理化学研究所は世界最高性能の創薬スーパーコンピューターを実用化する。基本設計や基盤技術の開発を終えており、2014年中に神戸市にある理研計算科学研究機構内に設置し、稼働させる。用途を新薬開発に限定しているが、たんぱく質の解析性能でみれば、国内最速の汎用スパコン「京」の100倍になる。安倍政権は医療・健康分野を成長戦略の柱に掲げる。理研は国内の大学や製薬企業に創薬スパコンを利用してもらい、競争力
マダガスカル南西部のサカラハ(Sakaraha)北郊で発生したバッタの群生飛行(2013年4月27日撮影、資料写真)。(c)AFP/BILAL TARABEY 【1月15日 AFP】トノサマバッタ(学名:Locusta migratoria)のゲノム(全遺伝情報)を解読し、殺虫剤の標的となる可能性のある遺伝子「数百個」の存在を明らかにしたとの研究論文が14日の英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズ(Nature Communications)に掲載された。 中国科学院動物研究所(Institute of Zoology at the Chinese Academy of Sciences)のLe Kang氏率いる研究チームが発表した論文によると、トノサマバッタの遺伝情報量は6.5ギガバイトと非常に大きく、これまでにゲノムが解読された動物の中で最大だという。 トノサマバッタの大きな遺伝子群
NEDOのアルツハイマー病関連プロジェクトのプロジェクトリーダーである岩坪威東京大学大学院医学系研究科教授が、米国神経学会の『2012年 ポタムキン賞(Potamkin Prize)』に選ばれました。同賞は認知症関連の研究に大きな業績を上げた研究者を顕彰する世界的に権威のあるものです。 今回の受賞は、NEDO、経済産業省、厚生労働省などの支援で実施しているアルツハイマー病研究(J-ADNI)*において、超早期アルツハイマー病の画像診断・バイオマーカー・臨床指標の確立に国際連携で取り組んできたことなどが評価されたものです。 受賞式は4月24日に米国ニューオーリンズ市で開催される、第64回米国神経学会で執り行われます。 NEDOは「基礎研究から臨床研究への橋渡し促進技術開発」(橋渡しプロジェクト)の一環として、「アルツハイマー病総合診断体系実用化プロジェクト:根本治療の実現に向けて」を、200
アルツハイマー病の治療法確立を目指す国家プロジェクト「J―ADNI(アドニ)」を巡り、厚生労働省が臨床研究データの改ざんを指摘する実名入りの内部告発メールを無断で告発対象の研究チームの責任者に転送していたことが分かった。内部告発者の人権を著しく損なう行為で、国家公務員法(守秘義務)や内規に触れる可能性もある。 厚労省が国家プロジェクトを守るため疑惑をもみ消そうとしたとの疑念も招いており、厚労省の調査への信頼が揺らぐのは必至だ。 厚労省認知症・虐待防止対策推進室によると、担当専門官に「改ざんが数十例ある」というメールが届いたのは昨年11月18日。J―ADNI事務局側がデータの書き換えを指示した文書と、その通りに書き換えられた検査記録が添付されていた。専門官は翌日、「研究チーム内で対処すること」と判断し、代表研究者の岩坪威東大教授にそのままの文面と添付資料をメールで送ったという。
JVCケンウッドは1月16日、TOTOKUブランドより、600万画素の解像度に対応した30型カラー医用画像表示用ディスプレイとして、特殊ARコート付きモデルの「CCL650i2/AR」、コートなしモデルの「CCL650i2/N」を発表した。1月下旬より発売する。 現在、画像診断の表示装置として、ディスプレイを2台並べて使用するのが主流となっているが、2画面間のフロントべゼルによる隙間が発生し、左右の視線移動が負担となっていた。同製品は、30型ワイド画面上に300万画素ディスプレイ2台分の表示が可能。300万画素の画像をシームレスに表示することを可能としただけでなく、医用画像の表示に最適な各種機能を搭載し、作業効率の向上と省スペース、省電力化を実現した高精細TFT-LCDとなっている。 具体的には、大画面を生かし画面内ウィンドウのレイアウトの自由度が高められており、従来機種2台分と比較して、
岡山大学は1月16日、悪性脳腫瘍が脳内に拡がるメカニズムを特定したと発表した。 同成果は、同大大学院医歯薬学総合研究科細胞生理学分野の松井秀樹教授、道上宏之助教、藤村篤史研究員、熊本大学大学院生命研究科分子生理学教室の富澤一仁教授、魏范研助教らによるもの。詳細は米国のがん研究専門雑誌「Neoplasia」に掲載された。 悪性脳腫瘍は他のがんに比べて、正常な組織(脳組織)に拡がる性質が強く、そのため非常に質の悪いがんとして知られている。その原因として、最も有力な説とされているのが「低酸素仮説」だ。同説は、がん細胞が増えすぎて血管が破綻し、腫瘍全体に酸素が届きにくくなり、その結果、がん細胞の周辺が通常の脳組織と比べて低酸素状態になり、これをきっかけとしてがん細胞が動き回るようになり、脳内に広く散らばるとするものだが、がん細胞が動くためには細胞の梁のような構造である「細胞骨格」がうまく制御されて
スクウェア・エニックスを名乗る業者がフィッシングサイトへ誘導し、IDやパスワードの個人情報を抜き取るというスパムが流行しているようです。手口としてはあたかもスクウェア・エニックスであるかのようなメールの内容で、 巧みな文言でフィッシングサイトへ誘い込み、あれよあれよという間に抜き取るというのだ。今回はあえて釣られて、登録をしてみたのでその一部始終を紹介したい。 写真(ツイッターより):http://twitpic.com/d16yd4 ツイッターの情報などによるとメールのタイトルは「スクエニメンバーズ」検証登録のご案内と書かれている。もちろんこれは一例に過ぎず、様々なパターンがあることを念頭に置きたい。しかもこれらメールは「【スクエニ メンバーズ】仮登録を受付けました⇒本登録を完了させてください」などと本家から届くメール内容と瓜二つでありタイトルだけでは判断しずらい。もちろん、迷惑メールと
海洋研究開発機構(JAMSTEC)は1月17日、2013年12月から続き、2014年1月の第1週には北米地域の大部分が強い寒波に襲われたことを受けて、この現象について一時的な現象であり、頻繁に起こらない限り機構の変化・中長期変動とは無関係との見解を公開した。 それによると今回の強烈な寒波は、いくつかの力学的・熱力学的要因と条件が重なることで生じ、北米では、寒冷化していた1970年代や温暖化していた1990年代においても今回の同程度の寒波を経験していることから、中長期的な気温変動の傾向とは無関係であるという。 具体的には、対流圏上層から成層圏中層にかけての中高緯度の大規模な渦状の大気の流れである「極渦」の乱れにより、偏西風の蛇行が生じ、北米の東側にある北大西洋上から欧州・ロシアで起きた比較的暖かい空気が北進し、それに伴って寒波が南進したことに起因するという。 この偏西風の蛇行の主な要因につい
東京工業大学(東工大)は1月17日、地球のコアに海水の約80倍の量の水素が含まれていることを研究により明らかにしたと発表した。 同成果は、同大大学院理工学研究科博士課程3年の野村龍一氏と同 地球生命研究所(ELSI)所長の廣瀬敬 教授、同大大学院理工学研究科の上野雄一郎 准教授、京都大学大学院理学研究科の土`山明 教授、同 三宅亮 准教授、高輝度光科学研究センター(JASRI)の上杉健太朗氏、同 大石泰生氏、海洋研究開発機構(JAMSTEC)らによるもの。詳細は、米科学誌「Science」に掲載される予定で、それに先んじて1月16日付(米国時間)で「ScienceXpress」に掲載された。 ELSIは地球の成り立ちから生命の起源を探ることを目的に2012年に設立された研究所。生命の起源については、一般的には生物学者などの視点から検討が行われてきたが、同研究所では、地球がどうやってできたの
“爆発”は戦闘地域や爆弾テロに限らず工場での事故や、隕石落下、火山爆発などの自然現象でも発生する。爆発に伴って、爆風よりも先立って脳に重大な影響を及ぼすのが衝撃波だが、これまでその作用のメカニズムについては不明だった。東京農工大学大学院の西舘泉・准教授と防衛医科大学校防衛医学研究センターの研究グループは、ラット使った実験で、レーザーによって引き起こした衝撃波が脳に及ぼす現象を再現し、解析することに成功した。 爆発が起きると、先ず急激な圧力上昇を伴う衝撃波が発生し、それに続いて、強い気流(爆風)が生じる。世界各地の戦闘地域や頻発する爆弾テロでは、市民などを含めて、爆風による多くの頭部外傷患者が発生しているが、MRIやX線CTなどの画像診断で特段の異常が認められずに「軽症」と診断されても、記憶障害や高次の脳機能障害、「心的外傷後ストレス障害」(PTSD)などの後遺症が高い確率で起こり、深刻な問
大阪大学(阪大)は、金ナノ粒子に高い強度の光を照射すると、光の散乱効果が飽和することを発見し、さらにその現象を光学顕微鏡の解像力を高めることに応用したと発表した。 同成果は、同大大学院 工学研究科の藤田克昌准教授、河田聡教授、台湾大学のShi-Wei Chu准教授らによるもの。詳細は、米国物理学会「Physical Review Letters」に掲載された。 光を物質に照射すると、その光は散乱され、様々な方向に進んでいく。この光散乱の効果を飽和させるには、極めて強い光が必要であると考えられてきた。光学効果の飽和の多くは、高い強度の光の照射が物質の特性を変化させてしまうことにより生じる。しかし、光の散乱の際には、光は散乱物質にエネルギーをほとんど与えないため、物質特性の変化はほとんどない。このため、光散乱の飽和については研究が行われておらず、またその現象の応用もまったく考えられてこなかった
日立製作所、高エネルギー加速器研究機構、北里研究所の3者は1月9日、金属膜を透過するX線(放射光)の吸収量と共に位相の変化をX線干渉計によって測定し、金属の実効原子番号を観察して誤差5%以内で元素を特定できるX線イメージング法を開発したと共同で発表した。 X線が物質を透過する際に密度の高い領域ほど吸収されることを利用して、レントゲンのように被写体内部の密度分布を画像化する技術は実用化済みだ。また近年では、被写体の密度変化をさらに高感度でとらえる方法として、被写体を透過するX線の位相の変化を調べるX線位相イメージング法も研究されている。 ちなみに位相とは、X線を波として見た場合の、その波における山や谷の位置のことで、透過するX線の吸収による強度の変化に比べて1000倍以上敏感に変化するため、吸収の小さい生体組織や有機材料の観察手段として注目されているというわけだ。 しかし感度が高いとはいえ、
海洋研究開発機構(JAMSTEC)は1月8日、東京大学地震研究所との共同研究により、2010年2月のチリ地震に伴い発生した津波を、深海底に設置された「海底電位磁力計(OBEM)」からなる電磁場観測網でとらえることに成功し、津波に関する誘導電磁場理論を立証したと発表した。 成果は、JAMSTECの杉岡裕子主任研究員らの共同研究チームによるもの。研究の詳細な内容は、日本時間1月8日付けで英オンライン総合学術誌「Scientific Reports」に掲載された。 電気を通す物体(導体)を磁場中で動かすと、電磁誘導によって導体の中に電流が流れ、さらにその電流によって、導体の周りに二次的な磁場が生じるが、海水でもそれが起きる。海水も電気を通す性質があるため、地球の磁場中で海水が動くと電磁誘導現象が起き、二次的な磁場が生じる。それを「海洋ダイナモ効果」というわけだ。 画像1が、海洋ダイナモ効果の原理
読み取り機にカードやスマホをかざすだけで、商品の購入代金を支払える――。電子マネーは今や、駅の改札をはじめ、コンビニエンスストアやスーパーマーケット、商店街などさまざまな店舗で使えるようになり、対応店舗は増え続けている。 しかし、まさかこんなところで電子マネー決済にお目にかかるとは――。その場所とは、2013年12月29日から31日にかけて東京ビッグサイトで開催された一大同人イベント「コミックマーケット85」。このブースの一角から、「シャリーン」「ワオンッ」「ピッ」という、電子マネー決済時特有の音が聞こえてきたのだ。 そのブースの主はサークル「自転車操業」を運営するかざみみかぜ。氏。同氏のブースには驚くほどの人だかりができており、電子マネーによる決済が行われるたびに歓声が上がっていた。これまで、現金を使わずにモバイルで支払いをする方法としてPayPal HereやSquareのことばかり考
米カリフォルニア(California)州のセコイア国立公園(Sequoia National Park)のセコイアオスギの林に立つ女性(2009年10月11日撮影)。(c)AFP/Mark RALSTON 【1月17日 AFP】年老いた大きな樹木のほうが、若く小さい樹木よりも大気中の二酸化炭素(CO2)を吸収していることが分かったとする研究が、15日の英科学誌ネイチャー(Nature)に掲載された。 従来、古く大きな樹木は、温室効果ガスであるCO2を比較的吸収しないと考えられてきたが、これを覆す結果となっている。 研究チームは、403種の樹木67万3046本のデータを分析。その結果、大きく年老いた樹木のほうが成長が速く、より多くのCO2を吸収していることが判明した。対象となった樹木の分布は6大陸にまたがり、最高齢の木は樹齢80年だった。 「人間になぞらえれば、思春期を過ぎても成長が遅くな
鹿児島大と鹿児島県内の企業が共同開発した超小型人工衛星の2号機が完成し、15日、鹿児島大で公開された。2月28日に種子島からH2Aロケットで打ち上げられる予定だ。 衛星「KSAT(ケーサット)2」は約10センチ四方で、重さ約1・7キロ。大気中の水蒸気分布を観測して地上に送信するのが主な役割。打ち上げ後、地上約380キロで切り離され、秒速約8キロで地球を回り、約86日間活動する。 2010年5月に打ち上げられた1号機は、地上で一時電波が確認できたものの行方不明になった。電力不足が一因だったため、2号機では県内の精密機器製造会社の協力で太陽電池の供給電力量を増やす一方、消費電力を節約した。 同大大学院理工学研究科の西尾正則教授(大気科学)は「リベンジがかかっている。任務を達成できると思っている」と話す。 KSAT2は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と米航空宇宙局(NASA)が共同開発した降水
国産ロケット「H2A」23号機が16日、三菱重工業飛島工場(愛知県飛島村)で報道陣に公開された。2月28日に種子島宇宙センター(鹿児島県)から打ち上げる。コストダウンをさらに進めたのが特徴だ。 公開されたのは直径4メートルの円柱状の機体で、第1段(長さ37メートル、重さ12トン)と第2段(11メートル、2・6トン)。宇宙センターに運んだ後、人工衛星を覆う収納ケース「フェアリング」や補助ロケット「ブースター」と結合する。打ち上げ後、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と米航空宇宙局(NASA)が開発した降水観測衛星を分離する。 23号機では、エンジン部の設計を簡素化する改良を施した。重さを120キロ軽くし、作業工程の一部を省くこともできてコスト削減につながった。ただ、日本のロケットは海外と比べるとまだ割高で、海外から受注を取るうえでネックの一つとなっている。 ロケット打ち上げ責任者の二村幸基さん
日本時間の2013年11月20日16時ごろ、東京から南に約1000km、小笠原諸島の父島から西に約130kmの位置にある西之島の近海において、直径200m程度の新島が出現し、噴火活動に伴う黒色の噴煙を上げている様子が海上保安庁の観測によって確認されました。これ以降、活発な噴火活動及び複数の火口からの溶岩流によって新島の面積は拡大しており、12月26日9時ごろには西之島と新島が一体化した事が確認されました。2014年1月現在も噴火活動は継続しています。 宇宙航空研究開発機構(以下、JAXA)は、2014年1月15日に航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2(Pi-SAR-L2: Polarimetric and Interferometric Airborne Synthetic Aperture Radar L-band 2)*1により、西之島付近の観測を行い、その後の新島の活動状況を確認しまし
宇宙航空研究開発機構(JAXA)は、航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2(Pi-SAR-L2)で、小笠原諸島西之島付近に出現した新島を観測した。 2013年11月20日16時ごろ、東京から南に約1000km、小笠原諸島の父島から西に約130kmの位置にある西之島の近海で、直径200メートル程度の新島が出現し、噴火活動に伴う黒色の噴煙を上げている様子が海上保安庁の観測によって確認された。 これ以降、活発な噴火活動と複数の火口からの溶岩流によって新島の面積は拡大しており、12月26日9時ごろには西之島と新島が一体化した。2014年1月現在も噴火活動は継続している。 JAXAは1月15日に航空機搭載Lバンド合成開口レーダ2で、西之島付近を観測、その後の新島の活動状況を確認した。 Pi-SAR-L2は、1996年から2011年に運用されたPi-SAR-Lの改良版で、分解能や感度を今後打ち上げ予定のA
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