世界のマクロ経済指標の変化が超わかりやすいアプリ－GapMinder - My Life After MIT Sloan
これはMITの先生に教えてもらったサイト。 世界の国々のマクロ経済指標の変化がひと目でわかる、という優れものアプリ－GapMinder http://www.gapminder.org/world/ あらゆる経済学のサイトの中でも、特に優れている、ということで近年注目を浴びているサイトだ。 経済指標の歴史がすぐ分かる視認性の良さだけでなく、見た目にも美しく、さらに遊んで楽しい、素晴らしいサイト。 超オススメ。 あ、でも1度見ると1時間くらい遊んじゃうと思うから、覚悟して望むように（笑） でもこのサイトで遊んでいるだけで、マクロ経済について色々なことが学べる。 （更にその年に何が起こったかを調べるためのWikipediaがあれば万全） いろんな種類の指標があるのだが、ここでは一番メジャーな、縦軸に平均寿命を、横軸に一人当たりGDPをとったグラフをご紹介。 平均寿命はその国の国民の健康状況を表
どうして日本の貧困率は高いのですか？: 大竹文雄のブログ
先日、中学生に経済の話をしました。その中で、日本の相対的貧困率が高いという話をしたところ、授業の後「どうして日本の貧困率が高いのか？」という質問を多くの生徒から受けました。 そこで、彼らに回答してみました。 日本で高いのは、相対的貧困率です。相対的貧困率は、所得の順位が50%の人の所得の半分以下の人の人数比です。日本では、比較的低位から中位の人の所得が高いので、50%目の人の所得（中位所得と呼びます）は、高めに出ます。 極端なケースを考えてみましょう。世帯人員は全員一人だとします。A国では、下から５％の人の所得がゼロ、５％から５５％までの人の所得が１００万円、５５％から１００％までの所得が１０００万円だったとします。このとき、中位所得は１００万円ですから貧困率は所得５０万円以下の人の割合なので、A国の相対的貧困率は、５％になります。 B国では、下から５％の人の所得はゼロ、５％から２０％の人
最低賃金引き上げの効果: 大竹文雄のブログ
最低賃金の引き上げが雇用にどのような影響を与えるかについては、以前、橘木先生と私の対談（ｐｄｆ）を紹介した。日本についての実証研究が不足しているというのが共通の事実認識だった。 最近、一橋大学の川口大司さんと森悠子さんが、本格的な実証研究を発表した。最低賃金周辺で働いている人たちの特徴を明らかにした上で、最低賃金引き上げが雇用率に与える影響を日本のデータを使って分析している。 世帯主についてみると、最低賃金で働いている人は、そうでない人にくらべて年収が低い。これは当然だろう。しかし、最低賃金で働いている労働者の約７０％は、世帯主ではない。年収３００万円以下の低所得世帯の世帯主となっているのは、最低賃金で働いている労働者の１５％程度である。多数派の最低賃金労働者（最低賃金労働者の約５０％）は、世帯年収５００万円以上の世帯主以外の労働者である。最低賃金を引き上げることは、貧困世帯の所得を上げる
小幡績PhDの行動ファイナンス投資日記:景気刺激策の誤り 日本から学ばない日本
消費刺激策はしてはいけない。それを主唱する人々は、日本の1997年の経験に学んでいない。1997年の経験とは、消費税の引き上げによる駆け込み需要からのレッスンである。 現在、駆け込み需要を狙った経済政策を提案する人々が結構いる。古くは、クルーグマンが、１９９９年に日本経済について主張していたし、現在も何人かのエコノミストが提案し、麻生首相にも提言したようだ。 彼らのロジックはこうだ。今は、経済は最悪期である。消費がとことん冷え込んでいる。ここで、財政出動をせずに、消費を刺激する方法がある。それは、将来値上げをすることをアナウンスして、周知徹底すれば、将来値上がりしてしまうのであれば、今のうちに買って置く、買いだめが起こるだろう。つまり、値上げ前の駆け込み需要が起こり、これが消費刺激策となり、消費が盛り上がり、経済も回復し、回復したときに値上がりが起きれば問題ない、というものだ。 これをこの
2009-02-02 経済成長ってなんなのよ？- こら！たまには研究しろ！！
先日のエントリに関連して一番多かったコメントが「経済成長なんて出来るの」というものでした．そこで，経済成長についてちょっとしたメモを*1． まず，単に「経済成長」ではちょいと抽象的過ぎる．こいつにまずは取り扱いが容易な定義を与えましょう．経済成長とは「ある国の国民*2が経済的に豊かになっていくこと」です．経済的な豊かさは「国民がどれだけの財・サービスを購入できるor貯蓄できるか」できまる．ということはそれを計る指標は実質GDP（実質国民所得）ということになります*3． でも，ここで「待てよ」と思うかもしれない．「国民って何よ？」という疑問．「日本国民って人」がいるわけじゃあないですよね．もう少し実感にあわせるなら「平均的国民の経済的な豊かさ」ってことになるでしょう．すると，実質GDPよりも一人当たり実質GDPが経済成長の定義としては優れている． こうまとめると，人口減少だから経済成長しない
まずは三択だって言うことに気づかねばならない - こら！たまには研究しろ！！
今週もちょっと早読み『週刊ダイヤモンド』です．今回の特集は「正社員vsハケン 対立か共存か!？」と銘打っての格差問題*1．それにあわせてか「Data Focus」でも樋口美雄先生の雇用保険のカバー率低下のお話し．経済誌ということもあって，TV・新聞の派遣問題者よりも現実的な認識・解決策の模索に重点が置かれているかんじ．特集記事関連以外ではあいかわらず山崎元さんが冴えてます♪ 囲み記事ではおなじみ湯浅誠・雨宮処凜・赤木智弘の三人のそろい踏みなんですが，なかでも注目したいところは雨宮氏の「対立をあおるのは逆効果」という主張です．湯浅氏も他のメディアで同じような主張をされることが多いように感じます． 全くそのとおりではある*2んですが……分配の問題は必然的にパイの取り合いにならざるを得ない点を忘れてはいけない！ ダイヤモンドの表紙自体がそれを如実に表しています． 一定の産出量（総所得）の元でA氏
雇用問題についてのまとめ - 池田信夫 blog
雇用問題についての取材は、まだまだ続く。きのうは地上波テレビ局から出演の要請があったが、「私の名前はブラックリストに入ってますよ」と答えたら、さすがにNGになった。しかし地上波局まで「正社員の既得権」というアジェンダを意識し始めたことは、大きな前進だ。次の本でもテーマの一つにする予定なので、ジャーナリストのために経済学の基本的な考え方を紹介しておこう。短期の問題だけを考えてはいけない：「解雇規制を緩和したらクビを切られる社員がかわいそうだ」という同情論は、桜チャンネルの司会者からリフレ派まで広く分布しているが、これは短期の問題だけを見ている。長期的な自然失業率への影響を考えると、サマーズも指摘するように、「労働者保護」の強化は必ずしも労働者の利益にならない。 解雇規制を強めることは失業率を高める：ゲーム理論で考えると、解雇規制を強めることは正社員の雇用コストを高め、失業率を高めるのは自明
Greg Mankiw's Blog: The Disappearing Money Multiplier
Econ prof Bill Seyfried of Rollins College emails me: Here's an interesting fact that you may not have seen yet. The M1 money multiplier just slipped below 1. So each $1 increase in reserves (monetary base) results in the money supply increasing by $0.95 (OK, so banks have substantially increased their holding of excess reserves while the M1 money supply hasn't changed by much).Thanks. About Me Na
金融危機についての入門的まとめ - 池田信夫 blog
年末になって、本屋にはぞろぞろ「大恐慌本」が出てきた。現在の不況を「大恐慌」などと名づける本は、それだけで読まないほうがいい。それは著者が1930年代と現在の違いを理解していないことを示すからだ。しかし官僚やメディアにはそのレベルの理解も共有されていないようなので、今年の記事をまとめて金融危機についての入門的な知識をまとめておこう。ちょっと長いので、いつも読んでいる読者は飛ばしてください。金融危機の原因は大恐慌とは違う：今回のアメリカの金融危機の最大の原因は、住宅バブルの崩壊にともなって、複雑でリスクの見えにくい金融商品の逆淘汰が起こったことによる金融システムの崩壊だ。これは30年代の大恐慌とも日本の90年代とも異なる21世紀型の危機であり、既知の処方箋はない。マクロ政策は、一時的な「痛み止め」の意味はあるが、今回の危機はそれだけで自然治癒するほど軽傷ではない。 大恐慌は再来しない：シュ
実験経済学からハイエクへ - 池田信夫 blog
解析ツールで調べると、この3日間で当ブログにアクセスしたドメイン名の1位は東大、2位は京大で、3位のNHK以下を2倍近く引き離している。これは休日でテクニカルな話題だったことによるバイアスが大きいと思うが、当ブログは意外に(?)学問的にまじめに読まれているようなので、研究者や大学院生には本書を強くおすすめしたい（ビジネスマンにはおすすめできない）。 著者(Vernon Smith)は、実験経済学のパイオニアとしてスウェーデン銀行賞を受賞した有名な経済学者だが、"Constructivist and Ecological Forms"という副題から予想されるように、これまでの実験結果をハイエクの理論で体系化しようとするものだ。従来の新古典派的な行動仮説を計画的合理性、それに対してハイエクのいう進化的なプロセスで獲得された知識を生態学的合理性とよび、両者のどちらが実験結果についての（定性的）
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世界経済危機 日本の罪と罰 - 池田信夫 blog
OECD Science, Technology and Industry Scoreboard 2007