バイ・デザインは,価格が19万9800円と安い37型でフルHD(1920×1080画素)の液晶テレビ「LF-3701DFK」を発売した。「地上デジタル・チューナを備える37型でフルHDの液晶テレビとしては,業界で初めて20万円を切る」(同社)という。
![20万円を切る37型フルHDの液晶テレビ,バイ・デザイン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/bed39b5962a5d552c95b6d796db8f55e72d32943/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fxtech.nikkei.com%2Fimages%2Fn%2Fxtech%2F2020%2Fogp_nikkeixtech_hexagon.jpg%3F20220512)
三菱ふそうトラック・バスは2006年7月5日に発表した「キャンターエコハイブリッド」に三菱重工業製のモータおよびインバータを採用した。
コニカミノルタホールディングスは6月30日、蛍光灯並みの明るさと発光寿 命を持つ有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)を開発したと発表した。 有機ELは電圧をかけるとガラス基盤に塗った有機物が光る発光素子。コニカ ミノルタが開発した有機ELは白く発光するタイプで、発光効率が64ルーメン/ W、発光寿命は約1万時間と、蛍光灯とほぼ同じレベルを実現した。 発光効率の向上と高寿命化の両立が最も難しいとされる「青色リン光発光材 料」を使って、写真フィルムで得た技術を生かした研究を行った結果、初期輝 度300カンデラ/m2で約16,000時間と世界最高レベルの発光寿命が得られる材 料の開発に成功。独自技術で基盤に蒸着することで、蛍光灯並みの明るさと発 光時間を両立した。 コニカミノルタでは、携帯電話の液晶ディスプレイのバックライトや照明用 途での利用を見込み、07年度の商品化を目指す。
モーターを搭載した「電動サイクル」の人気が高まっている。上り坂や重い荷物を積んでも軽快に走れる自転車だ。動力があるのに免許も要らず、普通の自転車として扱えるのが特徴だ。どうせならペダルを外し、電力だけで走るバイクのほうがいいと考える人もいるだろう。まだ数は少ないが、そういった「電動バイク」も登場している。これら電動サイクル/バイクについての「エコ」、つまりエコノミー(経済性)と、少しだがエコロジーについて考察してみたい。もちろんこれらに乗り物として魅力がなければ話にならない。そのあたりもインプレッションしてみることにした。 電動サイクルはバイクにあらず 電動サイクルにはいろいろな呼び方がある。「アシストサイクル」「電動自転車」など、基本的にはすべて同じものだ。自転車にバッテリーとモーターを搭載し、補助的に動力が与えられる機構を備えている。この「補助的」が重要なキーワードなのがわかるだろうか
水晶デバイスは,電子機器,通信機器,光学機器など各種機器に使われている。例えば,基準周波数を取り出すために各種機器が搭載する水晶発振器は,水晶振動子と発振回路を同一パッケージに収納したものだ。 こうした工業製品向け水晶は,過去には天然品を使う時代もあったが,現在ではほぼすべてが人工水晶である。人工水晶の1年間あたりの世界生産量は2000トンと言われており,そのうち半分以上が日本で生産されている。日本を代表する受動部品と言える。 最近になって,受動部品をSiで置き換えようという動きがいくつか顕在化している。水晶発振器についても,SiベースのMEMS発振器が登場し,巨大市場の一角を切り崩そうとしている。迎え撃つ水晶発振器は,精度を一段と高めるなどして対抗する構えだ。 水晶やMEMSなど発振器の動向を調べていたところ,国内の人工水晶生産拠点の一つである,セイコーエプソン・グループのエプソンアトミ
大きな期待を抱いて待っていた世界初のFR(前部エンジン・後輪駆動)ハイブリッド車「レクサスGS450h」が、いよいよ3月半ばに市販された。新開発のFR車用ハイブリッドシステムは、2段変速の減速ギアを持つところが新しく、それが「プリウス」に始まるこれまでのFF(前部エンジン・前輪駆動)車ベースのハイブリッド車と異なる点だ。高い走行性能と、優れた環境性能を両立させるため、ハイブリッド車はどうあるべきかを追求した、トヨタの次への一手ということになる。
エルピーダメモリは,広島エルピーダメモリ「E300」でのDRAM製造能力を2008年度末までに300mmウエーハ換算で10万枚/月に増強する計画を発表した(リリース)。計3060億円を投資し,現状5万5000枚/月の製造能力を2006年度下期からの約2年半でほぼ倍増させる。市況によっては,10万枚/月体制への移行を2007年度までに繰り上げる可能性もあるとする。
2006年5月のTFT液晶パネル価格(平均価格帯)は,モニター向け15型XGAパネルが100米ドルと約5米ドル下落,17型SXGAは113米ドル前後と5~10米ドル下落,19型SXGAは150米ドルと同5米ドルが下落した。5月も全サイズで続落となっており,サイズを問わず深刻な供給過剰の状態が続いている。
ピックアップ 2024年05月28日 SUBARU、トヨタ、マツダ、カーボンニュートラル実現に向け、電動化時代の新たなエンジン開発を「三社三様」で宣言
日本の薄型テレビ受像機メーカーA社の管理職に取材した。現在,A社の薄型テレビ受像機事業は赤字だ。だが,競合他社の中には好調なメーカーもある。私が知りたかったのは,こうした好調なメーカーと,必ずしも好調とは言えないA社との間にある「差」だ。そこで,私は好調なメーカーとして松下電器産業を選び,この管理職に質問をぶつけることにした。 まず,松下電器産業の勢いを感じるかと問うと,「確かに感じる」という言葉が返ってきた。そこで,松下電器産業のどこが凄いのかと聞いてみると,「販売力」(同氏)という回答だった。ただし,販売力といっても,営業マンのスキルの高さや系列店の多さということではない。むしろ,製品の「市場投入力」と言い換えた方が,分かりやすいかもしれない。 この管理職が言う市場投入力には二つある。一つは,製品の発売の前倒しだ。多くの電機製品はクリスマス・年末商戦に販売のピークを迎える。薄型テレビ受
「松下さんの徹底ぶりには感心します。ウチはまだまだできていません」。松下電器産業が薄型テレビで進めるプラットフォームの共通化について,ソニーでテレビ開発にかかわる技術者がもらした本音です。 日経エレクトロクスの35周年記念特集では,エレクトロニクス・メーカーが今後も発展を続けるための条件について2号連載でまとめます。既に読者のお手元に届いた1号目(4月10日号)では,BRICsなどの新興市場を含む世界市場の獲得が重要であるとした上で,それぞれの地域におけるエレクトロニクス市場の状況について報告しました。2号目(4月24日号)では,世界市場を獲得するための開発体制について分析します。その要は,異なる製品分野にまたがって戦略的にハードウエアとソフトウエアの共通化を進めることであると結論付けました。 冒頭のコメントに戻ります。こと薄型テレビのプラットフォーム共通化に関しては,松下電器が一歩抜きん
2006年2月6日,文部科学省,経済産業省,仙台地域知的クラスター本部,情報・生命・未来型ものづくり産業クラスター協議会,循環型社会対応産業クラスター委員会が主催した「TOHOKUクラスターコラボレーション」(仙台・メトロポリタンホテル)で,『日経ものづくり』編集長の木崎健太郎が基調講演を務めました。その内容を紹介します。 おはようございます。日経BP社,『日経ものづくり』の編集部におります木崎と申します。本日はどうぞよろしくお願いいたします。 「日本のものづくり産業の競争力強化のために」ということで,基本的には私たちも,日本の製造業は,かなりいい時期になってきたなと思っております。ただ,そうは言いましても,次の課題というのも,少し見えてきたかなと思っております。 次の課題といっても,なかなか簡単に結論が出るような問題ではございません。ですが最近,議論が始まったかなと思うようなことについて
液晶パネルなどの基幹部品では韓国メーカーに圧倒されているものの,それに使う高機能フィルムなどの材料については日本メーカーは圧倒的な強さを誇っている。上流に遡るほど強さは増し,日本メーカーでほぼ独占状態といった材料も少なくない。需要が旺盛なのにもかかわらず,こうした寡占状態が続いている背景には,そう簡単に他社がまねできない参入障壁がある。 日本メーカーが強い理由を探る上で参考になるのが「アーキテクチャ論」である。材料の場合には,要求される機能と生産工程を結びつける「工程アーキテクチャ」が適用できる。その観点で見ると,機能材料は汎用材料と違って,各生産工程を調整しながら統合管理する「擦り合わせ型」であり,日本メーカーが培ってきた組織能力と相性が良いことが分かる。加えて重要なのは,開発時には擦り合わせで高付加価値を狙うものの,製品時には標準グレードを中心とする「中擦り合わせ・外組み合わせ」の戦略
TFTの試作プロセス(スピン・コート方式の場合),インクジェット方式の場合は上から2番目のフォトリソが不要になる セイコーエプソンとJSRは,液体材料を使ったSi薄膜の形成に成功した。このSi薄膜を利用した低温多結晶Si TFTの電子移動度は108cm2/Vsと高く,従来のCVD法で形成したTFTと同等の性能を実現した。有機ELパネルの駆動TFTなどの用途に向け,5~6年以内の実用化を目指す。 液体材料を利用するため,塗布方式で形成できるのが大きな特徴である。真空装置やクリーン・ルームなどの高価な設備が不要で,プロセス時間が短くなるなどの利点が生まれる。108cm2/Vsの電子移動度を実現したTFTは,スピン・コート方式によって塗布した。このほかに,インクジェット方式による塗布で形成した低温多結晶Si TFTも試作した。このTFTの電子移動度は6.5cm2/Vsと,スピン・コート方式によっ
2004年半ばに松下電器産業の北米法人(現「Panasonic Corporation of North America」:以下、パナソニック)CEOに就任した山田喜彦氏は、着任早々幹部用の駐車スペースを廃止した。同氏は次に、フロアを占有していた幹部用オフィスを取り壊した。新しくなったフロアには、パーティションで区切ったスペースが並んでいるだけだった。 同氏のとった措置は、かつて北米の家電業界で最有力ブランドの1つに数えられていたパナソニックの企業体質を強化し、市場競争力を取り戻そうとする計画の一環だった。同社の親会社はすでに日本で大規模な事業再編を敢行していた。 パナソニックの米国における改革は、これまでのところ奏功しているようにみえる。同社のテレビは飛ぶように売れている。 CNET News.comは、1月初めにラスベガスで開催された「Consumer Electronics Show
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