「電気自動車(EV)で後れを取っている」との汚名返上に向け、トヨタ自動車が再び手を打った。2023年10月12日、EV向け全固体電池の量産化に向けて出光興産と手を組むと発表したのだ。両社は固体電解質の量産技術の開発や生産性の向上、サプライチェーン(供給網)の構築に向けて協業する。これにより、27年から28年における全固体電池を搭載したEVの市場投入を確実なものとする。全固体電池に対する世間の
独創的な技術で、世界初や世界トップクラスの化学製品を数多く世に送り出している日本ゼオン。その製品用途は、電気自動車のリチウムイオン電池や医療器材など、私たちの生活に身近なものばかり。社会に役立つモノづくりで高収益を実現し、連続増配も更新中。 どんな会社? 世界トップクラスの化学製品を数多く開発 創業は1950年。日本ゼオンは、業界初の化学製品を数多く世に送り出してきたことで知られる。59年に製造を開始した日本初の合成ゴムもその1つだ。 一般に、合成ゴムはタイヤの材料として用いられることが多いが、同社が世界トップクラスのシェアを誇る「特殊合成ゴム」は、耐熱性、耐油性が高く、自動車のエンジン周りのホースやベルト、ガスケットなどに使用されている。 また、製品をつくるだけでなく、その元となる原材料を抽出する方法まで生み出したのも強みだ。 60年代から70年代にかけて、原油から抽出されるナフサ由来の
この記事をまとめると■EVはガソリン車と比べて重い ■理由はリチウムイオンバッテリーの搭載 ■しかしEVにおいて重いことはデメリットではない EVは軽自動車であっても上質な乗り味を実現できる 電気自動車(EV)の車両重量が重くなるのは、大容量のリチウムイオンバッテリーを車載するためだ。 同じ車格で比較しやすい日産デイズとサクラを比べると、デイズのガソリンターボ車が940kgであるのに対し、サクラは1080kgある。その差は150kgだ。メルセデス・ベンツのSクラスとEQSを比べても、500kgほどEVのほうが重い。それら重量増のほとんどがリチウムイオンバッテリーの重さといえる。 メルセデス・ベンツEQSのフロントスタイリング画像はこちら クルマの性能は、軽量・小型であるほど望ましいと言われ続けてきた。しかし、EVでは、重量に関してその法則にあてはまらない。 そして重いことで利点が生まれてい
電気自動車(EV)やスマートフォン、ノートパソコンなどデジタルデバイスの普及を支えているのが大容量バッテリーだ。しかし、現在広く使われているリチウムイオン2次電池は、安全面での懸念も指摘され、大容量化や長寿命化などの課題も抱える。「日経クロステックラーニング」で「全固体リチウムイオン電池から全固体リチウム硫黄電池まで解説」の講座を持つ大阪公立大学大学院工学研究科准教授の作田敦氏は、「次世代電池として注目を集めているのが電解液を含まない全固体電池だ」と語る。全固体電池開発の基礎知識と課題、現在地点について作田氏に聞いた。 「全固体電池」とは何ですか。 作田氏:全てが固体でできた電池です。全固体電池も、スマートフォン用の電池などに一般的に利用されているリチウム(Li)イオン2次電池(LIB)も、放電時は内部にあるイオンが正極に、充電時は負極に移動して電気が流れるのは共通です。全固体電池は、正極
資源高などを受け、電気自動車(EV)用蓄電池に必要なレアメタル(希少金属)の調達環境が不安定になっている。天然資源に代わる都市鉱山として注目を浴びるのが、使用済みの蓄電池だ。非鉄・リサイクル各社ともEV普及期に入る2030年に照準を定め、リサイクル技術の実用化を目指す。 秋田県大館市にあるDOWAエコシステム(東京・千代田)の廃棄物処理施設。建物の中では、高さ6mほどの焼却用加熱炉2基が「ゴーゴーゴーゴー」と重低音を響かせて稼働していた。同社は非鉄大手DOWAホールディングスの子会社で、グループ内の環境・リサイクル事業を担っている。
世界で電気自動車需要が高まる中、電池に使われるレアメタルの価格が上昇している。EUではリサイクル材料の使用が義務付けられると見られ、都市鉱山が注目を集める。 「新規鉱山と同じくらいのインパクトがある」――。リサイクルで金属資源を得る都市鉱山に再び挑む動きが相次いでいる。国内の非鉄金属・材料関連の企業が実用化や量産に向けた開発に名乗りを挙げた。 ターゲットは、電気自動車(EV)向けの車載蓄電池だ。現在、車載蓄電池の主流であるリチウムイオン電池(LIB)には、正極材や電解質としてニッケル、コバルト、マンガン、リチウムなどが含まれる。経済産業省はこれらの金属を工業需要に向けて安定供給の確保が重要な「レアメタル(希少金属)」とする。これまで、各社でレアメタルの使用量を抑える取り組みが進められてきた。 価格高騰、「儲かる事業」に 2000年代半ばごろ、資源国の輸出規制をきっかけに注目された都市鉱山。
米国の大容量バッテリー製造での脆弱性 図1は、リチウムイオン電池の構成部品別の製造における国別のシェアを表したものである。世界のリチウムイオン電池の構成部品である正極、陽極、電解質溶液、セパレーターの製造では、図1のように、中国(赤の部分)は2019年には全体の4割~6割強のシェアを占めた。これに対して、米国(青)はいずれの構成部品においてもシェアは10%以下にとどまっており、全体的に日本(緑)や韓国(黄色)の水準をも下回った。 図1. リチウムイオン電池の主要構成部品の製造国シェア(2019年) 資料: “BUILDING RESILIENT SUPPLY CHAINS, REVITALIZING AMERICAN MANUFACTURING, AND FOSTERING BROAD-BASED GROWTH”, A Report by The White House, June 202
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く