手の内が見えにくく、変化への対応も俊敏であったが故に、コンサルティング業界は長らくの間、製造業その他に起きたような破壊的変化の脅威を免れてきた。しかし、クリステンセン氏が2013年10月にHBRに寄稿した“Consulting on the Cusp of Disruption”（邦訳DHBR2014年4月号「コンサルティング業界は変われるか」）によると、知識の普及とオープン化が進むにつれて、その優位性は脅かされつつあり、コンサルティング業界も破壊的変化に見舞われるという。ボストン コンサルティング グループ会長のハンスポール・バークナー氏に、クリステンセン氏の論考に対する見解を聞いた。 いま起きている変化は、コンサルティング業界を豊かにする 写真を拡大 ハンスポール・バークナー （Dr. Hans-Paul Bürkner） ボストン コンサルティング グループ会長。2003年に、欧州出

イノベーションなくして発展はない――そのような危機感を募らせている企業は多い。イノベーションの源泉である個人の創造性を引き出し、組織内で創造性を高めていくには、どのようなマネジメントが有効なのだろうか。「世界で最もイノベーティブな会社」に選ばれたグローバルなデザインコンサルティング会社、IDEOのパートナー、トム・ケリー氏に聞いた（全2回）。 「創造力に対する自信」を身につけるには ――新著『クリエイティブ・マインドセット』の中で、人間はそもそもクリエイティブであり、「創造力に対する自信」（クリエイティブ・コンフィデンス）を獲得すれば、誰もが創造性を発揮できると述べています。IDEOは全員、自信を持っているのでしょうか？ ええ、おそらく。実は本の執筆にあたり、IDEOの社員100人以上にインタビューをしたのですが、1人だけ「入社したときはまだ、創造力に対する自信を持っていなかった」と答えた

フェイスブックの利用と幸福度の関係を、新たなアプローチで分析した研究結果が発表された。オンラインのみでの交流は、生身の人間関係の代替にはけっしてならないという。 2016年にフェイスブックが提供したデータによれば、一般的なユーザーは毎日約1時間を同サイトに費やしている。また、デロイトの調査によると、大勢のスマートフォンのユーザーが朝一番で（しばしばベッドから起き上がる前に）ソーシャルメディアのアプリをチェックしているという。 もちろん社会的交流は、人間が存在するうえで必須かつ健全な要素である。ほとんどの人間は堅固で良好な対人関係を築くことで人生が豊かになると、数多くの研究が結論づけている。 ただし、社会的交流に関する多くの研究は、「現実世界」を対象に実施されてきたという問題がある。つまり、直接的なつながりであり、これはますます一般的になりつつあるオンライン上の関係とは異なる。昔ながらの交流

イノベーションの創出のために部門横断や会社を越えた多様性の高いメンバーによるプロジェクトを立ち上げる企業は多いが、チームがまとまらず成果が生まれる前に解散となることも少なくない。博報堂のコンサルタントとして数多くのイノベーション・プロジェクトに関わり、「ファシリテーション型リーダーシップ講座」の講師も務める筆者が、多様性時代の新しいリーダーシップについて指摘する。 プロジェクトの成否が 企業の勝敗を決める時代へ 「部門を超えたプロジェクトの成否が企業の勝敗を決めるが、そのためのリーダーがいない。」 ある大手企業の役員のその一言が、ずっと頭を離れなかった。 筆者は広告会社のコンサルタントとして、大手企業の商品開発、ブランディング、企業ビジョン策定などのプロジェクト支援を行っている。これらのプロジェクトは部門横断型で行われることが多い。現場と本社、研究開発と営業など、同じ会社にいながらあまり接

プレゼンの基本は、自分の考えを伝え、相手の行動や思考に影響力を与えること。この教科書とも言うべきプレゼン資料が先日発表された。テーマは、日本の人材育成の必要性について。これが圧倒的な説得力で伝わってくる。 資料を読むだけで伝わるプレゼンの迫力 先週、プレゼン資料だけを見て感動するという初めての体験をしました。その資料がこちらです。 2月13日に開催された産業構造審議会の新産業構造部会でプレゼンされた資料であり、発表者であり作者はヤフーCSOの安宅和人氏です。 普通、プレゼンの資料だけ見せられても、主張の輪郭くらいしか理解できないものですが、このプレゼン資料は見るだけで、発表者の主張が頭の中に、論理的に入ってくるのです。しかも、実に適切なユーモアある頁も挿入され、プレゼン会場では相当盛り上がったのではないかと、その雰囲気まで伝わってくる資料です。審議会の資料というと、難しい内容だと尻込みして

従業員への待遇をよくすれば、イノベーションに寄与するのか。ここ数年の諸研究に示される知見を紹介しながら、従業員のリスクテイクと長期的コミットメントを促す待遇こそがカギであることを示す。 グーグルやフェイスブックのような会社は、なぜ従業員にかくも多くの特典を提供しているのか。その理由を示す新たな研究がある。従業員の待遇がよい会社ほど、イノベーション力が高いのだという。 オーストラリアのモナシュ大学とラトローブ大学の研究者らは、従業員への待遇を示す一般的な尺度と、特許に関するデータとを対比した（英語論文）。その結果、待遇度のスコアが高い会社ほど、より多くの特許を取得し、しかもその被引用回数も多いということがわかった。それだけでなく、特許の妥当性、つまり会社の持つ専門性との関連度も高かったのだ。 従業員への待遇（安全、雇用者と従業員の関係、多様性、コーポレート・ガバナンスなど）とイノベーションと

米アマゾンの過酷な職場風土を報じた『ニューヨーク・タイムズ』紙の記事は、大きな驚きと賛否を呼んだ。ハーバード大学ロースクールのキャス・サンスティーン教授は、同社のある側面に対して“賛”を唱えた。集団の調和を抑制することは、優れた慣行であると指摘する。 私が米政府の仕事に就いていた頃、メディア報道の事実誤認の多さに驚かされてきた。広く読まれた記事でも、一流の新聞でも例外ではなかった。2009年、同僚の1人で筋金入りの民主党員はいみじくもこう言った。「いまになって思えば、自分がブッシュ政権に対して気に食わなかったことの少なくとも半数は、事実ではなかった」と。 私がこのエピソードを述べたのは、アマゾンに関する『ニューヨーク・タイムズ』紙の記事を読んだからだ（英語記事）。同社の社風が過酷であるらしい特徴を詳述したその内容は、大いに割り引いて受け止める必要がある。だが、記事に多くの誤認がある可能性、

チームメンバーや社員一人ひとりの生産性をいかに向上させるか――この問題に悩まないリーダー、マネジャーはいないだろう。それほど喫緊の課題でありながら、なかなかうまくいかないことが多い。それどころか、たった週に一度のミーティングで、総じて企業は30万時間失っているという。 あなたの会社が無駄にしている時間は、どれくらいあるだろうか？ 私が同僚と共にある大企業で使われている時間についてデータを収集したところ、その会社では週に一度行なわれている経営委員会関連のサポートに年間30万時間もの時間が使われていることがわかった。この30万時間がどこへ消えたのか――図を見てほしい。 もちろん、その時間のいくらかは生産的なものであっただろう。しかし、一般的に組織というものは、「社員の時間」という希少な資源の扱いについて著しく無頓着である。HBR2014年5月号掲載の”Your Scarcest Resourc

アル・ライズ ライズ＆ライズ共同経営者 インディアナ州のデポー大学を卒業。ジャック・トラウトと共に、「アドバタイジング・エイジ」誌に連載した「ポジショニング時代の到来」で注目され、現代マーケティングの第一人者として知られるようになった。 1994年、娘のローラ・ライズと共にコンサルティング会社Ries&Riesを設立し、現在に至る。主な著書に『ポジショニング戦略』（共著、海と月社）、『ブランドは広告でつくれない』（共著、翔泳社）などがある。 高岡浩三（以下、高岡） アル・ライズと娘さんのローラ・ライズとの共著『Rising PR Falling Advertise』（邦訳『ブランドは広告でつくれない』）です。書かれていたのは「もう広告には力がなく、ＰＲが大事だ」という考え方です。マイクロソフトやデルコンピュータなどの世界的ブランドは、広告で確立されているのではなく、ニュースで消費者を惹きつ

これから10年、企業内でマーケティングの位置づけは確実に変わると思われる。マーケティングがマーケティング部門に収まらない時代に、企業とマーケターはどのような変化が求められるのか。 これから10年、マーケティングが変わる3つの要因 2020年の東京オリンピックの開催が決まって以来、「2020年」という年は、近い将来を思い描くメルクマークの年となっています。遠いようで近い、いまから６年後の世界です。 6年前と言えば、ちょうどTwitterとFacebookが日本に上陸した年です。これらに加えてLINEを含めたSNSはいまや消費財マーケティングでは欠かせないコミュニケーションツールとなっていますが、6年間の変化には驚くばかりです。 これから10年先を思い描いた時、企業においてマーケティングの位置づけは大きく変わることは間違いないように思われます。本誌の最新号では、これからのマーケティングのあり方

「ピクト図解」考案者が語る ビジネスモデルのつくり方の記事一覧。