い？生徒負担は５万円 ネットで話題/佐賀新聞ニュース／The Saga Shimbun :佐賀のニュース
来年度の佐賀県立高校の全入学生（約６８００人）が購入するタブレット端末の自己負担が一律５万円になることが、インターネット上で話題になっている。５万円を超える分は県が補助するものの、負担額の多さや全員購入が必須となっていることに対する疑問が目立つ。県教育情報化推進室は「デジタル教材を含めた価格。アカデミックモデルとして割引されており、一般の市場価格より安価になっている」と説明する。 来年度から県立高の「標準教材」として導入するのは、基本ソフト「ウィンドウズ８Ｐｒｏ（プロ）」のタブレット端末。ハード機器のメーカーやインストールするデジタル教材、価格は入札で決定するが、５万円を超えるのは確実とみられる。 短文投稿サイト「ツイッター」などでは「なぜ、５万円以上もするのか」「家庭によっては、この負担は厳しい」などの書き込みが相次いだ。同推進室にも「高いのではないか」という問い合わせが数件寄せられた。
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高校生ネット利用者の半数「ネット上の情報の正しさを確認する方法が分からない」 中学生では4割
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