bluesmackyのブックマーク (115)

  • 韓国メディア、フランスで発見された資料に基づき、日本軍占領下のベトナムにおける従軍慰安所について報道

  • 人種差別を助長した、モートン医師の負の遺産

    サミュエル・モートンの頭蓋骨コレクションの一部。モートンは、人類は異なる起源をもつ五つの人種から成ると主張した。(左から)米国の黒人女性、米国の白人男性、メキシコ先住民の男性、中国人女性、マレーシア人男性。 PHOTOGRAPH BY ROBERT CLARK.PHOTOGRAPHED AT PENN MUSEUM 19世紀前半、米国のペンシルベニア州にサミュエル・モートンという医師がいた。非常に優秀な科学者として知られていたモートンは、人間の頭蓋骨を収集していた。 モートンは頭蓋骨に鉛玉を隙間なく詰め、別の容器に移して容積を測った。そしてその測定値を基に、人類は五つの人種に分かれ、それぞれが神の定めた階層構造のなかに位置づけられていると結論づけた。最も容積の大きな白人は知能が高く、階層の頂点にいる。次は東アジア人で、教育を受ければさらに賢くなる余地はあるが白人より劣る。その下に東南アジア

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    bluesmacky 2019/02/19
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  • BLOGOS サービス終了のお知らせ

    平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

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    bluesmacky 2019/02/19
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  • 騙されるのはどんな人? 歴史学者に聞いた「フェイクニュース」防衛術 | AERA dot. (アエラドット)

    ござ・ゆういち/歴史学者、国際日文化研究センター助教。1980年生まれ。著書に『応仁の乱』(中公新書)など。近著に『陰謀の日中世史』(角川新書)(撮影/岸絢)この記事の写真をすべて見る SNSの発達で「フェイクニュース」が氾濫している昨今、情報の真偽を見極める力がこれまで以上に求められている。デマに騙されないための心得を、歴史学者で国際日文化研究センター助教の呉座勇一さんに聞いた。 *  *  * 陰謀論って、すごく分かりやすいんです。応仁の乱にしても、実際には複数の要因が絡み合って起きたことですが「日野富子が元凶」とすると、原因が一つだけになります。ただ、ここが逆説的なんですが、実際は単純化されているのに、一般の人は「教科書的な歴史の裏に隠された真実」と、陰謀論にどこかハイレベルな印象を抱きがちです。特定の人や組織が陰謀の計画を精緻に組み上げて、すべてその通りに動くという図式には

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  • 産経新聞、総理大臣が「この国の最高責任者」だと勘違いしていたことが判明 | BUZZAP!(バザップ!)

    SEALDsへのネガキャンのためならデマも捏造も厭わないことで有名な産経新聞ですが、中学校公民レベルの知識すらまともに持ち合わせていないことが判明しました。 問題なのは3月29日の安全保障関連法の施行に合わせて行われた国会前でのデモ行動に関する記事。その中で産経新聞はSEALDsの奥田愛基氏のスピーチに関して以下のように報道。 民進党の結党大会で来賓として呼ばれたシールズの奥田愛基氏は「憲法を守りますか、日の総理大臣を守りますか。憲法を守るでしょ。この国の歴史をバカにしないでください。この国に生きる人々をバカにしないでください」と絶叫した。首相に対し「国民ていうのは、あんたのおもちゃじゃないし、あんたのものでもない」と訴えた後、「この国の最高責任者はあなたじゃない」と、意味不明な独自の見解を披露した。 【安保法施行】野党幹部集結、SEALDsと共演 「安倍はやめろ」の呼び捨てコール復活

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  • 【スクープ速報!】「想定外の巨大津波」は実は想定の範囲内だった!震災から5年、東電が「巨大津波」を予測できていた「新証拠」を福島原発告訴団・代理人の海渡雄一弁護士が岩上安身によるインタビュー 第624回で証言!「何度も司法記者クラブで話したが、新聞は記事にしなかった」衝撃の事実をIWJで公開!! | IWJ Independent Web Journal

    【スクープ速報!】「想定外の巨大津波」は実は想定の範囲内だった!震災から5年、東電が「巨大津波」を予測できていた「新証拠」を福島原発告訴団・代理人の海渡雄一弁護士が岩上安身によるインタビュー 第624回で証言!「何度も司法記者クラブで話したが、新聞は記事にしなかった」衝撃の事実をIWJで公開!! 事故当時、東電は巨大津波を予測できていた――そんな新証拠が存在するという。 福島第一原発事故をめぐり、2016年2月29日、検察審査会から「起訴議決」を受けた東京電力の勝俣恒久元会長、武黒一郎元副社長、武藤栄元副社長の3人について、検察官役の指定弁護士が業務上過失致死傷の罪で強制起訴を決定した。 起訴状によると、3人は原発の敷地の高さである10メートルを超える津波が襲来し、建屋が浸水して電源喪失が起き、爆発事故などが発生する可能性を事前に予測できたのに、防護措置などの対策をする義務を怠ったとしてい

    【スクープ速報!】「想定外の巨大津波」は実は想定の範囲内だった!震災から5年、東電が「巨大津波」を予測できていた「新証拠」を福島原発告訴団・代理人の海渡雄一弁護士が岩上安身によるインタビュー 第624回で証言!「何度も司法記者クラブで話したが、新聞は記事にしなかった」衝撃の事実をIWJで公開!! | IWJ Independent Web Journal
  • いまさら聞けない「集団的自衛権って何ですか?」〜日本の常識は世界の非常識だった…(伊勢崎 賢治) @gendai_biz

    2015年夏、国会を取り囲んだ安保法制反対デモ。しかし、「集団的自衛権」なるものが国際社会でどう理解されているかを知ると、そもそも私たちは何をめぐって議論していたのか、よくわからなくなる…〔photo〕gettyimages 文/伊勢﨑 賢治 国際社会の理解と根的にズレてる? 日の非常識を、これほど可視化した政権があっただろうか。それが安倍政権の最大の功績だ。 集団的自衛権。この行使を容認する閣議決定が、強烈な違憲行為であり、立憲主義への脅威として捉えられ、安倍政権を糾弾する国民運動に発展した。筆者も、その一翼を担った(http://kokumin-anpo.com)。 いまだに、「集団的自衛権の行使容認+その閣議決定=重大な違憲行為」は、9条護憲派を中心に、一部の改憲派をも巻き込んで、安倍政権打倒のロジックとなっている。 しかし、日人の、集団的自衛権のそもそもの理解が間違っていると

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    bluesmacky 2014/05/07
    なんて、貧しい国なんだ。。
  • 「里山資本主義」原価0円で地域再生を目指す新しいモデルがベストセラーに

    7月に発売された『里山資主義 —日経済は安心の原理」で動く』(角川oneテーマ21)が反響を呼んでいる。発売3ヶ月で16万部を突破。3年前にベストセラーとなった『デフレの正体』の著者、地域エコノミストの藻谷浩介氏とNHK広島取材班による共著である。作家の佐藤優氏や歌手の加藤登紀子さんなどの有識者が推薦。発売以来、首都圏だけでなくの舞台となった中国山地など全国で売れているという。

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  • 原発事故の真実を明らかにすれば日本は変革をリードしていくことができる - webDICE

    初の自叙伝『ジャスト・キッズ』を日で刊行したパティ・スミス (c)yoshie tominaga 60年代から70年代にかけてのニューヨークを中心にしたカルチャー・シーンの重要人物であり、現在に至るまで数多くのクリエイターからリスペクトを寄せられているパティ・スミスが現在来日中。初の仙台・広島公演を含むライヴツアーを敢行中の彼女が、TBS「報道特集」キャスターの金平茂紀氏のインタビューに答えた。昨年日語版が刊行された初の自叙伝『ジャスト・キッズ』について、そして東日大震災被災地への思いや、原発、原爆、ウォール街デモについて、忌憚なく語った。 震災と原発事故は日だけでなく、地球規模の問題です ──今回で来日は何回目ですか? 5回目かしら。FUJI ROCK FESTIVALに数回出演していますし、日でツアーを行ったこともあります。映画『ドリーム・オブ・ライフ』のために訪れたこともあ

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  • サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ

    サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

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    bluesmacky
    bluesmacky 2012/12/18
    こりゃ分かり易い(^^♪
  • 朝日新聞デジタル:交付国債で電気料値上がり抑制 未来、「卒原発」構想案 - 政治

    未来の党(代表・嘉田由紀子滋賀県知事)が今後10年で「卒原発」を実現するための構想案が1日、判明した。電力システム改革を掲げ、脱原発に伴う供給体制移行期の電気料金値上がりを抑制するため、政府が3年間交付国債を発行することなどが柱だ。  構想案は、党代表代行に就任する飯田哲也・環境エネルギー政策研究所長を中心に作成、「原発完全ゼロへの現実的なカリキュラム」とした。10年間で全原発廃炉を表明した嘉田氏の方針を具体的に示すのが狙いだ。2日に発表する総選挙の政権公約とあわせ、公認候補者に同意を求める。  案では、3年間を「原発と電力システムの大混乱期」として改革集中期間と位置づける。原発を稼働させないことによる電気料金の値上がりを防ぐため、政府が電力会社に値上げ相当分を必要時に現金に交換できる交付国債として給付。3年をメドに発送電分離を進め、再生可能エネルギーの普及で収益が増える託送料(送電料

  • <騒音訴訟>米、賠償100億円超不払い 日本肩代わり (毎日新聞) - Yahoo!ニュース

    米軍機などの騒音被害を理由に原告住民への損害賠償を国に命じた全国12訴訟の判決確定で、日米地位協定に基づき米側が賠償金を負担しなければならないのに支払いを拒否している金額が、合計で100億円を超す可能性が高いことが防衛省や外務省への取材で分かった。米側は12訴訟の賠償金の負担分を一切支払っておらず、日側が全額肩代わりして原告側に支払っている。米兵の犯罪時に度々問題化する地位協定だが、その規定を米側が守っていない実態が改めて明らかになった。 地位協定18条は、米軍が損害を与えた民間人への賠償について、米側にのみ責任がある場合は賠償額の75%を米国、25%を日が負担すると定めている。双方に責任がある場合はそれぞれが50%を負担する。 防衛省によると、米軍が使用する基地を巡って住民が国を相手に提訴した騒音訴訟で、住民への賠償を命じる判決が確定しているのは▽嘉手納基地(沖縄県)▽普天間飛行

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  • 朝日新聞デジタル:原発9社に社員兼議員99人 91人は電気料金から給与 - 政治

    関連トピックス関西電力原子力発電所東北電力沖縄電力社員議員を支える金の流れ  【大谷聡、白木琢歩、大高敦】原発を持つ全国の電力会社9社に、現役社員のまま地方議員になっている「社員議員」が99人いることが朝日新聞の取材でわかった。うち91人は議員報酬とは別に会社から給与を受け、さらに関西電力や東北電力など6社の52人は議会活動で会社を休んでも有給となる「特例」を受けていた。議員への給与は電気料金に含まれており、市民が活動を支える構図になっている。  電力会社の社員議員の多くは、地元議会で「脱原発」の意見書に反対したり、地域で原子力の勉強会を開いたりするなど、原発を推進する会社の方針に沿った活動をしている。労働組合に推されて立候補するケースがほとんどで、議員は労組側からも政治献金を受けている。  朝日新聞が原発を持たない沖縄電力をのぞく電力10社と各労組に取材した。議員99人にも取材を申し入れ

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    bluesmacky 2012/11/25
    こんな奴らに電気料金が流れてるのに、なんで値上げするの?
  • 信じられない! 冷戦下でGE社が、ソ連のウラン濃縮サービスを利用し、得たウランを日本に輸出していた : 座間宮ガレイの世界

    -------------------------------------------------『信じられない! 冷戦下でGE社が、ソ連のウラン濃縮サービスを利用し、得たウランを日に輸出していた』 「ざまあみやがれい!メールマガジン」vol.379 ------------------------------------------------- 【まずは30秒で僕のオドロキをお伝えします】 今回のオドロキはハンパナイですね。歴史観が崩壊しましたよ! 今回僕が紹介する事実は、ウラン濃縮ビジネスにおいて、冷戦下のソ連とアメリカが、事実としてがっちり手を握っていたというお話です。更に驚くことに、ソ連が濃縮した濃縮ウランによって日の原発は動いていたということです。 これは世界的なスクープだと思います。このスクープを掲載しているのは、いつも紹介している有馬哲夫さんの著書「原発と原爆」です。こ

    信じられない! 冷戦下でGE社が、ソ連のウラン濃縮サービスを利用し、得たウランを日本に輸出していた : 座間宮ガレイの世界
    bluesmacky
    bluesmacky 2012/11/23
    これはブッ飛んだ!!
  • 東京都知事 石原慎太郎 -「血を流す覚悟」はあるか

    東京都知事 石原慎太郎(いしはら・しんたろう) 1932年、兵庫県生まれ。湘南高校卒業後、52年に一橋大学に入学。在学中に『太陽の季節』で芥川賞受賞。68年、参議院選挙で初当選。その後衆議院に転じ、環境庁長官、運輸大臣などを歴任。95年に議員辞職。99年、東京都知事選挙に出馬し当選。 日中が対立する尖閣問題だが、今回の騒動の発端はこの人物。4月に都による購入計画を打ち上げた。そうなれば中国は必ず反発する。あわてた政府は国有化に動く。「都が所有すれば漁業施設を建設する。国有化して現状維持する」と中国に説明したが、結果は同じ。反日攻勢が続いている。外務省の幹部は「ボタンを押し間違えれば戦争になる」と危機感を募らせる。 石原氏は対話重視の外務省を「腰ぬけ」と批判する。「自分の国は血を流しても守るべき。通常兵器の戦争なら日が勝つ。これを知らないからびくびくしている」と豪語する。 衆議院議員に初当

    東京都知事 石原慎太郎 -「血を流す覚悟」はあるか
  • アイビータイムズ - 日本

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