大谷が激怒したワケ 「ロサンゼルス・ドジャース」で活躍する大谷翔平（29歳）から、日本テレビとフジテレビが「出禁処分」を下されていたことが、週刊現代の取材でわかった。 「日テレとフジは、ドジャースから貸与されている『取材パス』を凍結されてしまったのです。さらに、大谷選手のマネジメントなどを行っている会社からも、『大谷の過去素材を使用しないよう』通達された。 これにより、日テレは6月9日放送のスポーツ特番に関しても映像の差し替えを余儀なくされました。局内は蜂の巣をつついたよう騒ぎになっています」（日テレ関係者） 日テレとフジは、なぜそこまで大谷を怒らせてしまったのか。 「日テレとフジは先月、大谷選手がロスに12億円の豪邸を購入したことを詳細に報じました。空撮映像や自宅前からのレポート、近所へのインタビューなどワイドショー取材のような映像を流した。まるでお祭り騒ぎでした。 大谷選手はこれらの報

「正義」という言葉はどうにも扱いが難しい。言葉を使う人によって「正義」がもつニュアンスが違ったり、そのことによってすれ違いが起きたりするからだ。 正義という言葉に関連して、いまの日本でしばしば耳にするのは、たとえば「正義の暴走」や「正義は人それぞれ」といった表現である。こうした表現は、「正義」という概念を厳密に考えてきた研究者の目には、どのように映るのか。 このほど『今を生きる思想 ジョン・ロールズ』を上梓した学習院大学教授の玉手慎太郎さんが、政治哲学から見た「正義」について、いくつかの角度から語る。 日本での「正義」のイメージ ——「正義の暴走」という言葉が使われているのをときどき見かけます。 たとえば、コロナ禍のさい飲食店などの営業自粛を求めて攻撃をおこなう「自粛警察」があらわれましたが、これは「正義の暴走である」と言われました。 政治哲学や倫理学をご専門とする玉手さんからは、「正義の

「江戸時代の日本人の識字率は世界イチ」という説は「嘘」だった…！882人調査から読み解く、日本の「知性格差」 江戸の庶民は文字が読めた？ まるで人間のような自然な作文をするAIが話題になった2023年、いくつかの新聞が、「読み書き」を巡る目立たないニュースを報じた。それは、国立国語研究所（東京）が、1948年以来実に75年ぶりに、全国的な識字率の調査を試みているというものだ。 誰もが読み書きできるはずのこの日本で、どうしてわざわざ識字率などを調べるのか。そう感じる日本人は多いと思われる。記事のひとつで国立国語研究所准教授の野山広が言うように、日本では「読み書きができない人はほぼいないと長く信じられてきた」からだ。 だが、野山も言うように、それは「共同幻想」である。 「日本人なら誰でも読み書きができるはず」という幻想は、極めて根強い。どのくらい根強いかというと、時間を遡り、歴史上の事実をも塗

「渋谷はもう若者の街じゃない」――。このところ、そんな声がやけに頻繁に聞こえてくる。実際、渋谷の街を歩いていても、若者の姿は、あまり目につかない。 筆者は、東京の様々な街のイメージを探るために、さまざまな人々にインタビューを重ねているのだが、今回は、そこから見えてきた渋谷という、（かつての？）「若者の街」の姿を解き明かしたい。果たして、渋谷は本当に「オワコン」なのか。 「渋谷は、単なる便利な街」 結論を先に述べれば、「若者の街」という看板は、もはや渋谷には似合わないのかもしれない。アンケートを重ねる中で浮上したのは、「渋谷」は、今や単なる「便利な街」程度にしか認識されていないという事実だ。「是が非でも行きたい」「あの場所に行ってみたい」といった特別な思い入れを抱かせる魅力は、すっかり色あせてしまったようである。 このような事態に拍車をかけているのが、現在進行中の渋谷の大規模な再開発だ。数年

「今クールのドラマで何がオススメですか？ やっぱり『ふてほど』が面白いですよね！」 「『ふてほど』観てます？ 面白いですよね～」 同業者のライターや友人知人から幾度もこの問いをされては、都度「面白いですよね。危うさはありますけど」と答えてきた。すると、ほとんどの人（主に40〜50代以上の男性だが、女性も少なからずいた）がポカンとするので、自分の気になる箇所を話すと、「そういう見方もあるんですね」と多くの人がテンションを下げて言う。KYが楽しさに水を差したといった顔をされるのは、少々しんどい。 これは、宮藤官九郎脚本×磯山晶プロデューサー×阿部サダヲ主演の『不適切にもほどがある！』（TBS系）、通称『ふてほど』の話だ。 舞台は1986年。中学校の体育教師で野球部顧問の小川市郎（阿部）は17歳の娘・純子（河合優実）と暮らすシングルファザーだが、ある日偶然乗ったバスがタイムマシンだったことから、

称賛を浴びるCAたち 1月2日に起き、Uターンラッシュを直撃した日本航空（以下、JAL）と海上保安庁の航空機衝突事故は原因究明に向け、警視庁と運輸安全委員会による調査の真っ只中だ。 今回の事故で脚光を浴びたのが、CA（客室乗務員）による迅速な避難誘導だった。乗客乗員379人が衝突からわずか18分で脱出し、一人も犠牲者を出さなかった奇跡の救出劇には、国内外から賛辞とねぎらいの声が贈られた。 そんななか、JAL社内ではあるニュースが駆け巡っている。 「じつは事故に遭った航空機に搭乗していたCAの約半数が'23年春に入社したばかりの新人だったのです。このニュースに社員は驚くとともに称賛を贈っています。 実際にここまで深刻な事故を経験したCAは社内にほとんどいません。本当は自分たちも怖かったはずなのに、冷静な対応を見せた彼女たちは真のヒロインです」（JAL・現役CA）

「大人は毎朝、新聞を読むのが当たり前」そんな時代はもう、とっくに過ぎ去ってしまった。70代の８割がスマホを持つ世の中で、巨体を維持できなくなった彼らは、どこへ向かおうとしているのか。 退職者に「戻ってこないか」 「読売はいまだに体育会系の社風で『辞めるヤツは、ついてこれないから辞めるんだ』と、退職者が出たら悪口を言うのが習いでした。ところが最近は、そんなことを言っていられないほどの勢いで辞める人が増えている。東京本社では自分も含めて同期の3分の1ほどが辞めました。 今年は記者だけでなく、購読者データやデジタル広告を管理する新社内システム『yomiuri ONE』の開発リーダーを務めた、デジタル部門のエースTさんが辞めて広告系の会社に移り、激震が走っています。まだ読売の看板を信奉している役員連中は、激怒していたようですが」 こう明かすのは、最近読売新聞を退職した30代の記者だ。「マスコミ界の

弱者男性が女性支援を推進するべき理由 昨年から、とある若年女性支援団体を対象にした執拗な批判が行われている。 特に強く批判されていた東京都の事業に関しては、東京都の監査が入った結果、言われていたような不正は発見されず、ごく一部を修正するだけで終わった。 この記事では深入りする気はないので概要に留めるが、一連の流れで僕が気になったのは、「自分は弱者男性である」ことを自認しているアカウントにも、若年女性支援団体を批判する人が多くいたことである。 僕自身も弱者男性側にいると自覚しているので、支援を受けている女性に対して不公平感を感じることはあるが、弱者男性たちが理性的に行動できず、お気持ちを優先して女性支援に対するバッシングに加担してしまった現状をとても残念に思っている。 僕は常々「弱者側にいる男性こそ、積極的に若年女性を含む弱い立場の人たちへの支援を推し進めることを要求しなければならない」と考

「26歳と名乗っていたが実際は39歳」...香港でAV女優が逮捕、いま「日本人の出稼ぎ売春」が止まらない「切実な理由」 海外出稼ぎ売春をする日本人女性 「逮捕された女の一人は、日本でAV女優として活動していました。現地メディアによると、売春の対価は極めて高額で、一回につき6000〜7000香港ドル（約11万〜13万円）。彼女は客に26歳と名乗っていたが、実際は39歳だったそうです」（全国紙中国支局記者） 9月5日夜、香港現地警察が尖沙咀（香港南部の繁華街）で一斉摘発を実施し、日本国籍の女４人を含む売春グループ10人が逮捕された。日本人女性の間ではいま、「海外出稼ぎ売春」が盛んに行われており、彼女たちも売春目的で香港を訪れていたと見られる。 「出稼ぎが増えたのは、コロナ禍以降ですね。国内の風俗で稼げなくなり、こぞって海外に行くようになった。英語のできる子が自力で現地の風俗店と交渉するケースも

敵という〈鏡〉に映しだされた赤裸々な真実。 日本軍というと、空疎な精神論ばかりを振り回したり、兵士たちを「玉砕」させた組織というイメージがあります。しかし日本軍＝玉砕というイメージにとらわれると、なぜ戦争があれだけ長引いたのかという問いへの答えはむしろ見えづらくなってしまうおそれがあります。 本記事では、日本陸軍兵士たちが対米戦争についてどう考えたかについて、くわしくみていきます。 ※本記事は一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵　米軍報告書は語る』から抜粋・編集したものです。 対米戦争についてどう考えたか 『日本軍と日本兵』第二章では、米軍のみた日本陸軍兵士（捕虜となった者も含む）の精神や意識のかたちについて、士気や死生観、そして性の問題にも注目しつつ考えていきたい。兵士たちはこの対米戦争の行く末をどう考えていたのだろうか。先にとりあげた元捕虜の米軍軍曹は、IB（Intelligence Bulle

2つの物語に共通しているのは、悪意は相手に害を与えると同時に、その過程で自分にも害が及ぶリスクがある行動であるということ。かのアリストテレスが定義したように、悪意とは「自分が得するためではなく、相手が得しないように邪魔すること」なのだ。 人間の悪意を理解するために、もう一つゲームを紹介しよう。それは「最後通牒ゲーム」だ。別々の部屋にいる相手とペアでプレイし、10ドルを与えられ、まず片方が2人の分け前を決める。もう片方は提案を受け入れるかどうかを選ぶ。提案を受け入れれば2人とも決めた額のおカネがもらえ、受け入れなければ2人とも何ももらえない。 多くの経済学者は、何もせずにカネをもらえるから、どんな提案でも受け入れるのが合理的であると思っていたが、結果は違った。最後通牒ゲームは世界各地で行われたが、2ドル以下の提案を拒否する人が、約半数にのぼることが実証された。 自分が2ドルしかもらえないのに

ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本の他に類を見ない。日本社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人のもう一つの素顔が浮かび上がった。 スマホで人を殺せる社会 日本人は世界一礼儀正しい民族として世界的な評価を得ている。スポーツの国際大会などで日本人観戦客がゴミ拾い活動をする様子が世界中で放送されるたび、誇らしい気持ちになる人も多いだろう。 一方で、「日本人は世界一意地悪だ」とも言われる。女子プロレスラーの木村花さんや、タレントのryuchellさんに対し、SNS（ソーシャルネットワークサービス）上で罵詈雑言を浴びせ続け、自殺にまで追い込んだ事件はメディアでも取りざたされ、社会問題化している。

全国の大学では国による統制やトップによる独裁化が進み、弊害としてハラスメントの横行、非常勤教職員の大量解雇などの問題が起きている。背景にある大学政策と、大学崩壊の現状をレポートする。 国家による「支配」 大学は教育と研究の場であり、社会の規範となるべき存在だと多くの人は思っているだろう。ところが今、全国の大学関係者から「大学が壊れてしまった」と嘆く声が聞こえてくる。 「しかも、今後さらに大学界に激震が走ると考えられています。莫大な予算を投入する代わりに政財界が大学運営の舵取りをする『国際卓越研究大学』の制度が、令和6（'24）年度からの導入を目指して進められているからです。経済安全保障に大学の教育と研究が組み込まれるなど、大学を国策に沿って統制しようとする動きも加速しています」（国立大学関係者） 大学のあり方を大きく変えてしまったのは、小泉政権下で行われた'04年の国立大学法人化と私立学校

若年女性支援とはいっても 1月23日から通常国会が始まった。会期は6月21日までの150日間だ。 本コラムで書いてきたように、防衛増税を巡る自民党内の攻防は水面下で行われている。5月19～21日に開かれるG7広島サミット後、政局の予感がする。そのテーマは増税の是非であろう。 そこで、今日のコラムでは、増税議論の際には必ず出てくる公金の無駄使いの議論を紹介しよう。ネット上では、「公金チューチュー」などといって話題になっている話だが、女性支援関連のテーマだからか、大手マスコミや地上波ではほとんど扱われていない。 今回の騒ぎの発端は、若年女性支援団体に対して東京都が支出した委託料に関する住民監査請求だ。気骨ある一般男性により行われた。監査委員は請求の一部が妥当ではないとする一方、「本件精算には不当な点が認められ、その限りで本件請求には理由がある」として、2月28日までに都に経費の再調査を求めるな

「告発すなわち真実」という風潮 2020年12月、群馬県の草津町議だった新井祥子氏が、同町の町長から性被害を受けたと告発したことに端を発する「草津MeToo事件」。あれからおよそ2年を経て、その事件が大きな転換点を迎えた。前橋地検が2022年10月31日に、当時町長を「性加害者」として告発していた新井元町議を名誉棄損と虚偽告訴の罪で起訴したのである。 〈群馬県草津町の黒岩信忠町長（75）から町長室でわいせつな行為をされた、と訴えていた元町議の新井祥子氏（53）について、前橋地検は31日、新井氏を名誉毀損と虚偽告訴の罪で在宅起訴し、発表した。新井氏は2021年12月に強制わいせつ容疑で黒岩町長を告訴し、直後に黒岩町長が「虚偽告訴だ」と新井氏を告訴。地検は同月、黒岩町長を嫌疑不十分で不起訴にしていた〉（朝日新聞デジタル「「町長から性被害」訴えた元草津町議を在宅起訴　名誉毀損罪などで」2022年

核戦争勃発 そのとき日本人7200万人が餓死する!? 東京大学大学院（農学生命科学研究科）の鈴木宣弘教授は、農業経済学を専門とする経済学者だ。1982年に農林水産省に入省した鈴木氏は、農業総合研究所研究交流科長や食料・農業・農村政策審議会企画部会長を歴任する。農水省を退官すると、1998年からアカデミズムの世界に身を転じた。 世界の農業政策と食料安全保障に造詣が深い鈴木教授が、このほど『世界で最初に飢えるのは日本 食の安全保障をどう守るか』（講談社＋α新書）を発刊した。2022年11月16日に出版されたばかりの本書から、エッセンスをご紹介しよう。本書は冒頭から衝撃的な内容だ。 〈「国際物流停止による世界の餓死者が日本に集中する」という衝撃的な研究成果を朝日新聞が報じた。米国ラトガース大学の研究者らが、局地的な核戦争が勃発した場合、直接的な被爆による死者は二七〇〇万人だが、「核の冬」による食

「推し活」「二次創作」「霊感商法」…これらに共通する人間の「心の働き」 認知科学の新概念「プロジェクション」とは？ 「推す」とは何か。さまざまな人が語っているが、認知科学的には「プロジェクション」と呼ばれる行為そのものではないか――と論じたのが愛知淑徳大学心理学部教授の久保（川合）南海子による『「推し」の科学 プロジェクション・サイエンスとは何か (集英社新書)』だ。耳慣れない用語だが、説明を聞くと「なるほど、たしかにオタクはプロジェクションしまくってるな」と思うはずだ。久保氏に訊いた。 銀テ、聖地巡礼、腐女子……すべてプロジェクションで説明できる!? ――プロジェクションとは、どういうものでしょうか。 久保　2015年に認知科学の鈴木宏昭先生によってはじめて提唱された概念です。新しく発見された概念ではありますが、今まで見逃されてきた、当たり前すぎると言っていい心の働きに名前が付いたもので

第2次岸田改造内閣が発足して1ヵ月も経たないうちに内閣支持率が急落を続けている。 毎日新聞世論調査（8月20日～21日）では、支持率が前回調査から16ポイント減の36％となった。また、朝日新聞世論調査（8月27日～28日）でも、支持率は10ポイント下がり47％と、50％の大台を割り込んだ。 そんな中にあって、岸田内閣の重要閣僚の1人、西村康稔経済産業相の福島県への出張をめぐって、経済産業省の福島復興推進グループが作成した文書が物議を醸している。その詳細は、前編記事『「世界美人図鑑」で“炎上”の、西村康稔大臣にまた物議…流出した「取り扱いマニュアル」書かれた驚愕の中身』で著した通りだ。 岸田内閣は今、旧統一教会（世界平和統一家庭連合）問題、安倍元首相の国葬をめぐる経緯と30億円近くかかるとみられる総費用の問題、そして、新型コロナウイルス感染者の「全数把握」に関する混乱で三重苦にあるが、打開策

SNSと現実の大きなギャップ 2022年7月10日に行われた第32回参議院選挙は、前回の衆院選と同様に自民党は盤石、左派系野党が軒並み苦戦を強いられる一方、維新が昨年の衆院選からさらに勢力を拡大させた。安倍晋三元首相が銃撃され死亡するという想定外の事件はあったが、メディアによる事前の予測から大きな変化はなく、おおむね想定通りの結果で今回の選挙は幕を閉じた。 2012年の第二次安倍政権成立以後、自民党は「最新の時代感覚から取り残され、旧態依然とした“オジサン政治”を続け、日本をダメにする悪の政党」であるとして、インターネットやソーシャルメディア上では蛇蝎のごとく嫌われている。文化人や知識人など、各界の著名人による「自民党政治」に対する批判を目にしない日はない。しかし、過去10年間で7回行われた国政選挙では、すべて自民党が圧勝と言ってよい結果に終わっている。 ソーシャルメディア世論を観測してい

「形式的な差別」と「不当な差別」 「女性専用車両は男性差別ではないか」といった疑問を見聞きすることがあります。性差別を扱った授業でもこの種の疑問が出されることはありますし、SNSでも見かけることがあります。 確かに、同じ運賃を払っているのに車両の一つに乗車できないことは、不平等な不利益扱い、例えば機会の制約だと言えます。またそれが、性別という本人が変更困難な特徴に基づいていることも典型的な差別に似ています。 しかし、それは本当に「不当な差別」だと言えるのでしょうか。本稿では女性専用車両について検討し、それが不当な差別かどうかを考えます。先に結論から言えば、女性専用車両は男性に対する不当な差別だとは言えません。以下ではその理由を丁寧に考えていきます。 まず一般に、変更困難な特徴に基づく不平等な不利益扱いは、形式的には差別だと言えますが、つねに不当だとは言えません。 例えば、サッカーのプレミア