ホンダジェット、デリバリー数がカテゴリー最多 2017年上半期に24機 | レスポンス（Response.jp）
ホンダの航空機事業子会社ホンダエアクラフトカンパニー（HACI）は、「ホンダジェット」が小型ジェット機カテゴリーでの2017年上半期（1～6月）に合計24機を納入し、最多のデリバリー数を達成したと発表した。 これは業界団体ジェネラルアビエーションマニュファクチャラーズアソシエーション（GAMA）による発表に基づくもの。 ホンダジェットは2017年上半期に計24機を米国、カナダ、メキシコ、欧州諸国の顧客にデリバリーした。ホンダジェットは現在、月平均4機ペースで生産している。 ホンダジェットは、主翼上面のエンジンを配置するとともに、自然層流翼型、一体成型複合材胴体などの独自技術の採用で、クラス最高水準の最高速度、最大運用高度、上昇性能、燃費性能ｍ室内サイズを実現した小型ビジネスジェット機。2015年12月から納入を開始している。 ホンダジェット開発責任者で、HACI社長の藤野道格氏は「ホンダジ
ホンダジェット、初の世界一周飛行へ…26か国を周遊 | レスポンス（Response.jp）
ホンダの航空機事業子会社、ホンダ エアクラフト カンパニーは7月31日、『ホンダジェット』が世界一周飛行を実施すると発表した。 ホンダジェットによる世界一周飛行を計画しているのは、ホンダジェットを購入したジュリアン・マックイーン氏。同氏と婦人は8月4日、米国フロリダ州をホンダジェットで飛び立ち、世界26か国を80日間の日程で周遊する予定。 ホンダジェットにとっては今回が初の世界一周飛行。ツアー中に一部の空港では、潜在的な顧客のために展示などを行う予定。同社によると、世界中の多くの国で、ホンダジェットの性能を実証する絶好の機会になるという。 《森脇稔》
三菱重工、 MRJ の開発スケジュール遅延で開発体制を強化へ | レスポンス（Response.jp）
三菱重工業は、量産初号機の納入時期が計画より遅れている次世代リージョナルジェット「MRJ」の開発体制強化策をまとめた。 MRJは開発スケジュールの遅れによって2017～2018年度に投資が増加、最大損失増加と事業の黒字化が遅れるリスク、キャッシュフロー計画の下振れリスクが生じている。 このため、開発体制の強化と効率改善を図る。具体的には、防衛要員との交流を含み国内他社から人材補強を実施するなど、航空機開発エキスパートを補強する。完成機事業を担う人材を三菱航空機に集約する。 また、三菱航空機の本社（愛知県）が型式証明の文書作成や当局への対応、飛行試験、量産準備、カスタマーサポートなど、米国シアトルの拠点が開発設計と技術課題対策など、米国モーゼスレイクの拠点が飛行試験、データ解析・評価などをそれぞれ担当する体制を構築して、開発促進と効率化を図る。 三菱重工、三菱航空機、パートナーで連携を強化し
三菱電機、オランダ鉄道向け新型車両404両分の電機品を受注 | レスポンス（Response.jp）
三菱電機は5月27日、スペインの鉄道車両メーカー「コンストルクシオネス・イ・アウクシリアル・デ・フェロカリレス（CAF）」からオランダ鉄道向けの電機品を受注したと発表した。 今回受注したのは、オランダ鉄道の新型車両「スプリンター・ニュー・ジェネレーション」404両（3両編成68本・4両編成50本）分の電機品。オランダ鉄道への納入は今回が初めてで、三菱電機は「小型・軽量化や回生ブレーキによる省エネ化の提案が、世界規模で鉄道車両の納入実績が豊富なCAF社、そしてオランダ鉄道から高い評価を頂き、今回の受注に至りました」としている。 納入は2016年度から2018年度までの予定。三菱電機は2014年のドイツ鉄道に続く今回の受注を機に、欧州市場への取り組みをさらに強化していく方針だ。 《レスポンス編集部》
超高速インターネット衛星「きずな」世界最高速3.2Gbpsの衛星伝送に成功 | レスポンス（Response.jp）
2014年5月12日、情報通信研究機構（NICT）は、超高速インターネット衛星『きずな（WINDS）』と同機構が開発した2.4メートルアンテナ搭載大型車載地球局を組み合わせ、世界最高速3.2Gbpsの広帯域伝送を実現したと発表した。 超高速インターネット衛星『きずな（WINDS）』は、JAXAとNICTが開発し、2008年2月に打ち上げられた高速衛星通信技術を実証するための衛星。日本と東南アジア向けの通信を行うKa帯の固定マルチビームアンテナと、アジア向けの広域電子走査アンテナ（アクティブ・フェイズド・アレイ・アンテナ）を搭載し、アジア太平洋全域でデジタル・ディバイド解消や災害時のように機動性を必要とする状況での衛星通信手段を提供する。搭載された1.1GHz帯域幅の622Mbps衛星中継モードを用て、これまで最大1.2 Gbps伝送に成功していた。また、直径45センチのアンテナを持つ可搬型
東大山田教授らの研究グループなど、充電時間が3分の1以下になるリチウムイオン電池電解液を開発 | レスポンス（Response.jp）
東京大学大学院工学系研究科の山田裕貴助教と山田淳夫教授のグループは、京都大学の袖山慶太郎特定研究員、物質・材料研究機構の館山佳尚グループリーダーらとの共同研究で、リチウムイオン電池の急速充電、高電圧作動を可能にする電解液を開発した。 新開発電解液は、従来の4倍以上となる極めて高い濃度のリチウムイオンを含む「濃い液体」で、既存の電解液にはない「高速反応」と「高い分解耐性」という新しい機能を持つ。 今回の研究で開発した電解液は、既存材料の性能を大きく上回る新世代電解液としてリチウムイオン電池に応用可能で、従来の3分の1以下の時間で急速充電が可能となる。 加えて、この新規電解液は5V以上の電圧をかけても安定しており、従来、電解液の耐電圧の問題から4Vに制限されていたリチウムイオン電池の電圧を大幅に向上できる可能性もある。 この電解液の機能は、特殊な溶液構造によるものであることを理化学研究所のスー
木星の大移動が作り替えた太陽系小惑星マップ 米仏研究者が基礎データを完成 | レスポンス（Response.jp）
2014年1月29日、ハーバード・スミソニアン天体物理学センターは、太陽系の「メイン アステロイドベルト」と呼ばれる小惑星帯に位置する10万個の大きさ・位置・組成についての最新の地図が完成したと発表した。 ハーバード・スミソニアン天体物理学センターのフランチェスカ・デメオ博士研究員、パリ天文台のブノワ・キャリー研究員による調査結果「Solar System evolution from compositional mapping of the asteroid belt」は、2014年1月29日付のネイチャー誌に発表された。現在、メインアステロイドベルトに位置する小惑星は、太陽に近い温度の高い場所で形成されたものと、太陽系の辺縁のより寒冷な場所で形成されたものとが入り混じっているという。小惑星は1980年代に考えられていたように、形作られた場所にそのまま留まっているわけではなく、太陽系初期
JAXA、航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2で小笠原諸島西之島付近に出現した新島を観測 | レスポンス（Response.jp）
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2（Pi-SAR-L2）で、小笠原諸島西之島付近に出現した新島を観測した。 2013年11月20日16時ごろ、東京から南に約1000km、小笠原諸島の父島から西に約130kmの位置にある西之島の近海で、直径200メートル程度の新島が出現し、噴火活動に伴う黒色の噴煙を上げている様子が海上保安庁の観測によって確認された。 これ以降、活発な噴火活動と複数の火口からの溶岩流によって新島の面積は拡大しており、12月26日9時ごろには西之島と新島が一体化した。2014年1月現在も噴火活動は継続している。 JAXAは1月15日に航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2で、西之島付近を観測、その後の新島の活動状況を確認した。 Pi-SAR-L2は、1996年から2011年に運用されたPi-SAR-Lの改良版で、分解能や感度を今後打ち上げ予定のA
アリアンスペース社、2014年の打ち上げ目標は10機以上と発表 | レスポンス（Response.jp）
2014年1月7日、アリアンスペース社のステファン・イズラエルCEOは年頭記者会見を行い、2014年以降の目標を発表した。2014年2月に「アリアン5 ECA」ロケット打ち上げを2回予定しており、2012年の年間打ち上げ記録10機を上回る打ち上げ回数を目指すとしている。 2月には、アリアン5ECA による静止トランスファ軌道への打上げが2回行われる。アリアン217 号機では2 機の通信衛星「ABS-2」「Athena-Fidus」を、アリアン216 号機では2 機の通信衛星「Astra 5B」「Amazonas 4A」打ち上げを予定している。欧州政府系の打ち上げミッションとして、測位衛星「Gallireo」衛星群や地球観測衛星「Sentinel 1A」が予定されている。夏には、ESAの国際宇宙ステーション補給船の最後となる「ATV 5号機（ジョルジュ・ルメートル）」打ち上げがアリアン5ES
JAXA 準天頂衛星システム初号機「みちびき」の成果をエクストラサクセスまで達成と評価 | レスポンス（Response.jp）
2013年12月24日、文部科学省第13回宇宙開発利用部会が開催され、JAXAは準天頂衛星システムプロジェクトの目標達成状況を報告した。準天頂衛星初号機「みちびき」のプロジェクトは目標を達成し、プロジェクト終了審査を妥当と判断した。 平成22年度（2010年9月）にH-IIAロケットで打ち上げられた準天頂衛星初号機「みちびき」は、平成24年まで定常運用を行った。JAXAでは、平成18年度の開発開始から24年度までを対象にプロジェクトの終了審査を実施。GPS補完技術では、「日本国内で仰角60度以上で1日8時間以上衛星が見える」の目標をもっとも条件の厳しいサロベツ局でも達成。衛星測位精度の指標である軌道・時刻誤差も目標値プラスマイナス2.6メートル以内のところをプラスマイナス0.8メートルと目標を上回る実績を上げたと報告した。また、LEX信号や疑似時計技術など日本独自の次世代衛星測位システム基
三井造船、JAMSTEC向け高性能無人探査機を納入…最大潜航深度7000メートル | レスポンス（Response.jp）
三井造船は、JAMSTEC（海洋研究開発機構）に大深度で重作業が可能な高性能無人探査機（ROV）「かいこうMk-IV」を納入した。 このROVは、海洋資源探査の高まりを受け、JAMSTECで開発された新しい要素技術を採用して建造した。 主要構造部は、純チタンで構成しており、複数の通信・制御ポートや、油圧ポートを装備し、目的に応じた各種観測機器を搭載する。従来型に比べて最大荷重250kgまで取扱い可能な大出力マニピュレータ2式を搭載しており、300kg以上の試料を海底から持ち帰ることができる。 日本の領海と排他的経済水域（EEZ）を合わせた広さは世界6位。新しいROVの最大潜航深度は7000メートルで、日本の領海とEEZのほぼ全ての海底を調べることが可能となる。 また、海底から岩石などの試料を持ち帰ることで、深海底に眠る希少資源の分布状況をより詳しく調べるのに役立つ。 三井造船は今回納入した
海洋研究開発機構など、海底から噴出する熱水を利用した燃料電池型発電に成功 | レスポンス（Response.jp）
海洋研究開発機構と理化学研究所は、海底から噴出する熱水を利用した燃料電池型発電に成功したと発表した。 海洋研究開発機構・海底資源研究プロジェクトの山本正浩研究員と、理化学研究所環境資源科学研究センターの中村龍平チームリーダーらの共同グループは、沖縄トラフに人工的に作った深海底熱水噴出孔（人工熱水噴出孔）で、熱水と周辺海水の電気化学的な現場測定を行った。この結果に基づいて、熱水と海水を燃料にできる燃料電池（熱水-海水燃料電池）を人工熱水噴出孔に設置、深海底での発電に成功したもの。 海底から噴き出す熱水には硫化水素のように電子を放出しやすい物質が多く含まれており、周辺の海水には酸素のように電子を受け取りやすい物質が多く含まれている。この熱水と海水の間に電子の受け取りやすさの違いがあることに着目、電力を取り出す方法を研究した。 具体的には、熱水噴出孔とその周辺海水に、それぞれ電極を設置するという
JOGMEC、メタンハイドレート層からメタンガスの産出を初確認 | レスポンス（Response.jp）
渥美半島～志摩半島沖で、第1回メタンハイドレート海洋産出試験の準備作業を進めてきた、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC、東京都港区）は、12日、減圧法によるガス生産実験を開始し、メタンハイドレート層からの分解ガスとみられるメタンガスの産出を確認した。 第1回海洋産出試験は、調査段階の実験作業で、商業生産ではないが、成功すれば減圧法による海底面下のメタンハイドレートの生産状況や周辺環境への影響の把握など、将来のメタンハイドレートの実用化に向けた貴重なデータが得られる。 今回のメタンガスの産出確認は、メタンハイドレートの資源開発研究にとって大きな前進となることが期待される。試験の成果を活用して、今後予定されている第2回海洋産出試験の計画や、将来の商業生産に向けた技術基盤の整備（フェーズ3：2016～2018年度予定）を進めていく。 JOGMECのホームページからは、12日に撮影された
JOGMECと日本GTL技術研究組合、天然ガスから石油製品を製造する技術を確立 | レスポンス（Response.jp）
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）と日本GTL技術研究組合は、GTL（天然ガスの液化燃料化）技術、「JAPAN-GTLプロセス開発」のためのGTL実証プラントが予定していた試験目標を達成し、「実証試験が成功した」と発表した。商業規模で利用可能なGTL技術を確立できたとしている。 JOGMECと日本GTL技術研究組合は、炭酸ガスを含有する天然ガスをそのまま利用するという世界初の技術であり、日本独自の「ガス・トゥ・リキッド」（GTL）技術であるJAPAN-GTLプロセス開発のため、日量500バーレル（約80キロリットル）のGTL実証プラントを新潟市に建設し、2009年4月から実証試験を実施してきた。 実証プラントの建設後、約3年間の実証運転を行い、運転時間1万時間、連続運転時間3000時間を達成した。この間、数々の実証試験を行うことにより商業規模で利用可能なGTL技術を確立すること
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オーストラリア公的機関が「ホメオパシーに医療効果なし」と断言 | レスポンス（Response.jp）